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2024/03/10柴犬コイン ( Shiba Inu / $SHIB ) とは?将来性を徹底解説【最新版】
柴犬コイン(Shiba inu/SHIB)は、"柴犬"をテーマにしたミームコインで、2024年3月時点の時価総額は200億ドル以上(約3兆円)、全体のランキングでは11位となっています。 柴犬コイン(SHIB)は、イーロン・マスク氏が度々言及することで知られるドージコイン(DOGE)の対抗馬と一部で言われることもあり、注目したいミームコインのひとつです。 本記事ではそんな柴犬コイン(SHIB)について解説しています。 この記事のポイント 柴犬コイン(SHIB)はミームコインのひとつ 供給量の50%がイーサリアム共同創業者ヴィタリック・ブテリン氏に送付された ミームコインでありながらL2やNFT、DEX、ゲームやメタバースの開発も活発 イーロン・マスク氏の発言で知られるドージコイン(DOGE)とは似ているもののいくつかの違いがある 柴犬コイン(Shiba inu/SHIB)とは?=ミームコインの1種 これから柴犬コイン(Shiba inu/SHIB)の概要やこれまでの経緯などについて、以下の観点から解説していきます。 ・柴犬コインの概要 ・柴犬コインと注目されるまでの経緯 ・柴犬コインと関連のトークンの違い 柴犬コイン(SHIB)の概要 柴犬コイン(Shiba inu/SHIB)は、Ryoshiという匿名の人物もしくは組織によって2020年からスタートした仮想通貨です。 "柴犬コイン"という呼称で知られていますが、れっきとしたイーサリアムベースのERC20のトークン(仮想通貨)のひとつです。 他のトークン(仮想通貨)と同様に、すでにイーサリアムに構築されている各種エコシステムと互換性があり、イーサリアムに触れている方であれば気軽に触れることが可能です。 同じ動物をテーマにしたドージコイン(DOGE)などと比較されることが多く、代表的なミームコイン*の1種でもあります。 ミームコインとは ユーティリティや意味をほとんど持たないものの、コミュニティからの熱い支持や何らかのイベントから注目されることもある仮想通貨。何らかのジョークやパロディがテーマになっているケースが多い。 詳細は後述しますが、柴犬コイン(SHIB)はミームコインと認識されている一方で、さまざまな関連のプロジェクトが構築されています。 CoinMarketCapによると、2024年3月時点で柴犬コイン(SHIB)の時価総額は11位、時価総額は200億ドル以上(約3兆円)となっています。 2023年12月にはデジタル インフラストラクチャのプロバイダーである「D3 Global」と提携して、独自のトップレベルドメイン拡張機能を導入するなどの取り組みも進めています。 We're partnering with @ShibToken to apply for and obtain the .shib Top-Level Domain (TLD) 🤝 Learn more here 👉 https://t.co/ZBWtO4ubtA pic.twitter.com/zO3rZPavWi — D3 (@D3inc) December 19, 2023 [ad] 柴犬コイン(SHIB)が注目されるまでの経緯 柴犬コイン(SHIB)はいくつかのイベントや背景を経て、代表的なミームコインのひとつとなりました。 複数の要因が考えられますが、最もよく知られているものとしては、2021年のイーロン・マスク氏による一連のドージコイン(DOGE)に関する発言やツイートと、関連する仮想通貨の価格高騰です。 マスク氏の一連の発信は、類似のミームコインに対する注目を大きく集めることに繋がり、柴犬コイン(SHIB)もその影響を受けることになりました。 また、柴犬コイン(SHIB)は1,000兆枚という膨大な供給が行われています。 そのうち50%がUniswapに供給され、50%はイーサリアム創業者のヴィタリック・ブテリン氏に送付されました。 ヴィタリック・ブテリン氏はその大半をバーンし、一部をインドにおける新型コロナウイルス関連の基金に寄付を行いました。 上記のような関連するイベントやニュース、熱狂的なコミュニティによって柴犬コイン(SHIB)は大きな注目を集めることになりました。 柴犬コイン(SHIB)と関連トークンの違い 柴犬コイン(SHIB)と関連するエコシステムには以下のようなトークン(仮想通貨)が存在しています。 ・LEASH ・BONE LEASHトークンは、柴犬コイン(SHIB)関連のエコシステムでさまざまな特典や報酬を受けられるトークンで、発行枚数は10万前後とSHIBと比較すると限定的です。 BONEトークンは、エコシステムのガバナンストークンで、DAOへの投票やL2であるShibarium(後述)などで使用されます。 LEASHやBONEについては、ユーティリティが新たに追加されたり、規格が変更されるといった経緯を辿っています。 この傾向から、今後も各トークンの特性が変わっていく可能性もあります。 柴犬コイン(SHIB)の関連プロジェクト これから、柴犬コイン(SHIB)関連のプロジェクトについて、以下のような代表的なものを解説していきます。 ・Shibarium Network(シバリウムネットワーク) ・SHIBOSHIS(シボシ) ・その他のDEX,ゲーム,メタバースなど 柴犬コイン(SHIB)がミームコインとされていながら、さまざまな展開を見せている背景をチェックしていきましょう。 Shibarium Network(シバリウムネットワーク) Shibarium(シバリウム)はPoSのイーサリアムベースのL2のブロックチェーンです。 処理性能やガス代低下などが期待でき、EVMと互換性を持ちます。 Shibarium(シバリウム)は段階的なテストを経て、2023年8月に正式にスタートしました。 ローンチ当初、ネットワークの混雑でメインネットが停止するといったトラブルもありましたが、現在も運用が続いています。 前述した通り、Shibarium(シバリウム)ではBONEトークンが中心に使用されています。 具体的な用途としてはガス代のほか、バリデーターはBONEを一定数ロックする必要があります。 Shibarium(シバリウム)は、ネットワークで発生した基本手数料の70%をSHIBトークンのバーンに割り当てます。残りの30%はネットワークの維持と運営に使用される予定です。 SHIBOSHIS(シボシ) SHIBOSHIS(シボシ)はイーサリアムで発行されたNFTです。 柴犬コイン(SHIB)関連のNFTとして注目を集め、ローンチからわずか30分前後で完売しました。 SHIBOSHIS(シボシ)は、柴犬コイン(SHIB)関連のエコシステムにおいていくつかのユーティリティが提供されています。(クローズドなコミュニティや、SHIB The Metaverse関連の限定アクセスなど) その他のDEX,ゲーム,メタバースなど これまで紹介したようなもの以外にも、柴犬コイン(SHIB)では関連プロジェクトが複数見られます。 以下は、その一例です。 ・Shibaswap(DEX) ・Shiba Eternity(ゲーム) ・Shib the Metaverse(メタバース) 各プロジェクトは、SHIB・BONE・LEASHが何らかのユーティリティを持っている、もしくは今後持つことが期待できます。 Shib the MetaverseではLEASHの保有者向けに土地売買に伴う早期アクセスが提供されていたり、ShibaSwapでのインセンティブなどが提供されています。 ドージコイン(DOGE)と柴犬コイン(SHIB)の比較 柴犬コイン(SHIB)とドージコイン(DOGE)はミームコインの代表的な存在として知られています。特に両者はどちらも日本の柴犬をテーマにしているトークン(仮想通貨)ということもあって類似点が多いと言えます。 ただし、いくつか違いもあります。 2024年3月時点では、ドージコイン(DOGE)の時価総額は約250億ドル(約3.7兆円)、全体のランキングで10位と、柴犬コイン(SHIB)を上回っています。 柴犬コイン(SHIBA)のスタートが2020年であるのに対して、ドージコイン(DOGE)は2013年にスタートしており、より古参のプロジェクトであると言えます。 また、ドージコイン(DOGE)はビットコインを参考に作られた独自のブロックチェーンを持ち、ドージコイン(DOGE)自体がブロックチェーンのネイティブ通貨です。 一方で、柴犬コイン(SHIB)はイーサリアムをベースに発行されるトークンで、イーサリアムのエコシステムと互換性を持ちます。 柴犬コイン(SHIB)の将来性や見通し これから、柴犬コイン(SHIB)の将来性や見通しについて、以下の観点から解説していきます。 ・関連のプロジェクトの動向 ・著名な人物の発言やミームコインブーム 柴犬コインのこれからについてチェックしていきましょう。 関連プロジェクトの動向 柴犬コイン(SHIB)関連のプロジェクトでは、SHIB・BONE・LEASHなどのトークンに何らかのユーティリティを持たせていることが多いです。 そのため、柴犬コイン(SHIB)関連のプロジェクトが増加したり利用が拡大することで、SHIBの価格や供給にも何らかの影響を与えるかもしれません。 こういった面から、柴犬コイン(SHIB)がより普及することになれば安定的な需要につながる可能性があります。 著名な人物の発言やミームコインブーム 現時点では、著名な人物の発言やミームコインブームの到来といった点が、柴犬コイン(SHIB)の価格や需要に大きな影響を与えています。 そもそも、ミームコインは他の仮想通貨と比較してボラティリティが大きいです。 例えば、イーロン・マスク氏のドージコイン(DOGE)に関連したツイートや話題によって、2021年にドージコイン(DOGE)は数ヶ月で1円にも満たない価格から60円に高騰しました。 また、BRC-20やOrdinalsが話題になった際には、BRC-20関連のミームコインが盛り上がりました。 このように、ミームコインは著名人の発言や何らかのイベントが発生すると大きく価格が変動します。 ボラティリティが大きいというのは仮想通貨全体に見られる傾向ですが、ミームコインは特にその特性が強いと言えるでしょう。 今後も類似の現象が発生することで柴犬コイン(SHIB)の価格に何らかの影響が見られるかもしれません。 また、2024年1月のビットコイン現物ETF承認前後からの仮想通貨相場全体の高騰のなかで、柴犬コイン(SHIB)も大きな高騰を見せています。とくに2024年2月〜3月のSHIBの価格上昇率は200%を上回っており、ミームコイン全体でも一週間で100%以上の価格上昇を見せています。 柴犬コイン(SHIB)の購入方法 柴犬コイン(SHIB)は、複数の国内取引所で購入可能です。 以下は、柴犬コイン(SHIB)が取引できる仮想通貨取引所の一例です。 ・OKCoinJapan ・BITPOINT ・bitFlyer どの取引所でも、購入に伴って登録が必要です。 販売所・取引所での取引に対応しているOKCoinJapanの登録や使い方は以下の記事で詳しく解説しています。 OKCoinJapan(オーケーコイン・ジャパン)のスマホアプリ使い方まとめ!登録から利用方法まで まとめ この記事では、柴犬コインについて解説しました。 柴犬コインは、さまざまなプロジェクトが展開されており、単純なミームコインから脱皮しつつあります。 ミームコインではありますが、時価総額上位に位置しており、今後も注目したい仮想通貨であると言えるでしょう。 Crypto Timesでは仮想通貨やweb3をもっと楽しむための初心者向け記事を発信しています。様々なトピックをわかりやすく解説しているので、以下の記事もぜひご覧ください。 初心者向け記事一覧|Crypto Times 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら)
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2023/12/26NFT市場に特化したパレットトークン($PLT)/Palette Tokenとは? その特徴や将来性を解説
パレットトークンは、2021年7月に国内初のIEOにより発行された仮想通貨です。 NFTの発行・流通をターゲットにした国産のプロジェクトで、海外よりも日本国内で注目を浴びています。 パレットトークンはどんな特徴があるの? パレットトークンの将来性を知りたい こんな疑問をお持ちの人向けに、この記事ではパレットトークンの特徴や将来性について解説しています。 最後まで読んで、パレットトークンをしっかり理解しておきましょう。 パレットトークン($PLT)の概要 パレットトークンの基本スペック 名称 パレットトークン/Palette Token テッカーシンボル PLT 発行者 株式会社HashPalette 発行日 2021年7月 最大発行枚数 10億PLT 流通量 5.2億PLT 時価総額ランキング 4190位(2023年12月14日のCoinMarketCapの集計による) 時価総額 約43億円(2023年12月14日のCoinMarketCapの集計による) 公式サイト https://hashpalette.com/ ホワイトペーパー https://document.hashpalette.com/HashpalettePaper.pdf 公式X https://twitter.com/hashpalette 公式Discord https://discord.com/invite/Kj8zHQTKTK NFTマーケットプレイス PLT Place パレットトークン($PLT)は、NFTの取り扱いをターゲットにしたブロックチェーンPaletteで使用されるトークンです。 Paletteは国内企業のHashPalette社が開発・運営しています。イーサリアムをはじめとした従来のネットワークの問題点を解消することを目的に立ち上がった、国産のブロックチェーンプロジェクトです。 パレットトークンは、国内仮想通貨取引所CoincheckのIEOを経て、2021年7月末に国内市場への初上場を果たしました。 パレットトークン($PLT)の5つの特徴 最初に、パレットトークンがどんな仮想通貨かをおさらいします。 パレットトークンの特徴的な部分を5点紹介するので、ひとつひとつ確認していきましょう。 パレットトークン($PLT)の5つの特徴 NFTに特化したブロックチェーンPaletteのユーティリティトークン Paletteはパレットコンソーシアムによるガバナンス方式を採用 クロスチェーン対応でチェーンを超えたNFTの流通が可能になる NFTの発行や取引の手数料が安い マーケットプレイスPLT PlaceでPLTやクレカでNFTの取引ができる NFTに特化したブロックチェーンPaletteのユーティリティトークン パレットトークンは、NFTに特化したブロックチェーンPaletteのユーティリティトークンです。Paletteチェーンの中での手数料支払いやNFT売買の決済手段として使われます。 また、Paletteチェーンの開発者や運営者、Paletteチェーンのマーケティングに協力するパートナーなどのステークホルダーへの報酬としても使われます。 最大発行枚数は10億枚で既に発行済みですが、その多くはロックされた状態にあります。時間が経過するとともに、ロックは徐々に解放されて流通量は上昇していく予定です。 Paletteはパレットコンソーシアムによるガバナンス方式を採用 パレットトークンが使用されるブロックチェーンPaletteは、パレットコンソーシアムという有限のメンバーによって運営されるコンソーシアム型プライベートチェーンです。 ビットコインやイーサリアムなどのようなパブリックチェーンではありません。 限定された数の信頼できる企業が参加してNFTに特化したチェーンを運営することで、需要過多などから不安定となるガス手数料の安定化や低価格化が可能になります。 またクロスチェーンインフラの整備などの重要な方針を、早期に決断して進めることができます。 PLTの保有者はPaletteのガバナンスに参加できる! Paletteはプライベートチェーンですが、投票の機能を備えています。PLTを保有していれば、投票機能を使ってPaletteのガバナンスに参加することが可能です。 クロスチェーン対応でチェーンを超えたNFTの流通が可能になる 従来のブロックチェーンの課題に、チェーン間の分断がありました。 異なるブロックチェーンの間に相互運用性がないため、あるブロックチェーンで発行されたNFTを他のチェーンで取り扱うことが難しかったのです。 パレットトークンが使用されるブロックチェーンPaletteは、クロスチェーン技術を採用してこの課題を解決しようとしています。 特にイーサリアムとPaletteの間の相互運用はすでに高いレベルで実現されており、Paletteで発⾏したNFTをイーサリアムのアプリケーションで利⽤することも可能になっています。 NFTの発行や取引の手数料が安い パレットトークンが使用されるブロックチェーンPaletteは、イーサリアムなどの既存チェーンと比較して、ガス手数料の価格が安定的で、しかも低く抑えられるメリットがあります。 NFTに特化したネットワークであるため、DeFiなどによる頻度の高いトランザクションが集中することがありません。 その結果、ガス手数料の乱高下が起こることなく、安定的に低価格のガス手数料が維持されています。 マーケットプレイスPLT PlaceでPLTやクレカでNFTの取引ができる パレットトークンの発行元であるHashPaletteは、NFTマーケットプレイスPLT PlaceをPaletteチェーン上に開設しています。 PLT PlaceではNFTの取引をパレットトークンで決済できるだけでなく、クレジットカードの利用も可能です。 出品や決済時などにかかるガス手数料が無料でNFTの売買を行うことができるので、コストを抑えながらNFTの取引ができますよ。 パレットトークン($PLT)のエコシステム パレットトークンは、Paletteチェーンのエコシステムを支えるトークンです。このエコシステムを理解して初めて、パレットトークンの重要性が確認できます。 ここでは、Paletteチェーンとパレットトークンのエコシステムについて解説します。 パレットトークン($PLT)のエコシステム Paletteチェーンとパレットトークンのエコシステム パレットトークンの保有者分布 Paletteチェーンとパレットトークンのエコシステム Paletteチェーンのエコシステムのプレーヤー パレットコンソーシアム Paletteチェーンを運用する限定された複数のプレーヤー。HashPalette社が選定した企業によって構成される。 コンテンツホルダー Paletteチェーン上でNFTを発行するプレーヤー。 ユーザー Paletteチェーン上でNFTを売買して利用するプレーヤー。 Paletteチェーンのエコシステムは、NFTの発行者であるコンテンツホルダー、利用者であるユーザー、取引を承認しPaletteチェーンを運営するパレットコンソーシアムの3者で構成されます。 コンテンツホルダーがNFTを発行する時には、コンテンツホルダーはPLTをガス⼿数料として⽀払います。ユーザーは発行されたNFTをコンテンツホルダーから買取り、PLTをコンテンツホルダーに支払います。 これらの取引は、パレットコンソーシアムによって検証され、Paletteチェーンに書き込まれます。コンテンツホルダーが支払った手数料は、いったんパレット報酬プールに蓄積され、そこからパレットコンソーシアムに分配されます。 コンテンツホルダーやユーザーなどのPLT保有者は、保有しているPLTをパレットコンソーシアムのメンバーに委託することでPaletteの意思決定に参画することができます。 委託を受けたパレットコンソーシアムのメンバーは、パレット報酬プールから配布された報酬の一部を、委託してくれたPLT保有者に還元することができます。 この仕組みにより、中央集権的になりがちなコンソーシアムの運営に分散型システムとしての特徴を取り入れようとしています。 パレットトークンの保有者分布 パレットトークンの初期的な分布 保有区分 比率 説明 投資家保有 23% IEO時に販売されたトークン エコシステム報酬 34% パレット報酬プールに一旦蓄積され、パレットコンソーシアムのメンバーに報酬として支払われるもの チーム⾃⼰保有 27% Paletteの開発チームのインセンティブに使用するトークン パートナー報酬 16% コンテンツホルダー及びユーザーのパレットへの参加を促進するインセンティブに使用するトークン パレットトークンは2021年7月に新規に発行され、その一部が国内仮想通貨取引所Coincheckで行ったIEOで売却されました。 その時点で発行上限枚数の10億PLTのすべてが発行されましたが、エコシステム報酬、チーム⾃⼰保有の部分はロックアップされており、発行済トークンのすべてが市場に流通しているわけではありません。 ロックアップされているパレットトークンは発行から6年間かけて徐々に解放されていく計画で、PLTの流通量は時間の経過とともに増えていくことになります。 今後の動きは?パレットトークン($PLT)の将来性を左右するポイントを解説 ここまでは、パレットトークンとPaletteチェーンの特徴について解説してきました。Paletteチェーンの仕組みやPLTの位置づけがイメージできてきましたよね。 次は、パレットトークンの将来性について考察しましょう。 パレットトークン($PLT)の将来性を左右するポイントを解説 パレットトークンのこれまでの動き パレットトークンの将来性を左右するポイント パレットトークンのこれまでの動き パレットトークンのチャートを見ると、2022年1月に1PLT = 約40円だったものが徐々に下がっていき、現在では1PLT = 7.5円前後で安定しています。 これは、パレットトークンそのものの評価というよりは仮想通貨の市場を取り巻く環境の影響が大きかったと考えるべきでしょう。 バレットトークンと位置づけが比較的近いソラナやカルダノの値動きの傾向が、パレットトークンと同様である点が、傍証になっています。 特にこの期間のNFT市場の冷え込みは、NFTをターゲットにしたパレットトークンには厳しい状況でした。 パレットトークンの将来性を左右するポイント パレットトークンの今後を左右するポイント NFT市場の盛り上がり Paletteチェーン上で稼働するNFTゲームのリリース パレットコンソーシアムの充実 バレットトークンが取引できる国内仮想通貨取引所の増加 パレットトークンが多くの注目を集めているのは間違いありませんが、現時点では、その注目が価格には十分に反映されていないようです。 しかし、今後の市場の動向によっては大きく伸びる可能性も十分にある通貨です。 バレットトークンの将来性に影響するポイントを確認しておきましょう。 NFT市場の盛り上がり まず、バレットトークンがターゲットにしているNFT市場の盛り上がりは、バレットトークンの将来に影響する重要な要素です。 CT Analysisによれば、長らく低迷していたNFT市場が2023年10月に入って回復の兆しがみられるようです。 この動きが大きなトレンドになれば、バレットトークンにとって強い追い風になります。 CT Analysis『2023年10月度NFTマーケット動向レポート』を公開 Paletteチェーン上で稼働するNFTゲームのリリース Paletteチェーン上で稼働する主なNFTゲーム 名前 リリース日 内容 ELF Masters 2022年9月 ファンタジーアドベンチャー型のNFTゲーム。パレットトークンをゲーム内通貨として使用できる。 CryptoNinja Party! 2022年12月 日本を代表するNFTコレクションである「CryptoNinja」から派生したNFTゲーム The LAND ~エルフの森~ 2024年リリース予定 メタバース型ファーミングブロックチェーンゲーム Paletteチェーン上で動作する集客力のあるNFTゲームがリリースされることも、バレットトークンの価値が上がる要因になります。 HashPalette社および同社を傘下に持つHashPort社では、Paletteチェーン上で稼働するNFTゲームの企画・開発を行っています。 2022年にはPaletteチェーン上で稼働するNFTゲームである「ELF Masters」と「CryptoNinja Party!」を相次いでリリースしました。 また、メタバース上で作物の生産、農場を拡大していく街作りができる「The LAND ~エルフの森~」などのタイトルも開発中です。 NFTゲームのPlay to Earnは今注目が集まっている領域なので、Paletteチェーン上で稼働するNFTゲームが注目されれば、バレットトークンの価値も急騰するでしょう。 パレットコンソーシアムの一層の充実 Paletteチェーンの運営を行うパレットコンソーシアムのメンバーは、HashPalette社によって選出されます。 Paletteチェーンにかかわる戦略的な提携をHashPalette社との間で結び、その後にコンソーシアムのメンバーとして選ばれることが多いようです。 影響力のある企業がパレットコンソーシアムのメンバーに加われば、Paletteチェーンへの信頼性が増すだけでなく、Paletteチェーンを使った数々のプロジェクトが立ち上がり、加速されることにつながります。 これからコンソーシアムのメンバーをどう拡充していくのかは、パレットトークンの将来性に大きく影響します。 バレットトークンが取引できる国内仮想通貨取引所の増加 パレットトークンの価値が上昇するには、売買しやすい環境が整うことも重要です。 特に日本国内の仮想通貨取引所で取引できれば、日本語がネイティブな多くの人にとって、パレットトークンに投資するハードルは大きく下がります。 以前は、パレットトークンが取引できる国内の取引所は、パレットトークンのIEOを実施したCoincheckだけでした。 それから時間が経過してパレットトークンの知名度が上がるにつれて取引できる仮想通貨取引所が増えていき、現在では国内の5つの仮想通貨取引所でパレットトークンを取引できます。 取引のしやすさという点では、以前より大きく改善されています。 パレットトークン($PLT)が取引できる仮想通貨取引所 パレットトークンが取引できる仮想通貨取引所 国内/海外 仮想通貨取引所の名称 パレットトークンに関する提供サービス 国内 bitFlyer 販売所取引 BitTrade 板取引 Coincheck 板取引 オーケーコイン・ジャパン 板取引、ステーキング CoinTrade 販売所取引、ステーキング 海外 Bybit 板取引 パレットトークンを取引できる仮想通貨取引所は国内には5つあります。これに対して、海外の取引所でPLTを取り扱えるのはBybitのみです。 Paletteが国内で立ち上がったプロジェクトなので、主に国内で注目度が高いことが理由です。 中でもオーケーコイン・ジャパンとCoinTradeは、パレットトークンの取引だけでなくステーキングのサービスも行っているのが目を引きます。 PLTのステーキングの利回りは、条件が整えば20%に近いハイパフォーマンスなので、PLTを長期間保有する意志のある人には良い選択です。 まとめ この記事では、NFTの発行・流通をターゲットにした仮想通貨であるパレットトークンの特徴や将来性について解説しました。 パレットトークンは国内で注目を集めていますが、仮想通貨の価値はまだまだ低いのが現状です。 その分伸びしろは大きいので、条件が整えば大きく化ける可能性も秘めています。 この記事の内容をしっかり頭に入れて、パレットトークンを取り巻くトレンドの変化を見逃さないようにしましょう。 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら)
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2022/07/14【ユーロ連動型】ステーブルコイン$EUROCとは?発行企業Circleも解説
米ドルと連動したステーブルコイン「USDC」を発行しているサークル・インターネット・フィナンシャル(Circle Internet Financial)は先日、ユーロに裏付けられたステーブルコイン「EUROC」の発行の開始を発表しました。 1/ Euro Coin ($EUROC) is now live via the Circle Account! Our newest #stablecoin is designed with the same full-reserve model as $USDC so that it’s always redeemable 1:1 for euros. Learn all about it: https://t.co/3PclycHxPk pic.twitter.com/5MpPjgbFPD — Circle (@circlepay) June 30, 2022 世界の通貨でユーロは米ドルに次いで2番目に取引されている通貨ですが、ユーロをペッグとした代表的なステーブルコインは未だありません。 本記事では、ステーブルコイン$EUROCや、$EUROCを発行するCircleの概要について紹介します。 是非本記事を読んで発行元のCircle、ユーロと連動したステーブルコインEUROCについて学んでみてください。 「Circle Internet Financial」について Circle Internet Financialは、米ドルにペッグされたステーブルコインUSDCと、後述するユーロにペッグされたEUROCを発行している企業です。 Circleは、2013年にアメリカ合衆国のボストンにてジェレミー・アレール氏とショーン・ネビル氏によって共同設立され、会社として以下の使命をもっています。 "To raise global economic prosperity through the frictionless exchange of financial value" -Our Mission- ”摩擦のない金融価値の交換を通じて、世界経済の繁栄を高めること”です。 また、Circleは従来の金融システムと世界をリードするパブリックブロックチェーンの橋渡しを行う企業としても活躍しています。 Circleを牽引するチームメンバー 暗号資産・ブロックチェーン業界で世界経済、暗号資産投資家、企業をより成長させる事を目的としているCircleですが、どのような経歴の方がリーダーシップをとって牽引しているのか公式サイトにて経歴を確認出来ます。 -Leadership at Circle- あらゆる業界で経験を培い実績を残してきたプロフェッショナルが集うチームメンバーではありますが、個人的に興味深い人物は、最高戦略責任者兼グローバルポリシーの責任者であるDanteです。 Danteは、米Meta(旧Facebook)が発行を計画していたDiem(旧Libra)のプロジェクト管理を担うDiem Associationの副社長を務めていたのでステーブルコインの発行・運用に関して知見が深い人物であることが推察できます。 ステーブルコインUSDCとは USDCは、1:1で米ドルとペッグされており米ドルや暗号資産と交換が可能なCircle社が手がけるステーブルコインです。 2018年に発行を開始したUSDCですが、2021年から右肩上がりで市場価値を高め、執筆時点で時価総額が$55.7Bを誇り時価総額ランキングは4位。1日の取引量は$4.15Bを記録しています。 もう少し細分化してみると2021年7月~2022年6月の期間によるUSDCの時価総額は、なだらからな曲線ではありますが、ステーブルコインの選択肢としてUSDCの需要が高まっています。 このようなことからUSDCは、ブロックチェーン間をシームレスに流動する市場インフラストラクチャの位置付けとなっています。 マーケットキャップ・ドミナンスのデータベース https://defillama.com/peggedassets/stablecoins USDC マーケットキャップ 54.67B ドミナンス 35.7% USDT マーケットキャップ 66.92B ドミナンス 43.7% 執筆時点のデータによると、USDTに対してマーケットキャップの差は12.25B、ドミナンスの差は8%であることからUSDTの時価総額、ドミナンスには及ばないものの着実とシェアを獲得しており1位であるUSDTに迫る勢いです。 ペッグされているブロックチェーン https://defillama.com/stablecoin/usd-coin USDCはどのブロックチェーンで循環しているのか時価総額の割合とシェアを見ていきましょう。 Ethereum 40.34b(73.34%) Solana 4.1b (7.45%) Tron 2.88b (5.23%) Avalanche 1.95b (3.56%) BSC 1.88b (3.42%) Polygon 1.54b (2.80%) Arbitrum 715.04m (1.30%) Fantom4 08.47m (0.74%) Algorand 244.89m (0.45%) Optimism 196.23m (0.36%) Others 722.74m (1.31%) 最も循環しているのがイーサリアムブロックチェーンで全体の7割を占めています。 ステーブルコイン「EUROC」とは 本題に入っていきましょう。 Euro Coin (EUROC)は、暗号資産市場557億$の市場価値をもつ時価総額ランキング4位であるUSDCと同じ発行元であるCircleが発行しています。 EUROCの裏付け資産であるユーロは、米国で認可されている金融機関が保管するユーロ建ての準備金によってペッグされており、Custodian(管理・保管)は、サンディエゴを拠点とする金融機関シルバーゲート銀行(Silvergate Bank)が担っています。 イーサリアムのチェーンで展開されているEUROCは、1EUROC:1EUROの比率で固定されており、ユーロとの交換が可能です。 Euro Coin (EUROC)をサポートしている企業は? 以下の取引所や企業がEuro Coin (EUROC)のサポートを表明しています。 取引所(CEX): Binance.US、Bitstamp、Bybit、FTX、Huobi Global DeFi:Compound、Curve、DFX、Uniswap Protocol カストディアン: Anchorage Digital、CYBAVO、Fireblocks ウォレット: Ledger、MetaMask Institutional グローバルな取引所が名を連ねてサポートしていますが、Binanceは米国のUSがサポートをします。 活発に取引が行われるCEXであるBinance本家へのリスティングは、今後の注目ポイントになると思います。 Euro Coin (EUROC)の考察 先に市場にローンチしているUSDCはDeFiのイールドファーミングやレンディングで利用されていることからEUROCもDeFiに使われる可能性が大いにあります。これは投資家や暗号資産トレーダーにとって利点があるポイントと言えます。 EUROCは現在イーサリアムブロックチェーンで展開されていますが、イーサリアムブロックチェーンで全体の7割の流動性の確保に成功しているUSDCの事例があるため、EUROCが浸透していくマーケティング計画があるのは間違いないでしょう。 ただし、ヨーロッパ圏の暗号資産市場で主要ステーブルコインとなる可能性が高いEUROCを、米国の企業がユーロ連動型のステーブルコインを発行、展開していく事について規制当局がどのような対応をするのかは一つの懸念点として挙げられます。 実際ECB(欧州中央銀行)の理事会は、2021年7月14日にCBDC(中央銀行デジタル通貨)を準備するデジタルユーロプロジェクトを正式に開始することを決めており、金融システムが混乱しないように慎重に準備を進めるため2026年以降に発行運用に入る模様です。 デジタルユーロ、ECBが導入準備を発表 まず2年で調査 ECB(欧州中央銀行)はMeta(旧Facebook)が企画・発行を進めていたステーブルコインDiemに強い警戒心を持っており、実用化に向けて発行・運用予定のCBDCに対しても数年かけて導入準備、検証をかけています。 基本的にインターネットに接続出来れば誰でも取引可能なEUROCですが、ユーロ連動型のステーブルコインとして今後何かしらのアクションが取られるのではないかと考えています。 まとめ こちらの記事では、ユーロと連動したステーブルコインEUROC、発行元のCircleについてご紹介しました。 Circleは、プロフェッショナルが集うチームメンバーである事、先に発行しているステーブルコインUSDCの時価総額が上位に位置付いており2021年から需要が高まっている事が分かったと思います。 長年に渡ってSECから担保の疑惑をかけられているテザー社のUSDT、市場崩壊を招いたステーブルコインUSTによって再度ステーブルコインについて問題視されていますが、新たなユーロ連動型ステーブルコインEUROCの発行運用を開始したCircleは、ステーブルコインについてかなり強気な姿勢である事がうかがえます。 今後ECB(欧州中央銀行)、規制当局とドラマを繰り広げそうな予感がするステーブルコインEUROCではありますが、ヨーロッパ圏の暗号資産市場を更に活性化させる一躍を担うプロジェクトである事間違いなしなので是非注目していきましょう。 最後まで読んでいただきありがとうございました。
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2020/03/28【仮想通貨】BitZeny/ $ZNY の特徴・将来性を解説!取引所・チャートまとめ
2017年CPUでマイニングできるとして有名になったBitZeny、聞いたことのある方は多いのではないでしょうか。 こちらの記事ではそんなBitZenyの特徴や将来性などについてまとめています。 「ただの草コインでしょ?」と思っている方は、この機会に是非BitZenyについて詳しく知っておきましょう。 BitZeny(ビットゼニー/ZNY)の概要と時価総額 BitZenyの概要 通貨名称 BitZeny ティッカー ZNY 総発行枚数 250,000,000枚 システム PoW 公式サイト https://bitzeny.tech/ BitZeny(ビットゼニー/ZNY)の4つの特徴を確認しよう ここからは、BitZenyの特徴を4つ紹介します。 CPUでマイニングができる BitZenyの最大の特徴は、CPUマイニングができるという点です。 BTC(ビットコイン)などの通貨は、グラフィックボード(GPU)や、ASICなどの専用のマイニング機材が必要ですが、BitZenyはYescryptという認証アルゴリズムを採用しているため、普通のパソコンに搭載されているCPUでマイニングすることができます。 YescryptはアンチASICアルゴリズムのGlobalBoost-Yを改良したもので、GPUやASICでのマイニングが全く出来ないというわけではありませんが、不向きに作られています。 また、BitZenyのマイニングは個人で行うこともできますが、収益性があまり良くないため、一般的にマイニングプールで行われます。 VPSマイニングとは?特徴やメリット・デメリット(注意点)を解説! - CRYPTO TIMES 国産の仮想通貨である BitZenyは国産の仮想通貨であるということも大きな特徴の1つです。 初の国産仮想通貨としてモナコインが有名ですが、それに次いで人気のある国産仮想通貨がこのBitZenyです。 投げ銭ができる BitZenyの特徴として、投げ銭ができるというのも挙げられます。 りん姫というツイッターアカウントが作られており、それを用いてBitZenyの投げ銭をすることができます。 ぜにぃ姫の妹(非公式)にしてBitZeny投銭botですっ ぜにぃ姫のバックアップとしてどうぞ(?) ソース(突っ込んでくれると嬉しいです)https://t.co/aYtqjzKgL8 — りん姫@BitZeny投げ銭bot (@zenytips) 2017年12月16日 かつて、ぜにぃ姫というキャラクターがおり投げ銭に使われていましたが、サービス終了に伴ってぜにぃ姫の妹、りん姫が生まれました。 ぜにぃ姫サービス終了のお知らせ https://t.co/qyfXT6iwcY — ぜにぃ姫@BitZeny投銭Bot (@zenyhime) 2018年2月7日 これらは、BitZenyのコミュニティの有志の方によってイラストが描かれ運営されており、BitZenyファンが増える理由のひとつになっています。 コミュニティが活発 BitZenyはコミュニティが非常に活発であるのも特徴です。 BitZenyフォーラムというユーザー同士が意見を交換することのできる出来る掲示板があり、活発なコミュニケーションが行われています。 また、2018年2月にはBitZenyのロゴ・BGM・動画のコンテストが開催されました。 ロゴのコンテストには400点近い作品が寄せられ、二次投票まで行われました。 かつて左のロゴだったBitZenyですが、ロゴコンテストで最優秀作品になったものが今のロゴになっています。 応募された作品の数からも、コミュニティの活発さを伺うことができます。 今後の価格は?BitZeny(ビットゼニー/ZNY)の将来性 同じ国産仮想通貨であるモナコインとよく比較されるBitZenyですが、どちらもコミュニティ、キャラクター性といったビットコインなどの他の通貨にはない魅力があります。 2014年から3年間、開発者と連絡がとれず有志の方によって支えられていましたが、2017年12月に開発者が再び現れ公式に開発が再開となりました。 たぶんBitZenyの開発者です。少しずつですが活動を再開したいと思います。これまでBitZenyを支えていてくれたコミュニティの方々に感謝します。3年間放置して続いていたとは...ブロックチェーンって本当にすごいですね! — bitzeny (@bitzeny) 2017年12月20日 開発進捗については先ほど紹介したBitZenyフォーラムや、暗号通貨BitZenyまとめWiki、公式Twitterーなどで確認することができます。 開発がどのように進むかが今後の鍵となりそうです。 BitZeny(ビットゼニー/ZNY)のチャート・価格推移 ZNYの円建てチャートです。 2017年12月に50円近くまで上昇したものの、現在は1円以下で推移しています。 BitZenyは現在TradingViewには対応していないため、リアルタイムのチャートは取引所で確認しましょう。 BitZeny(ビットゼニー/ZNY)の取り扱い取引所・購入方法 BitZenyの取引所一覧 国内取引所 海外取引所 DEX なし Cryptopia STEX Trade satoshiなど CryptoBridgeなど BitZeny取引できる取引所のまとめです。 BitZenyは半数以上の人がCryptoBridgeで取引しており、次いでCryptopiaやTrade satoshiで多く取引されています。 かつて、草コインの取引で有名なC-CEXやNovaexchangeという取引所でも取引されていましたが、現在上場廃止や閉鎖によりできなくなっています。 日本産の通貨であるにもかかわらず、日本の取引所で取引できないのが少し残念なところです。 BitZeny(ビットゼニー/ZNY)のウォレット BitZenyのウォレットは以下の2つがあります。 公式ウォレット 公式ウォレットは、BitZeny公式サイトにてダウンロードすることができます。 Windows版、Mac版、Linux版などが用意されているため、OSに合わせて選ぶことが可能です。 公式のウォレットのためセキュリティ面などは一番安心できますが、デスクトップウォレットのため利便性が少し悪いのが残念なポイントです。 BitZeny Wallet BitZeny Walletはウェブウォレットとなっており、こちらよりユーザー名、パスワード、メールアドレスを設定することで使うことができます。 ウェブウォレットのため使い勝手は良いですが、公式ウォレットよりもセキュリティ面において疑念が残ります。 取引所上にも保管可能ですが、ハッキングなどによりGOXする危険性があります。BitZenyに限らず、仮想通貨はウォレットに移して保管するようにしましょう。 まとめ 今回はBitZeny(ビットゼニー/ZNY)の特徴や将来性、取引所の情報についてまとめました。 BitZenyは売買が海外の取引所でしかできず、流通量があまり多くないなど、同じ国産仮想通貨であるモナコインと比較して少し残念な点が多いです。 ですが、これからさらに開発が進み、コミュニティが活発になっていけば再度注目され価格が大きく上がるかもしれません。 皆さんもぜひ、BitZenyのマイニングや投げ銭、してみてはいかがでしょうか。
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2019/08/21IOSTとは DApps開発のための次世代ブロックチェーンの将来性を解説
IOST(アイオーエスティー)は、スケーラビリティ(処理速度)と非集権性を両立したパブリックなブロックチェーンです。 同プロジェクトには、シャーディングや独自のコンセンサスメカニズムなどの革新的な技術が盛り込まれています。 こちらのページでは、このIOSTのプロジェクト概要を紹介し、技術的な仕組みを解説するとともに、他の主要なブロックチェーンとの比較もまとめています。 IOST(アイオーエスティー)とは?概要を紹介 IOSTの概要 通貨名/ティッカー IOST(アイオーエスティー) / $IOST 共同創設者 Terrence Wang, Jimmy Zhong, Ray Xiao 主な提携先 Huobiなど計20社 時価総額 約1.9億ドル・58位 (2018年7月現在) 特徴 スケーラビリティと非集権性の両立 公式リンク Webサイト Twitter Telegram Reddit Medium Bitcointalk Github IOSTの特徴 IOSTは、イーサリアムやEOSのような、スマートコントラクトを利用してDAppsを構築することのできるブロックチェーン・プラットフォームです。 ここからは、そんなIOSTのネットワークを支えるシャーディング技術やコンセンサスメカニズム、またその他の特殊な技術について詳しく解説します。 スケーラビリティ問題を解決するシャーディング技術 既存のブロックチェーンでは、スケーラビリティ(ネットワークの処理能力)の低さが問題となっています。 これは、トランザクションを記録するブロックのサイズ上限や生成時間などに起因するもので、様々なプロジェクトがこの問題の実用的な解決策に取り組んでいます。 IOSTが実装している解決策はEfficient Distributed Sharding (効率分散型シャーディング)と呼ばれるものです。 Efficient Distributed Shardingとは? ネットワーク全体をシャードと呼ばれるグループに分割し、作業を並行させることで処理速度を向上させる技術です。 シャードひとつひとつがブロックチェーンで、それぞれのシャードでブロックを生成している、と考えるとわかりやすいでしょう。 もちろん、このシャード全てを包括したものがIOSTネットワークであるため、シャード間のトランザクションをセキュアに行える仕組み(Atomix、TransEpochなど)も整っています。 非集権性を確保するコンセンサスメカニズム・PoB IOSTのもうひとつの魅力は、Proof of Believability、通称PoBという、ネットワークの非集権性を確保するコンセンサスメカニズムを利用していることです。 現在メジャーなProof of Work (PoW)プロトコルは、電力消費量が多く、また、マイニング能力の高い(専用の機器を大量所持する)者がブロック生成権(=報酬の獲得)を得やすい仕組みになっています。 また、ネットワークを大きく支配できるほどのマイニング能力を保有しているマイナーが不正なブロックの生成を行うなどといった問題(51%問題)が発生しています。 一方で、ブロック生成権を特定のユーザーに投票で与えるDelegated Proof of Stake (DPoS)のようなプロトコルも存在します。 しかし、このコンセンサスメカニズムも、特定のノードがマスターノード(ブロックの生成を行う者)になり続けることなどがあり、分散型台帳の魅力であるネットワークの非集権性が失われてしまうことが懸念されています。 この問題を解決するために、IOSTのPoBでは、SERVIと呼ばれるネットワークへの貢献度を導入しています。 ノードはトランザクションの承認やスマートコントラクトの実行などを行うことでSERVIを獲得することができ、この貢献度が高ければ高いほどブロック生成権(さらに報酬の高い処理)を行える確率が高くなります。 ブロック承認権を得たノードは一度だけブロックを生成することができ、この作業が終わるとこのノードが保有していたSERVIは全て消滅し、また貢献度の積み上げ段階に戻ります。 こうすることで、PoB下では特定のノードがブロック生成をし続けることができないよう(=非集権的)な状態を保つことができます。 ブロック生成権は誰が得られる? PoW: 一番早く計算をしたノード。コンピューター能力の高いもの勝ち。 DPoS: 投票で選ばれたマスターノード。ただし同じ人が選ばれ続ける可能性がある。 PoB: ネットワーク貢献度の高いノード。一度ブロックを生成したら貢献度積み上げ段階に戻る。 ノード参加のハードルを下げるマイクロステート・ブロック技術 パブリックブロックチェーンでは、誰でもネットワーク維持作業(ノードになる)を行うことができます。 しかし、ノードになる際に過去のブロックのデータを保存しなければならないため、ストレージを圧迫してまう問題が発生しています。 例えば、ビットコインでは、ノードになる際には一番初めに生成されたブロックから最新のものまで全て保存しなければなりません。 そこでIOSTでは、特定のブロックをマイクロステート・ブロックと呼ばれるチェックポイントに設定しています。 わかりやすい例えは...? YouTubeなどの動画ストリーミングサービスを考えるとイメージがつきやすいでしょう。これらのサービスで動画を途中から再生すると、再生ポイント以降のデータだけがロードされます。 同様に、IOSTのノードはこのチェックポイントとなるブロックから最新のブロックまでを保存していればよいということになります。 IOSTではこのマイクロステート・ブロック技術を使用することで、ノードのストレージを80%ほど節約できるとしています。 IOSTと競合プロジェクトの比較 ここでは、IOSTと競合プロジェクトの類似点や相違点を比較したいと思います。 今回は、比較対象として、IOSTと同様にシャーディング技術を実装しているQuarkChainとZilliqa、そしてスケーラビリティや集権性の観点からEthereumとEOSを取り上げたいと思います。 【QKC・ZIL】シャーディングが特徴のプロジェクト プロジェクト名 TPS コンセンサスメカニズム シャーディングの種類 IOST 100,000 PoB EDS QuarkChain 100,000 PoW* 2層構造 Zilliqa 2,800 PBFTベース トランザクション分割型 *TPS = Transaction per second | 秒間あたりのトランザクション処理数。ネットワークのスケーラビリティを表す。 QuarkChain IOSTとQuarkChainは、TPSは同等となっています。また、シャーディングの仕組みも似通ったものになっています。 IOSTでは、DPoSをさらに非集権的に改良したPoBが使われているのに対し、QuarkChainではノードがコンピューターの能力に応じて異なった作業を行える特殊なPoWを使用しています。 QuarkChainのPoWには25%問題と呼ばれる不正なブロック生成への懸念が浮上しています。 一方で、QuarkChainはイーサリアムの仮想マシンと互換性があるため、IOSTと比べてイーサリアムとの親和性がより高いと言えます。 Zilliqa IOSTとZilliqaは、TPSの点ではIOSTのほうが圧倒的に処理能力は高いと言えるでしょう。 IOSTでは、それぞれのシャードがブロックチェーンの役割を果たし、ノードはそれぞれ配属されたシャードでネットワーク維持作業を行います。 対して、Zilliqaではトランザクションを分割してそれぞれのノードに処理させるというタイプのシャーディングを実装しており、名前は同じでも仕組みは全く異なっていると言えます。 Zilliqaは、PBFTと呼ばれるコンセンサスプロトコルをベースにしたもので、スケーラビリティよりも非集権性やセキュリティと言った点にフォーカスを置いたものであると言えるでしょう。 【ETH・EOS】プラットフォーム系プロジェクト プロジェクト名 TPS コンセンサスメカニズム 非集権性 IOST 100,000 PoB ○ Ethereum 15 PoW* △ EOS ? DPoS △ Ethereum IOSTはイーサリアムと比べ、TPSが格段に高いと言えます。 イーサリアムは現在PoWを使用していますが、今後PoSに移行することが検討されています。 仮にイーサリアムがオリジナルのPoS(DPoSなどではない)を実装した場合、IOSTのほうが安全かつ非集権的と言えるでしょう。 これはなぜかというと、従来のPoSには悪意のあるノードにペナルティを与える仕組みがないことNothing-at-stake Problem)や、単純にトークンを大量に保有している者がブロックを生成できる(お金持ちがよりお金持ちになれる)などといった問題があるためです。 一方PoBでは、不正行為を試みたノードのIOSTトークンおよびSERVI(貢献度)は強制的に没収されます。また、PoB解説の項目の通り、同じノードがブロック生成をし続けられないようになっています。 EOS EOSでは、マスターノード(ブロック生成者)を投票で決めるDPoSというプロトコルを使用しています。 しかし、同プロジェクトでは、マスターノードを選ぶ投票権がトークンを大量に保有する一部によって寡占されていることが集権性が高いと問題視されています。 一方、IOSTのPoBには投票という概念はなく、トランザクション処理やスマートコントラクト実行で得られる貢献度に応じてブロック生成権を得ることができます。 こういった点では、IOSTはEOSよりも非集権性が高いと言えるでしょう。 IOSTの開発・活動状況 ここでは、IOSTのプロダクト開発状況や、コミュニティ発展活動の進捗などについて紹介します。 プロダクト開発状況について 先日まで公開されていたロードマップでは、メインネットローンチは2019年の第3四半期とされていましたが、開発は予定より早く進んでおり、メインネットの始動は2019年第1四半期にも行われるとされています。 また、DAppsのプロダクトの開発も順調に進んでいるとされており、現在チームではCrypto Heroesと呼ばれるゲームの制作にも着手しているとのことです。 2019年8月21日追記: IOSTのメインネットv1.oは、19年2月25日に実装されました。 コミュニティ活動状況について IOSTでは、単純なプロダクトの宣伝ではなく、自分がいったい何に投資しているのかというのをわかってもらいたい、という思いから、ブロックチェーン技術に対する理解を深める教育活動に取り組んでいます。 日本でも、関東だけではなく、地方都市を含めてのイベントや開発者向けのハンズオンなどが実施されており、盛んなコミュニティ発展活動が行われています。 IOST、川崎市とNEDOの起業支援拠点 K-NIC で、初「ブロックチェーン ・スタート」イベントを開催 - CRYPTO TIMES IOST主催ブロックチェーン1DAY教育プログラム at 山口大学工学部 - CRYPTO TIMES ノード投票制度の制定・実施 [caption id="attachment_41096" align="aligncenter" width="1024"] IOST Producer Vote[/caption] 2019年2月25日のメインネット始動に際し、IOSTはSERVIノードの選挙も行われています。 IOSTのノード制度は競合のEOSと比較され、ブロック生成者数に上限がない点や運営コスト(年間約10,000ドル)、獲得票数に応じてノード報酬が増えるシステムなどが注目されました。 SERVIノードへの立候補は、要件を満たせば誰でもできるようになっています。CRYPTO TIMESもSERVIノードの運営を行なっています。 CRYPTO TIMES SERVIノード情報ページ - IOSTABC ノード制度については以下の記事で解説しています。 IOSTのノード申請・投票ルールや申請方法や報酬システムまで徹底解説!- CRYPTO TIMES Chrome用ウォレットのリリース・ステーブルコインの発行 2019年3月には、Google Chromeのブラウザ拡張機能を利用したIOSTウォレット「iWallet」が公開されました。 iWalletを用いたiRAM、iGASの利用方法、及び投票報酬の受け取り方は以下の記事で解説しています。 IOSTがChrome用ウォレット『iWallet』を公開! - CRYPTO TIMES また、その翌月にはエコシステムパートナーのRate3が、USDCやTUSD、その他ERC-20ステーブルコインとスワップできるステーブルコイン「iUSD」もリリースされました。 IOSTがステーブルコインであるiUSDを今月中にローンチ - CRYPTO TIMES 秘密兵器「OASIS」とOnBlockのローンチ 2019年4月に入り、IOSTのJimmy Zhong CEOはエコシステムへのユーザー流入拡大を目指す秘密兵器プロジェクト「OASIS」のローンチを発表しました。 【OASISのゴール】 アカウントの登録や秘密鍵の保管を不要に リソースの消費を除去 公正・透明かつ書き換え不可能なトランザクション ゲームの検証可能な公平性 容易でスムーズなDAppsの移動 IOSTの秘密兵器『OASIS』がまもなくリリース - CRYPTO TIMES 秘密兵器第一弾として登場したのは、電話番号のみでIOSTの分散型アプリケーション(Dapps)を利用できるプラットフォーム「OnBlock」です。 現状、OASISではIOSTのDAppsの利用だけでなく、独自の取引所もローンチしておりIOSTやIRC−20のトークンなどの取引も行うことができます。 IOSTの秘密兵器OASISによる最初のプロダクト『OnBlock』が4月28日にローンチ - CRYPTO TIMES IOSTのインキュベーションプロジェクト「EMOGI Network」がHuobiでIEOを実施 エコシステム拡大に取り組むIOSTはプロジェクトのインキュベーションも行なっており、そのうちのひとつである「Berm Protocol」は2019年8月に新ネットワーク「EMOGI Network」を発表しました。 Berm ProtocolおよびEMOGI Networkについては以下の記事で解説しています。 IOSTのインキュベーションプロジェクト「Berm Protocol」の新ネットワーク「EMOGI」とは? - CRYPTO TIMES EMOGI NetworkのEMOGIトークン($LOL)は以降Huobiが展開するIEOプラットフォーム「Huobi Prime」でトークンセールを行い、その後Huobi GlobalとOnBlockに上場しました。 IOSTがインキュベーションを手がけるEMOGI Token ($LOL)がHuobiとOnBlockに上場 - CRYPTO TIMES IOSTの主な取り扱い取引所まとめ 取扱取引所一覧 Binance、Huobi、Bitfinexなど計20社 IOSTは中国系を中心にメジャーな取引所で取り扱われています。 USDTペアで取引量が一番多いのはHuobi、BTCペアではBinanceとなっています。 スケーラビリティと非集権性を両立するIOSTまとめ IOSTはシャーディング技術を用いてスケーラビリティを改善し、なおかつPoBプロトコルでネットワークの非集権性を確保するプラットフォームです。 シャード間での安全なやり取りや、ノードのストレージ問題解決にも力を入れている同プロジェクトが、今後様々なDAppsを排出する基盤になり得る可能性はとても高いです。 また、日本を含めた各国に置いて、ブロックチェーン教育活動を行っているという点も良いでしょう。 CRYPTO TIMESでは、過去にCo-Founder メンバーに対してのインタビューも実施をしています。 2018年6月のインタビューでは、IOSTで最高マーケティング責任者(CMO)を務めるSamantha Wang氏に、当初開発最中のプラットフォームについて、2018年7月のインタビューでは、最高技術責任者(CTO)を務めるTerrance Wang氏に、IOSTの技術的な魅力に関して、そして、メインネットリリースを控えた2019年2月のインタビューでは、最高経営責任者(CEO)のJimmy Zhong氏に、IOSTメインネットや以降のエコシステム拡大戦略について語っていただいています。 今後のIOSTのエコシステムの拡大も含め、要注目のプロジェクトとなっています。
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2019/01/27BitTorrentのTRONベース通貨「BitTorrentトークン / $BTT 」とは?仕組みをわかりやすく解説!
P2Pファイル共有プロトコル「BitTorrent(ビットトレント)」の開発チームは2019年1月に、TRON(トロン)をベースにした暗号通貨「BitTorrentトークン($BTT)」を発行することを発表しました。 昨年8月にTRONのCEOであるジャスティン・サン氏によって買収されたBitTorrentは、BTTを導入することで既存のBitTorrentプロトコルの効率を高めることを目指しています。 TRON (トロン) がBitTorrent (ビットトレント) と共に新プロジェクトの始動を発表 - CRYPTO TIMES BitTorrentプロトコルはすでに推定1億人以上のユーザーを抱えている「P2Pの元祖」です。 これに加えBTTは、TRON($TRX)を採用していることや、Binance(バイナンス)のトークンプラットフォーム「Binance Launchpad」からICOを行うことなどからも注目されています。 こちらのページでは、BTTのスペックやユーティリティなどを詳しく解説していきます。 BitTorrentトークンの概要 BitTorrentトークンの概要 通貨名/ティッカー BitTorrentトークン / $BTT 開発団体 BitTorrent開発チーム / TRON 主な提携先 TRON (ベースとなるブロックチェーン) 特徴 インセンティブ付与によるBitTorrentネットワークの補助・拡張 公式リンク Webサイト Twitter Telegram Facebook ホワイトペーパー ICOリンク1 (バイナンス・要ログイン) ICOリンク2 (バイナンス・要ログイン) BitTorrentとは? BitTorrentトークン($BTT)について理解するには、まずBitTorrentと呼ばれるプロトコル自体が何かを知っておかなければいけません。 2001年に登場したBitTorrentは、データを効率よくダウンロード・共有するための分散型P2P(ピアツーピア)プロトコルです。 普段利用しているインターネットで何かをダウンロードする際、私たち(クライアント)は該当ファイルを保有するサーバーからデータをダウンロードしています(クライアント・サーバー方式)。 BitTorrentでも、該当ファイルを保有しているコンピューター(シードと呼ばれる)からデータをダウンロードするという点ではクライアント・サーバー方式に似ています。 しかし、BitTorrentではシードからのダウンロードと同時に、同じファイルをダウンロードしている者(リーチャー)と、それぞれが持っていないデータの断片をやり取りする仕組みが備わっています。 つまり、ユーザーは複数人からデータをダウンロードしつつ、アップロードも同時に行う、ということになります。 [caption id="" align="aligncenter" width="245"] BitTorrentの仕組み: ダウンロードする側はアップロード側(シード)からデータをダウンロードするとともに、他のダウンロード者とデータの断片をやり取りする。 (画像: Wikipediaより)[/caption] したがってBitTorrentでは、シード・リーチャーの多いファイルであれば従来のサーバー・クライアント方式よりも速くダウンロードを済ませることができるのです。 BitTorrentの問題点 BitTorrentでは、ダウンロードが完了したユーザーは自動的に該当ファイルのシーディング(アップロード)を継続することになっています。 シードには「高いアップロード帯域を提供すれば、ファイルを速くダウンロードすることができる」という小さなインセンティブが存在します。 しかし、ユーザーの多くは使用した分の帯域を還元することないまま、ファイルのダウンロード完了と共にネットワークから離脱(ソフトウェアを終了)しているのが実態となっています。 この結果、現在のBitTorrentプロトコルは効率的にシードを獲得・維持できておらず、ダウンロードの効率性やファイルの寿命が最大限に活かされていない状況になっています。 BitTorrentトークンの大きな目標のひとつは、シーディングにインセンティブを付与することでこの問題を改善することです。 TRONによるBitTorrentの買収 世界130ヶ国・合計1億人ものユーザーを抱えるBitTorrentの開発団体(BitTorrent, Inc.)は昨年8月にTRONのCEOであるジャスティン・サン氏に買収され、今年1月に入りBTTの導入が発表されました。 BitTorrent, Inc.がTRONによる買収に合意した大きな理由のひとつは、BitTorrentプロトコルを軸にした収益モデルがなかなかうまく行かなかったからであると考えられます。 BitTorrentプロトコルはオープンソースであるため、この技術自体からライセンス料を徴収したりといったことはできません。 同社が提供しているBitTorrentソフトウェア「μTorrent」では上位互換版「μTorrent Pro」が販売されていますが、これによる収益が団体の運営に充分であったかどうかは確かではありません。 同社では他にも「BitTorrent Live」や「BitTorrent Bleep」などといったプロダクトも提供していましたが、どれもすでに開発中断となっています。 P2Pや分散型システムといった点でブロックチェーン技術と類似点を共有するBitTorrentにとって、今ハイプの高まっている暗号通貨界隈の大手TRONと合併し、ICOを通して資金力をつけるというのは大きなチャンスであったと考えられます。 BitTorrentトークンのスペック BitTorrentトークンのスペック・ICO情報等 通貨名/ティッカー BitTorrentトークン / $BTT タイプ ユーティリティトークン プラットフォーム TRON (TRC-10トークン規格) 総供給量 990,000,000,000 BTT 初期供給量 89,100,000,000 BTT (総供給量の9%) ICO日程 2019年1月28日~2月3日 ハードキャップ 7,200,000ドル相当 パブリックセール量 59,400,000,000 BTT (総供給量の6%) プライベートセール量 108,900,000,000 BTT (総供給量の11%) BitTorrentトークンのICOは今年1月28日~2月3日にかけて行われ、Binance LaunchpadからBinance Coin($BNB)またはTRXで購入できるようです。 パブリックセールでの売り出し量はトークンの総供給量の6%、プライベートおよびシードへの売り出し量は11%となっています。 そのほかには、BitTorrentおよびTRONでのエアドロップに約10%ずつ、さらにはBTTチームおよびTRON財団になんと20%ずつものトークンが割り当てられています。 発行団体の持ち分がエアドロップ配布分抜きで総発行枚数の40%というのは異例の多さであると言えるでしょう。 BitTorrentトークンの役割とは? ここまででは、BitTorrentトークン($BTT)がエコシステムを構築する基盤となるBitTorrentプロトコルについて詳しく解説してきました。 それでは、このBitTorrentトークンとは具体的にどのような役割を果たすものなのでしょうか? 公式ホワイトペーパーには、BTTの開発に至った3つの理由が紹介されています。 BitTorrentには未だ実現化されていないユースケースがたくさんある。分散型ネットワークが進化を遂げている今、市場も新たなユースケースを導入する準備が整ってきている。 現在のBitTorrentプロトコルには構造的な非効率性(上述の問題点)があり、結果としてプロトコルのポテンシャルが制限されてしまっている。 近年のインターネットでは膨大な量の情報が一握りの大企業に独占されているため、消費者は法定通貨を使用したオンラインでの支払いに抵抗を感じている。 トークンのユーティリティ プロトコルの効率化を図るBitTorrentがはじめに導入する予定のトークンユーティリティは「BitTorrent Speed」と呼ばれる機能となっています。 BitTorrent Speedとは、BTTを支払うことでシードから優先的にデータをダウンロードすることができる、という機能です。 この機能が導入されることで、リクエストの多いファイルほどシードの数も増え、結果としてネットワーク全体のパフォーマンスが向上していくことが期待されています これに加え、公式は将来的にストレージ・プロキシーサービスなども導入することでトークンの使い道をさらに増やしていくとしています。 ストレージサービスは、BTTを支払うことで分散型ネットワーク上にファイルを保管・ダウンロードできるという機能です。 分散型ストレージサービスはFilecoinなどをはじめとする数多くのプロジェクトがすでに開発を進めているため、BitTorrentは生存競争を強いられるのではないかと考えられます。 もうひとつのプロキシーサービスは、IPアドレスなどの関係上アクセスできないファイルを、BTTと引き換えにネットワーク上にリクエストしてダウンロードする、という機能です。 BitTorrentは上記の3つの機能(はじめはBitTorrent Speedのみ)を導入していくことでBTTを基軸としたエコシステムを構築し、プロトコルの効率化・活性化を試みるとしています。 BitTorrentトークンはなぜ注目されているのか? 「P2Pネットワークの元祖」ともされるBitTorrentは、冒頭でも解説した通りすでに1億人以上のユーザーを抱えるネットワークプロトコルです。 そんなBitTorrentのトークン発行には当然注目が集まっており、界隈では賛否両論の声がたくさん上がっています。 BTT賛成派の多くは、BitTorrentのような超大型ネットワークが同トークンの基盤となるTRON($TRX)ネットワークを活性化していくことに期待を寄せているようです。 ネットワークの活性化に伴いTRXトークンの価格が上昇すれば、ブロックチェーンのセキュリティや投資家的な観点からみても嬉しいことには変わりません。 しかし、TRONのジャスティン・サンCEOによるBitTorrentの買収・トークン発行は「マーケティング的にはベストだが技術的な側面が全く考慮されていない」という声も多くあがっています。 BitTorrentの戦略部門代表としてブロックチェーンをはじめとする分散型台帳技術を模索してきたSimon Morris氏は、TRONのスケーラビリティについて懸念しています。 Morris氏は、大規模なユーザー数を抱えるBitTorrentがTRON上でサービスを展開するのはスケーラビリティ上「不可能」とまで豪語しています。 BitTorrentの創設者であるBram Cohen氏は開発団体を離脱しており、ジャスティン・サン氏率いる新たなBitTorrentがどう出るかに注目が集まります。 Binance LaunchpadでのIEO この議論に加えてさらにBTTの注目度を上げる要素となったのが、同トークンが暗号通貨取引所最大手のバイナンスのプラットフォームからローンチされるという点です。過去にTRONはBinane LaunchPadでICOを実施し、トークンは即完売となりました。 今回のBitTorrentもBinance Launchpadと呼ばれるIEO(イニシャル・エクスチェンジ・オファリング)プラットフォームで実施され、実際の販売もBinance Coin($BNB)およびTRON($TRX)それぞれで行われました。 2019年1月に実施されたIEOでは、BTTは18分で即完売、BitTorrentは7億7千万円を調達しました。この大成功はIEOの火付け役となり、以降バイナンスや他取引所でのトークンセールが人気沸騰しました。 Binance(バイナンス)のIEO日程・価格情報まとめ - CRYPTO TIMES よってBTTは、バイナンスというネームバリューの高い取引所との関連性があることや、BNBやTRXといったハイグレード通貨でのトークンセールを行なっていることからも注目されているわけです。 まとめ BitTorrentトークンは、既存のBitTorrentプロトコルのパフォーマンスを向上するインセンティブとして機能するTRONベースの暗号通貨です。 同プロトコルは、ファイルの優先ダウンロードを可能にする「BitTorrent Speed」を皮切りにトークンのユーティリティの確立を試みていくものとみられます。 TRONとBitTorrentという有名なプロジェクト同士がコラボするということで期待が集まる中、TRONのスケーラビリティやトークンの実用性を取り巻く批判の声もあがっているということでした。 現在の段階では分散型ストレージやプロキシーサービスといった将来的な追加機能も発表されており、今後ICOを経てBTTエコシステムが実際に機能していくのかに注目が集まります。
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2019/01/08仮想通貨STEEMの特徴・将来性を解説!取引所/買い方・チャートまとめ
Steem/STEEMはコンテンツのマネタイズやコミュニティの拡大のソリューションを提供する、ブロックチェーンベースの報酬プラットフォームです。 実際にSteemitなどのプロダクトが稼働していて、利用ユーザーも多いプロジェクトです。 こちらのページでは、そんなSteem/STEEMの特徴や概要から、競合と比較した優位性についてまとめています。 これを読めば、Steemがどんなプロジェクトなのか、なにを目指しているのかがわかります。 [toc] 仮想通貨STEEMの概要を簡単に把握しよう https://www.youtube.com/watch?v=xZmpCAqD7hs&t=8s STEEMの概要 通貨名/ティッカー STEEM(スチーム) 総発行枚数 上限なし 創業者(CEO) Ned Scott 特徴 ブロックチェーンベースの報酬プラットフォーム 公式リンク Webサイト Twitter Blog(Steemit) Reddit Facebook Youtube Github STEEMの特徴を詳細解説 Steemはブロックチェーンベースの報酬プラットフォーム、Steemitはそれを利用したソーシャルメディアプラットフォームです。 SteemitはFacebookなど今あるSNSと似たようなものですが、データはブロックチェーンに記録されるので、システムに障害が起こった際でも消えてしまうことはありません。 またSteemネットワーク上のトークンを総称してSMT、その中でもSteemitで使用されているものを「STEEM」と言います。表記は似ていますが、意味は違うので混同しないようにしましょう。 これからSTEEMやSteemitについて詳しく解説しますが、少し難しいと感じる人は、「【STEEMの将来性・可能性】使われ方・ユースケースを解説」まで読み飛ばしても、十分にSTEEMについて理解できますよ。 表記について Steem…ネットワーク全体 Steemit…Steemネットワーク内の1アプリ STEEM…Steemit上の通貨 コミュニティ形成&収益化ができるソーシャルメディアプラットフォーム「Steemit」 https://www.youtube.com/watch?v=aKTH0o8AEtQ Steem上で動作しているSteemitというブロックチェーンベースのソーシャルメディアがあります。 Steemitではブログ投稿のような形でコンテンツを提供することができ、そのコンテンツの評価によって投稿者は収益を得ることができます。 また投稿者だけでなく、読者も収益を図ることが可能で、コミュニティ形成と収益化ができるソーシャルメディアとして利用することができます。 発行枚数に上限がない(トークンが毎日発行される) STEEMトークンは発行枚数の上限がなく、発行され続けます。 そのまま保有しているだけでは、価値がどんどん下がってしまうということですね。 これだけ聞くとSTEEMトークンにはあまり価値がないように思えるかもしれません。 基本的にSTEEMは保有するものというよりはSteemネットワークに価値付けをするものであり、保有し続けるものではないので、保有だけするメリットは小さいかもしれません。 トークンのインフレ率 発行されるトークン枚数のインフレ率は、2016年12月時点で年間9.5%になるように設定されています。これから250,000ブロック生成ごとにインフレ率が0.01%(年間約0.5%)低下し、0.95%になるまでインフレ率は下がり続けます。(ここまで約20年) STEEM・SP・SBDの3種類のトークンがある Steemのネットワークでは「STEEM」「Steem Power(SP)」「Steem Dollar(SMD)」の3種類のトークンが使用されます。 STEEMとSBDは仮想通貨取引所で交換することができますが、SPはSteemitネットワーク内でしか入手することができません。 当たり前ですが3つのトークンの役割はそれぞれ異なっています。それぞれの役割についても確認しておきましょう。 3つのトークンの概要 STEEM…外界とSteemネットワーク内の価値のやり取り SP…Steemネットワーク内の通貨 SBD…Steemネットワーク内での法定通貨(仮) STEEM STEEMは他の仮想通貨と同様に、取引所で交換することができます。 ただしSTEEMは日々発行され続けるので、取引所で買ってそのまま持っているだけではインフレにより価値が低下し続けます。 Point 厳密にはSPの形で発行され、SP→STEEMと変換されるときに新規のSTEEMが発行されます。 STEEMは「ネットワーク内で利用する」というよりも、Steemネットワーク全体に価値を付加するような役割があります。 さっちゃん 基本的にSTEEMは保有するものではなく、SP・SBD⇔BTCなどの価値の交換だけに"利用するもの"と考えましょう。銀行間におけるXRPの考え方に近いです。 Steem Power(SP) Steemit Power(SP)はSteemit内で使用されるトークンです。 Steemitの利用で報酬の獲得ができることは紹介しましたが、その報酬はSP50%とSBD50%で与えられます。 Steemitではコンテンツの評価するために「投票」をしますが、その投票にはSPが必要になります。 多くのSPを所持していると、そのぶん投票に使えるSPの数も増えて、投票でのより大きなリターンが期待できるわけですね。(ネットワーク内で大きな力を持てるようになる) また、SPは保有しているだけで新規発行されたSPが利息として付与されます。 さっちゃん SPはSteemネットワーク内での通貨と考えるとわかりやすいです。 このSPは他人にも送金することはできず、取引所でも扱われていません。 SPとSTEEMの交換はできるので、ビットコインや法定通貨に交換したい場合はSTEEMを経由して交換する必要があります。 また、この交換量には制限がかけられているので、すべてSPをSTEEMに交換するにはかなり時間がかかってしまいます。 逆にSTEEMからSPへの変換はすぐに行うことが可能です。 SP→STEEMへの交換の仕組み SPからSTEEMへの交換は、まずはじめに交換したいSPの枚数を決定します。これが13週間に分けてSTEEMに変換されていきます。つまり、最初に指定したSPをSTEEMに変換するには約4ヶ月かかるということになります。 さっちゃん 配当や換金の仕組みなど、SPで保有したくなるような仕組みを作ることで、Steemネットワークを活発にしていく仕組みなわけですね。 Steem Dollar(SBD) Steemitの報酬の一部(50%)として与えられるSteem Dollar(SBD)は、STEEMに交換することができます。 1SMD=1ドルの価値になるように固定されているので、Steemネットワーク内でも確かに価値を維持するものです。 またSPと違って、STEEMへの交換には特に制限はありません。 さっちゃん 個人的にはSteemitの報酬の一部を法定通貨という「確かに価値が認められているもの」とレートを固定することで、Steemネットワークを利用する確実なメリット(安心感)を提供しているのではないかなと考えています。また「1ドル固定することで親しみやすくする狙いがある」という考え方もあります。 すでにSteem上で350個以上のアプリが作られている すでにSteem上には、350個以上のアプリが作られています。 シェア率はSteemitが半数以上を占めていますが、それ以外にも「esteem」「dlive」などの多くのアプリ・プロジェクトの開発が行われています。 Steemネットワーク上で稼働しているプロジェクト一覧(公式) Point 公式サイトの一番上の部分に現在Steem上で稼働しているdApps、プロジェクトの数がリアルタイムで表示されています。 【STEEMの将来性・可能性】使われ方・ユースケースを解説 STEEMがどのように世界に影響を与えていくのか解説していきます。 ここでは技術的なことよりも、STEEMがどのような問題を解決していくのかに焦点を当てて説明します。 すべてのSteem利用者(著者・読者)が報酬を得られる 従来のソーシャルメディアでは、コンテンツの提供者や読者が報酬を受け取ることはできませんでした。 しかしSteem上のアプリでは、投稿したコンテンツが読者から評価されることで報酬を受け取り、また読者も評価に参加してサービスに貢献することで、報酬を受け取ることができます。 また読者が評価をするための投票は、所持しているSPによって票の重みが変わります。 投票したコンテンツが人気になるほど、報酬も大きくなります。 コミュニティが自発的に形成されていく 著者、読者ともに報酬を受け取ることができるので、より多くのユーザーが集まることになります。 また評価を得るためには、質の高いコンテンツを投稿する必要があるので、結果的に優良なコンテンツが集まることが考えられます。 投稿者・読者ともに報酬も受け取ることができるので、参加するユーザーもより増えていき、コミュニティが自発的に形成されていきます。 さっちゃん SPの「ネットワーク内で利用したくなるような仕組み」も自発的なネットワークに貢献していくと考えています。 広告がないSNSプラットフォームを作ることができる Steemは自動的にトークンを発行し続けているので、報酬コストによって運営の資金が圧迫されるということはありません。 そもそもSteemは特定の管理者がいる中央集権型ではなく、P2Pのような分散型の方法で管理されています。 そのため運用コストも非常に小さく、広告による収入に頼る必要がありません。 STEEMの優位性は?競合・類似プロジェクトとの比較 こちらでは、STEEMと比較されることが多い「ALIS」「Golos」「Medium」との違いについて解説していきます。 ALISとの違い ALISもブロックチェーンを利用したソーシャルメディアプラットフォームという点では、STEEMと共通しています。 しかし、STEEMは利用者に対する報酬の支払いを大きな強みとしていますが、ALISは価値がある記事や人々に対してアプローチできることを強みとしている点で異なります。 ALISのプラットフォームでも、ユーザーに対する報酬制度は導入されていますが、あくまで構造をシンプルに抑えるために、トークンの種類は1つに限定されています。 Golosとの違い GolosはSTEEMからフォークしたもので、性能に関して特に違いはありません。 違いをあげるとすれば、STEEMは英語を使うユーザーに向けて作られていますが、Golosはロシア語を使うユーザーに特化して作られている点があげられます。 Mediumとの違い Mediumも独自のコンテンツを投稿できるメディアという点では、STEEMと共通しています。 しかしMediumはあくまでインターネット上のアプリケーションで、ブロックチェーンとは結びついていません。 また、読者が収益をあげることもできません。 Steem/STEEMへの意見・ツイートまとめ 昨日はSteemitのイベントに呼んでもらったので参加してきました。cryptoプロジェクトの初期グロースにはコミュニティ形成が不可欠で、昨日のイベントからはJPメンバーの努力が滲み出ていたのでSteemitコミュニティは本当に素晴らしいと思いました!SteemはICOしてないのにこのクオリティなのが凄い。 pic.twitter.com/YEnkUUaNUV— TomohiroTagami⛓田上智裕 (@tomohiro_tagami) 2018年5月9日 ALISの人気記事は懸念された通り「いいねが集まる記事≠高品質」というのが浮き彫りになってた。Googleはゴミ記事上げる一方、「網羅性」「滞在時間」など色んな要素から【有益性】を決めてるのだが、ALISはいいね数だけかな?「有益性」は少し集権的に決めないと駄目なんだよね。Steemitと同じ課題か— hory (@hory_BTC) 2018年5月26日 #Steemit のコミュニティの強さは今のところイマイチ感じないし、使い方もよく分かんないなぁ、、ってのが正直なとこだけど、ただね、モロッコを旅してる人が多いんだよね何故か!情報が多い!🇲🇦この一点において私はsteemitライフをかなりエンジョイしてます♡— Mari Saita (@mari_saita) 2018年8月6日 steemitこそノーマネーから始められる。昔のクリプトの夢に近いよね。今のクリプトはか金持ち優位の世界に変わった。三年前のギークが楽しむ世界とは違って。どこにも頼れない、信用できない、そんな気持ちに光をさしてくれたのはデセントラライズドでした。とさ。— ふーさん (@chubchubkun) 2018年1月7日 ALISやSteemitのような企業広告に依存しないような仕組み作りはとても面白い。しかしどちらも仕組み的に十分な資金を持っているユーザーが必要でその資金が途絶えたら回らない。結局そのユーザーは企業となり違う形で広告が入る事になりそう— 澤亜澄 Sawa Azumi (@SawaAzumi) 2018年3月26日 STEEMのチャートを確認しよう PC・タブレット向けチャートSTEEMBTC chart by TradingView スマホ向けチャートSTEEMBTC chart by TradingView STEEM/BTCのリアルタイムチャートを表示しています。 STEEMは発行枚数が増え続けていることもあり、STEEMをただ持っていると…ということがわかりますね。 STEEMのトークン概要解説にもあるように、基本的にはBTCなどとSteemネットワークで価値のやり取りをするものだと考えるのが良さそうです。 STEEMのテクニカル分析はTradingviewChartが便利! STEEMのテクニカル分析やチャート確認にはTradingviewChartが便利です。 BinanceだけでなくBittrex、Bitmexなどのチャートもこのサイトだけで確認できるので、複数の通貨・取引所のチャートを確認している人にはかなりの時間の節約になりますよ。 無料で利用できるので、まだ登録していない人は登録だけでもしておくのがおすすめです。 TradingviewChartはこちら STEEMが購入できる取引所一覧! STEEMの取引所一覧 国内取引所 海外取引所 DEX なし Binance Huobi Bittrex Poloniexなど OpenLedger DEXなど STEEMを取り扱っている取引所一覧です。 STEEMはBinanceやHuobiなどの海外取引所で取引することができます。 Steem/STEEMプロジェクトまとめ Steem/STEEMの特徴や将来性についてまとめました。 新しい形のソーシャルメディアプラットフォームがどのように成長していくのかに注目したいですね。 Steemについてもっと知りたいと思った人はホワイトペーパーを読んだり、公式Twitterなどをチェックしたりしてみてください。 Steem/STEEMの公式リンクまとめはこちら
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2018/12/27IOSTのノード申請・投票ルールや申請方法や報酬システムまで徹底解説!
IOSTは、シャーディング技術や独自のコンセンサスメカニズムを導入することでスケーラビリティと非集権性の両立をめざすブロックチェーン・プラットフォームです。 来年2月25日にメインネットを公開することを発表したIOSTですが、今回はさらにノードへの申請方法や投票についての詳しい仕組みが公開されました。 こちらのページでは、IOSTの「Serviノード」への申請方法・報酬システムと、トークンを保有していれば誰でも行える「ノード投票」の仕組みやメリットをわかりやすく解説していきます。 【仮想通貨】IOST(アイオーエスティー)の特徴・将来性を徹底解説! Serviノード申請方法・収益性・コストについて Serviノードとは、IOST独自のコンセンサスメカニズム「Proof of Believability (PoB)」に基づいてブロックの生成や検証を行う個人や団体のことを指します。 当ノードは数に制限がなく、12月21日から始まる登録申請を経て、以下の2つの基準を満たせばノードとなることができます。 ネットワーク全体の0.05%(1050万IOST相当)以上の票の獲得。ノード候補者は自身に投票することができる。 8コアCPU、16GB RAM、5テラバイト以上のストレージ、100Mbps以上の帯域 登録申請はコチラから行うことができます。 なお、上記の基準は初年度(2019年度)の数値であり、ノード申請に必要な票数やストレージは今後変更される可能性があるもようです。 Serviノードになるメリットとは? Serviノードはブロックの生成・検証による報酬の他に、新規ユーザーの招待報酬も獲得することができます。 ノード運営による報酬: Serviノードの運営による報酬には、ネットワーク全体に流通するIOSTトークンの4%が割り当てられています。各ノードが得る報酬の量は選出時の投票数に比例して増加するとされています。また、ノードがコミュニティ(自身以外の有権者)の投票によって選出された場合は、当報酬の50%をコミュニティとシェアすることにもなっています。 新規ユーザーの招待による報酬: また、Serviノードはユーザーをネットワークに招待することで報酬を得ることができます。新規ユーザーのアカウント開設や、iRAM手数料、iGAS利用などに応じて対象手数料の10~30%を獲得できるとされています(詳しくは下記参照)。 [caption id="" align="aligncenter" width="315"] IOST Mediumより[/caption] Serviノード運営のROI(投資利益率)は、自身への票のみと仮定した場合で40%、他の有権者からの得票や招待報酬を含めるとその4700%にまで登ると概算されています。 ノード申請は12月21日から、ERC-20トークンでの投票は来年1月初旬から2月25日、メインネットトークンでの投票は同日以降から始まる予定となっています(投票の仕組みは次項で解説しています)。 Serviノードの収益性 IOSTの公式発表では、収益の例として次のようなシナリオが挙げられています。 全Serviノード候補に投じられた票の総数をIOSTの総供給量(210億IOST)の10%(21億IOST)と仮定。 1.05億票(総票数21億IOSTの5%)を獲得して選出されたServiノード(ノードAと呼ぶ)の報酬は以下の通り。 210億(総供給量) × 4%(Serviノードへの総報酬量) × 5%(総票数に対するノードAの獲得票数の割合) = 4200万IOST [caption id="" align="aligncenter" width="462"] IOST Mediumより[/caption] また、新規ユーザー招待報酬の詳細は以下の通りとなっています。 iGAS: IOSTでは、IOSTトークンをステーキングすることでiGASを得ることができる。あるユーザーがiGASを使用した場合、そのユーザーのServiノードは使用量の10%を報酬として受け取ることができる。 iRAM: IOSTユーザーがiRAMを購入する際には2%の手数料が発生する。購入ユーザーのServiノードはその手数料の30%を報酬として受け取ることができる。 アカウント開設: Serviノードが新規ユーザーを招待した場合、そのユーザーのアカウント開設手数料の30%を招待報酬として受け取ることができる。 Serviノードのコスト Serviノードの運営にあたり発生するコスト(概算値)は以下の通りになっています。 サーバー運営費: 年間2,978.4ドル ストレージ費: 年間2,764.8ドル 帯域コスト: 年間563.2ドル 上記に加え全般的な運営費(税金、メンテナンス費、人件費)を考慮すると年間約10,000ドル ノード投票の仕組み・メリット ノード投票とは、Serviノードの立候補者に投票を行うシステムのことを指し、IOSTを保有していれば誰でも投票することができるとされています。 来年2月25日のメインネットローンチに関して、以下の事項を踏まえておく必要があります。 メインネット始動(2019年2月25日)以前は、現在のERC-20トークンで投票を行うことができる。 メインネット始動以降は投票したERC-20トークンをメインネットトークンと交換することができ、その際に投票先の変更や、すでに行なった投票の無効化を行うことができる。 投票を行わなかったERC-20トークン保有者は取引所などを通してメインネットトークンへの交換を行うことができる。 ノード投票を行うメリットとは? [caption id="" align="aligncenter" width="506"] IOST Mediumより[/caption] Serviノードに選出された立候補者は、獲得する報酬の50%をそのノードに投票した投票者に分配することとなっています。 言い換えると、自身が投票した立候補者が実際にServiノードに選出された場合、そのノードが獲得する報酬の一部を得ることができる、ということになります。 さらに、来年1月から開始されるERC-20トークンでの投票を行うと、票数分のトークンをステーキングすることができ、年利25%の利益を獲得することもできるとされています。 ノード・投票システム早見表・EOSとの比較 IOSTのServiノードおよび投票システムをまとめると、以下のようになります。 プロジェクト EOS IOST ブロック生成者 21人で固定 数に制限なし。条件を満たしていれば誰でもノードになれる ノードになる条件 トップ21以内の投票数を獲得 ネットワーク全体の0.05%の票数を獲得 運営コスト 年間約230,000ドル 年間約10,000ドル リソースの効率性 CPUの使用率低 高TPS 投票者との関係 贈賄は禁止されているが、対策は取られていない。取引所がユーザーの代わりに投票できてしまう。 公式は候補者の自己プロモーションを承認し、良い成果を出した貢献者にはリソースを提供する。 収入曲線 獲得票数はブロック生成報酬に影響を与えない。 獲得票数が多いほど報酬も多くなる。 追加収入 無し 新規ユーザー招待報酬有り。 公式サポート 投票に深刻な問題がある場合、BlockOneが10%の票を動かすことができる。 公式プラットフォームは良い成果を出した貢献者に報酬やプロモーションリソースを割くことが可能。 希望者にはIOSTテックチームがノード開設を無料サポート。 まとめ 公平なブロック生成者(BP)の選出は、分散性の高いネットワークを構築する上で欠かせないプロセスです。 IOSTのServiノードは、票数が多いほど獲得できる報酬も増えるため、立候補者側にはできるだけ多くのユーザーを巻き込むインセンティブがあります。 更に、ブロック生成者の報酬が支持者にシェアされるシステムやステーキング制度を設けることにより、一般ユーザーにも投票に積極的に参加するメリットが付与されています。 [caption id="" align="aligncenter" width="451"] IOST Mediumより[/caption] ノードの登録申請は18年12月21日から、投票は19年1月中旬からスタートすることとなっています。 関連リンク: IOST公式ホームページ IOST: ノード申請・投票システムに関する公式声明
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2018/11/27仮想通貨Wanchain/WANの特徴・将来性を解説!取引所・チャートまとめ
Wanchain(WAN)はブロックチェーンベースの新しい金融プラットフォームを作るプロジェクトです。 Wanchainといえばクロスチェーンのイメージが強いかもしれませんが、一番大きな目標は金融プラットフォーム(ブロックチェーン上の銀行)の構築を作ることになっています。 こちらのページでは、そんなWANの特徴や概要、競合と比較した優位性についてまとめています。 これを読めば、Wanchainがどんなプロジェクトなのか、なぜ期待されているのかがわかります。 Wanchain(WAN)の概要を簡単に把握しよう! https://www.youtube.com/watch?v=PhORMfSLMqQ WANの概要 通貨名/ティッカー Wanchain/WAN 総発行枚数 210,000,000 WAN 創業者(Founder) Jack Lu 主な提携先 ICON,AION,Kyber Network,Quantstampなど 特徴 クロスチェーン対応の金融インフラ 公式リンク Webサイト Telegram(EN) Telegram(JP) Twitter Blog(Medium) Reddit Facebook Discord Youtube Github Wanchain(WAN)の特徴を詳細解説 Wanchainは資産をデジタル化して、ブロックチェーン上で管理する新しい金融インフラを構築しようというプロジェクトです。 また、その中でクロスチェーンを利用してブロックチェーン間での決済も可能になるようにしています。 将来的には異なるブロックチェーン間での取引も安い手数料で、スムーズで行えるようになります。 少し難しいと感じる人は、【Wanchain(WAN)の将来性・可能性】まで読み飛ばしても、Wanchainが社会にどのような影響を与えるのか十分に理解できます。 デジタル資産をつなぐ金融市場の構築(インフラになること)が目標 Wanchainはブロックチェーンベースの金融インフラ(デジタル銀行)を構築することを目標に開発が進められています。 従来の金融機関では書類記入などに手間や手数料、中央集権的な構造の問題がありました。 しかしWanchainでは分散型金融インフラとしての構築を進めているので、スムーズな手続きや安い手数料、透明性の高いインフラの構築が可能になります。 クロスチェーンに対応したブロックチェーンプラットフォーム Wanchainはクロスチェーンのプラットフォームとしても機能します。 ブロックチェーン上で金融インフラを作る上で、ブロックチェーンに基づく仮想通貨などの資産をスムーズに管理するにはクロスチェーンの技術が欠かせません。 Wanchainではクロスチェーン技術によって仮想通貨資産の管理も容易にできるように対応しています。 クロスチェーンとは ビットコインやイーサリアムなどの異なるチェーンとの相互作用(トランザクション)ができる技術のことをいいます。 スマートコントラクトを実装している 従来のシステムでは、契約を実行するためにいくつもの手順を踏まなければいけません。 しかしスマートコントラクトを実装することで、そのように手続きがプログラムによって自動化されます。 そのためスマートコントラクトはコストの削減効果が期待できます。 また、契約の履歴はブロックチェーンに記録されているので、取引の透明性も非常に高いです。 トランザクションのプライバシーを保護できる ブロックチェーンには取引に関する情報がすべて記録されているため、個人の記録が他者に知られてしまうリスクがあります。 そこでWanchainではプライベートセンドやリング匿名、ワンタイムアドレスによる匿名化技術を利用することで、資金の流れを完全には公開せずに、プライバシーを保護しています。 ETH上のスマートコントラクトやdAppsを簡単にWAN上にのせることができる Wanchainのブロックチェーンはイーサリアムと互換性があるように構築されているので、イーサリアム上のスマートコントラクトやdAppsを簡単に移行することができます。 このときに、イーサリアム上にあった元のプログラムを書き直す必要はありません。 コード編集不要で移行・連携ができるので、利用の幅がより広がります。 【Wanchain(WAN)の将来性・可能性】使われ方・ユースケースを解説 Wanchainがどのように世界に影響を与えていくかを、事例を参考にしながら解説していきます。 ここでは技術的なことよりも、Wanchainがどのような問題点を解決していくのかに焦点を当てて説明します。 あらゆるデジタル資産をWanchain上で管理できる 現在デジタル資産はどんどん増加していますが、異なる仮想通貨に直接交換はできず、取引所を仲介する必要があります。 Wanchainを利用することで、現在バラバラに保管されている仮想通貨などのデジタル資産を結びつけて管理できます。 決済サービスを統合して便利にすることができる Wanchainは複数の通貨をひとつにまとめて使用できる、多通貨に対応可能な分散型プラットフォームです。 将来的には仮想通貨だけでなく、法定通貨なども統合して決済が利用できるようになります。 Wanchainによって法定通貨払い、仮想通貨払いが一元化できるようになるわけですね。 つまり、支払い側と受け取り側がWanchainウォレットさえ持っておけば、仮想通貨決済も法定通貨決済も簡単にできるようになります。 Point Wanchainによって仮想通貨払いが一元化されるわけですが、ここでクロスチェーンの強みが活きています。支払い側は好きな通貨で支払いができ、受け取り側は好きな通貨で受け取りができたりします。 融資・クラウドファンディング(ICO)などの金融サービスを提供する 仮想通貨などのデジタル資産による融資の需要は確実に増えてくるはずです。 スマートコントラクトとクロスチェーン技術によって担保資産のロックや利息の計算、各手続きが簡略化されます。 また、ICOは仮想通貨・ブロックチェーンの普及によって新たに登場した資金調達方法の一つです。 そして、現在はICOに参加するためにはETHが必要なケースが多いです。 これがWanchainの機能を使えば、どんな通貨でも参加できるようになり、より簡単に資金を調達できるようになります。 さらに、ICOで調達した資金はWanchainを通して簡単に法定通貨に交換することもできるようになります。 さっちゃん 様々な通貨でのICO参加のソリューションはKyber Networkでも提供され始めているので合わせてチェックしておくと良いかもしれません。 ICOを含めた既存事業×ブロックチェーン融合のサポートをする(WAN Lab) WANLabとはWanchainのプロジェクトの一つで、ブロックチェーン技術とその他の既存事業を結びつけることを目標にしています。 WANLabでは企業に対してICOなどのサポートや、マーケティングやチームビルディングも行っています。 WanLabがサポートするプロジェクト WANLabがプロジェクトを選定するポイントとして、「事業の弱点(ブロックチェーンで解決できるか)」「チーム活動」「リソースの有無」を重視しています。 WanLabのプロジェクト詳細 Wanchain(WAN)のロードマップを確認しよう 予定時期 達成予定内容 2018年6月 Wanchain2.0 イーサリアムとマルチコインウォレットの統合 2018年12月 Wanchain3.0 ビットコインとマルチコインウォレットの統合 2019年12月 Wanchain4.0 プライベートチェーンとマルチコインウォレットの統合 最新のロードマップはWanchainの公式サイトから確認することができます。 各フェーズについて、具体的に確認していきましょう。 【2018年6月】イーサリアムの統合 2018年6月 Wanchain2.0 イーサリアムとマルチコインウォレットの統合 Wanchainはすでにイーサリアムとの統合(クロスチェーンの実装)が完了しています。 また、クロスチェーン機能が安定したころにはノードの登録も徐々に行われていくことになっています。 詳細はこちら(Wanchain公式Medium) 【2018年12月】ビットコインの統合 2018年12月 Wanchain3.0 ビットコインとマルチコインウォレットの統合 WanchainとBitcoinのブロックチェーンは2018年内に統合される予定で開発が進められています。 ビットコインが統合されれば、イーサリアムだけでなくビットコインでのICO参加なども簡単にできるようになります。 【2019年12月】プライベートチェーンの統合 2019年12月 Wanchain4.0 プライベートチェーンとマルチコインウォレットの統合 最終的にWanchainはほぼすべてのブロックチェーンと相互作用(クロスチェーン)を可能にすることが目標です。 この段階に来ると、外部プロジェクトにWanchainのクロスチェーンメカニズムを活用したクロスチェーンの導入を推奨していきます。 Wanchain(WAN)の優位性は?競合・類似プロジェクトとの比較 Wanchainと比較されることが多い、「Ethereum/NEO」「Fusion」「ICON」との違いについてみていきます。 強豪との違いもよく理解しておくことで、よりWanchainについてよく知ることができるので、よく確認しておいてくださいね。 Ethereum・NEOとの違い EthereumとNEOはスマートコントラクトを実装しているプラットフォームとして、比較にあげられることが多いです。 EthereumとNEOのプロジェクトはどちらもアプリケーションを作成するためのプラットフォームを開発することなので、金融インフラの構築を目指すWanchainとはプロジェクトの方向性に違いがあります。 それに伴い、クロスチェーンや匿名性の高い取引への対応などの細かい違いもあります。 Fusionとの違い Wanchain Fusion マーケティング 技術力 コンセンサスアルゴリズム PoS PoW+PoS オフチェーン取引 並行処理 FusionもWanchain同様に金融サービスのプラットフォームの構築を目標にしていることから、Wanchainの比較として挙げられることが多いです。 Fusionはデリバティブや保険などを含む、インターネット上のあらゆる資産を管理できる金融エコシステムを作るプロジェクトです。 WanChainは新しいタイプの銀行を作るイメージですが、Fusionはさらに広く金融エコシステムを構築していくイメージですね。 マーケティングやコミュニティではWanchain、技術力ではFusionに分があるという評価が多く見られます。 細かいところではオフチェーン取引の可否、並行処理の可否などの違いがあります。 ICONとの違い ICONは異なるブロックチェーンにおけるやりとりを可能にする分散型ネットワークを構築するプロジェクトです。 異なるブロックチェーンにおける相互作用を高める(クロスチェーンの実現)という点では少し似ていますが、Wanchainは金融インフラを目指し、ICONは政府や大学などを含めたより広い分野でのプラットフォームを目指しています。 また、ICONとWanchain、AIONはクロスチェーン技術を実現させるためにパートナーシップを提携しています。 パートナーシップの詳細(ICON公式Blog) Wanchain(WAN)への意見・ツイートまとめ そして、個人的にこの銘柄ヤバいなあと思った点は、GItHubの完成度です。コントリビューターの多さ、フォークされた数、綺麗に整理されたレポジトリ。この銘柄ってまだ上場すらしてないんですよね、マジかと。こんなしっかりしたGitHub久しぶりに見ました。リンク貼っときますhttps://t.co/La2Ve2oKYQ — ふぁまそん🔗暗号通貨 (@The_9th_Floor_) 2018年2月15日 ・QuarkChain ・Ontology ・ZILLQA ・WanChain かな・・? 1年後ぐらいだろうなー、伸びるの。 — DEG (@DEG_2020) 2018年7月30日 $wan 面白そう Rippleが銀行間をブリッジの役目 $wanは異なるブロックチェーンを繋ぐ感じかな? — 堀江たつお (Tatsuo Horie) (@Wasabi_JP_) 2018年7月26日 BTCが元気になれば、主要アルトが元気になる。$EOS $NEO 辺りが面白いか。 そして、相場が回復すれば $WAN $ZIL 辺りは絶対仕込みたい。 — Baldness*ツルピッカ☆ミ (@chcmZ8yzEFvjrl9) 2018年7月4日 $WAN 4月初めに発表されたLanchainの3つのICO以外に、WanLabとしてfinance関係の二つのプロジェクトが走っているよう。 rebuilding financeなのに何故こちらを紹介すらしなかったよ・・ pic.twitter.com/kHOK7OtOxC — くま@mbc (@mbc_medical) 2018年4月25日 $WAN 再度おさらい 特に3兄弟の$ICXと$AIONの盛り上がりが$WANへの期待を加速させる😋 (参考)$ICX 現在価格:$3.2 流通トークン数:387m(総数800m) 時価総額:$1,238m$AION 現在価格:$2.8 流通トークン数:115m(総数466m) 時価総額:$322m https://t.co/9glMuWR1rK — 通貨暗号ROM (@kyama930) 2018年3月23日 Wanchain(WAN)のチャートを確認しよう PC・タブレット向けチャートWANBTC chart by TradingView スマホ向けチャートWANBTC chart by TradingView WanchainのBTC建てのリアルタイムチャートです。 2018年8月時点のレートでは上場後の価格よりも下がっています。 有望とされているWanchainでさえ仮想通貨相場全体の状況はきっちり受けることがわかりますね。 仕込んでおきたいと考えている人はチャートも参考にしながら仕込む時期を判断するようにしましょう。 Wanchainのテクニカル分析はTradingviewChartを活用しよう! TradingviewChartは様々なチャートを確認できるツール(サイト)で、仮想通貨をはじめ、チャートを活用するなら登録はしておきたいサービスです。 Wanchainのリアルタイムチャートを確認することができます。 Binanceのチャートよりもインジケーターが豊富だったり、別の取引所のチャートも同サービス内で確認することができるので時間の節約になりますよ。 無料で登録できるので、登録だけでもしておくのがおすすめです。 TradingviewChartはこちら Wanchain(WAN)が購入できる取引所一覧!おすすめはBinance WANの取引所一覧 国内取引所 海外取引所 DEX なし Huobi Binance Kucoinなど なし WANの取引ができる取引所一覧です。 取引高はBinanceのBTC建てが一番多く、続いてBiannceのETH建てが並びます。 取引高(出来高)が大きいほうが、よりスムーズに取引ができるのでWANの取引をするならBinanceが最もおすすめです。 Wanchain(WAN)プロジェクトまとめ 有望視されている仮想通貨プロジェクトの一つ、Wanchain(WAN)についてまとめました。 Wanchainが目指す金融プラットフォームが実現すれば、Wanchainウォレットだけ持っておけば決済できる!みたいなことになるかもしれません。 プラットフォーム系・クロスチェーンソリューションとのことで、類似プロジェクトもあるので合わせてチェックしたいですね。 Wanchainについてもっと知りたいと思った人はホワイトペーパーを読んだり、公式Twitterなどをチェックしたりしてみてください。 Wanchainの公式リンクまとめはこちら
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2018/10/13BAT (Basic Attention Token) の特徴・将来性を解説!取引所・チャートまとめ
Basic Attention Token (BAT) はウェブブラウザ「Brave」とトークンを活用した新しい分散型広告システムを創造するプロジェクトです。 今回はそんな従来のウェブ広告業界を一変させるかもしれないBATについて解説していきたいと思います。 Basic Attention Token (BAT) の簡単な概要を確認! 公式ホームページはこちら 通貨名/ティッカー Basic Attention Token / BAT 設立年月日 2017年5月31日 総発行枚数 1,500,000,000 BAT 創業者(CEO) Brendan Eich 特徴 ウェブブラウザとトークンを活用した分散型広告システム 公式リンク Webサイト blog Telegram Twitter(EN) Reddit BAT Shop Brave Browser Basic Attention Token (BAT) はイーサリアムベースで作成されたERC20互換トークンです。 発行元のBraveはブロックチェーンウェブブラウザ「Brave」を開発しており、Braveで利用できるトークンとして誕生したのがBATです。 Basic Attention Token (BAT) の特徴を解説! ここではBATの2つの大きな特徴となる分散型広告システムとBraveブラウザについて解説していきます。 革新的な分散型広告システム BATが提案する革新的なアイデア、それが「分散型広告システム」です。 BATは、検索エンジンが広告の管理をするような従来の中央集権型の広告システムには、ユーザー、サイト運営者、広告主の三者それぞれに問題があるといいます。 従来の検索エンジンの広告システムの問題点 ユーザー…トラッキングなどでバッテリーが余分に消費される サイト運営者…仲介者への広告費が大きい 広告主…購買情報などのデータ不足によるマーケティングの難易度上昇 ユーザーの半数はモバイルデータを広告やトラッカーに利用され、また広告のロードは平均5秒を要し、モバイル機器のバッテリー寿命を平均21%損なうともされています。さらに膨大な量のトラッカーやマルウェアにさらされる危険性があります。 サイト運営者は広告利益の7割以上をグーグルやフェイスブックに搾取され、世界中で6億以上のスマートフォンやPCがアドブロック機能を利用し、コンテンツのマネタイズはより困難になっています。 広告主はユーザーの購買情報などのデータの不足によりマーケティングが機能せず、非効果的な広告はユーザーに見向きもされないといった状況です。 このような従来の広告システムの問題に対するソリューションとしてBATが提案するのが分散型広告システムです。 Braveブラウザにはデフォルトでウェブ広告をブロックしてくれるアドブロック機能が備わっており、ユーザーは設定で広告を表示するか否かを選択できます。 そして広告の表示を許可した場合、Braveの審査を通過したコンテンツ制作者の広告が表示され、閲覧したウェブ広告の広告料の一部がユーザーとサイト運営者に分配されます。 つまり、ユーザーはネットサーフィンをしているだけで儲けることができ、従来のグーグルやフェイスブックといった仲介者が無くなることで報酬は広告主から直接サイト運営者へと流れるわけです。 さらにBraveに表示される広告はすべて個人データを利用したターゲティングなどは行わず、ブラウザのパフォーマンスやバッテリー消費などには影響しないとされています。 Braveの広告関連機能まとめ デフォルトのアドブロック機能(切り替え可) 閲覧した広告料の一部をもらえる ターゲティングに寄与しないためバッテリー消費をしない また、Braveブラウザには「投げ銭機能」があり、ユーザーが良いと思ったウェブサイトや動画などのコンテンツにBATトークンを付与することもできます。 このように、ユーザーはより高速かつ安全にブラウジングができ、サイト運営者は仲介者や詐欺行為が無くなることでより多くの利益を得ることができ、広告主は広告のマーケティングに役立つ有益なデータを手にすることができるようになります。 ウェブ広告に関与するユーザー、サイト運営者、広告主の三者がそれぞれ利益を最大化できる革新的な分散型広告システムこそが、BATの大きな特徴のひとつです。 広告ブロックで高速ブラウジング!「Brave」ブラウザ さらに上述のBraveが開発したBraveブラウザは、そのパフォーマンスの高さも期待されています。 他の主要ブラウザと違い、デフォルトで広告ブロック機能が備わっているBraveブラウザは、膨大な広告やトラッカーの読み込み時間を省略することで高速ブラウジングが可能とされています。 上の動画はBrave、Google Chrome、Mozilla Firefoxの3つのブラウザで同時に同じ主要ニュースサイトを開いたときの速度テストの動画ですが、その速さは歴然で3倍近くのパフォーマンスを見せています。 さらに公式ホームページでの説明によると、Androidタブレット上ではChromeブラウザの最大8倍もの速度を記録したとされています。 Braveブラウザに関してより詳細な記事もありますので、そちらもあわせてどうぞ。 稼げる次世代高速ブラウザBraveとは?特徴・使い方・評判まとめ! - CRYPTO TIMES また高速ブラウジングに加えて、トラッキングをブロックすることにより、マルウェアなどへの感染も防ぐことができ、より安全なブラウジングを可能にするとされています。 Basic Attention Token (BAT) の将来性・ユースケースを確認! ここからはBATの今後の将来性やユースケースについて考えていきます。 広告費増加の可能性も? 従来の広告システムでは広告主はサイト運営者に対してのみ広告料を払っていましたが、Braveの分散型広告システムでは、広告主はユーザーとサイト運営者の二者に対して広告料を支払わなければなりません。 それは広告費の増加を意味する可能性があり、その結果広告主が出す広告が減少する可能性があります。 こうなってしまうとサイト運営者は自身のコンテンツをマネタイズすることがさらに困難になり、ウェブコンテンツそのものの衰退に繋がりかねません。 故にBraveブラウザの利用が避けられることもあるかもしれません。 そうなってしまうとBraveとしては致命的です。 知名度の低さが一番の問題か そして最も大きな問題はその知名度の低さでしょう。 ウェブブラウザの分野はそもそもGoogle ChromeやMozilla Firefoxなど主要なブラウザがすでに確立しきっていて、今から競合として入り込んでいくにはなかなか厳しい分野であると思われます。 Braveの分散型広告システムが成り立つためには一定のユーザー数が必要であることも予想されるので、とにかく一定数のユーザー数が必要であり、そのためにはまだまだ知名度が低いのが現状でしょう。 ChromeやFirefoxを上回ることは厳しくても、一定のユーザー数を獲得することができればシステムの維持は可能であると考えられます. 最近では月間ユーザー数が300万人を突破したというニュースもありましたが、まだまだ未知数といったところでしょう。 Braveブラウザが月間ユーザー数300万人を突破 - CRYPTO TIMES トークンの使いみちがいまいちはっきりしない Braveブラウザでの利用が可能なBATトークンですが、現在は投げ銭でのコンテンツに対するトークン付与以外の使用はできない模様です。 今後ウェブ広告の閲覧でのトークン付与が可能になるはずですが、それもまだ予定段階のようです。 さらに、Braveブラウザ内以外での購買行為にBATトークンが使用できるといった発表も無いようですので、Braveブラウザ内でのみ使用可能なトークンとしてどこまで普及するかといった点も気になります。 CEOにMozillaとFirefoxの元共同設立者を擁する MozillaとFirefoxの元共同設立者であるBrendan Eich氏がCEOとして参加している点は見逃せません。 今やMozilla Firefoxとは競合となったわけですが、現在全世界3位のシェアを誇るFirefoxを作ったBrendan氏の参加はBraveの信頼性の向上に大きく貢献すると思われます。 また、開発チームには同じく元MozillaのBrian Bondy氏も参加しています。 Basic Attention Token (BAT) のロードマップを確認! ICO開始から数十秒で3800万ドルの資金調達をしたことで話題となったBATですが、これまでのロードマップを確認します。 時期 内容 2016年 1月 Braveソフトウェアのローンチ 2018年 8月 シードラウンドにおける資金調達 2018年 10月 Brave Paymentsの導入 2017年 1月 月間ユーザー数25万人突破 2017年 3月 BATプロジェクトの全世界への発表 2017年 5月 30秒未満で3800万ドルの資金調達に成功 2017年 7月 月間ユーザー数50万人突破 2017年 8月 UpholdにてBATのサポート開始 2017年 9月 BATコミュニティが40以上の国や地域に広がる 2017年 10月 BATがBrave Paymentsに統合 2017年 11月 ユーチューブに機能拡張 2017年 12月 月間ユーザー数100万人突破 DuckDuckGoと提携 2018年 1月 100万ドル相当のトークン配布を実施 2018年 2月 リファラルキャンペーンを実施 2018年 3月 月間ユーザー数200万人突破 Twitchに機能拡張 2018年 4月 Dow Jones Mediaグループと提携 ユーチューバーのBart Baker氏とPhilip DeFranco氏の両氏と提携 2018年 5月 Townsquare Media, Inc.と提携 パブリッシャーやクリエイター向けのリファラルキャンペーンを実施 月間ユーザー数240万人突破 【2017年 5月】30秒未満で3800万ドルの資金調達に成功 2017年 5月 30秒未満で3800万ドルの資金調達に成功 BATが一気に話題になったニュースと言えばこのニュースではないでしょうか? その勢いからプロジェクトにかかる大きな期待がうかがえます。 【2017年 11月〜2018年 3月】ユーチューブやTwitchに機能拡張 2017年 11月 ユーチューブに機能拡張 2018年 3月 Twitchに機能拡張 ユーザーが気に入ったコンテンツに対して投げ銭といったかたちでBATトークンを付与できる機能がユーチューブやTwitchに拡張されました。 最近ではユーチューブの生放送での「スーパーチャット」などの投げ銭機能が浸透し始めているなかでの機能拡張でした。 BraveブラウザでTwitterやRedditの投稿にトークンを付与できる機能がリリース予定 - CRYPTO TIMES 【〜2018年 5月以降】知名度向上の施策とユーザー数の伸び 2017年 1月 月間ユーザー数25万人突破 2017年 7月 月間ユーザー数50万人突破 2017年 9月 BATコミュニティが40以上の国や地域に広がる 2017年 12月 月間ユーザー数100万人突破 2018年 1月 100万ドル相当のトークン配布を実施 2018年 2月 リファラルキャンペーンを実施 2018年 3月 月間ユーザー数200万人突破 2018年 4月 Dow Jones Mediaグループと提携 ユーチューバーのBart Baker氏とPhilip DeFranco氏の両氏と提携 2018年 5月 パブリッシャーやクリエイター向けのリファラルキャンペーンを実施 月間ユーザー数240万人突破 リファラル (友だち紹介) キャンペーンや有名ユーチューバーとのタイアップなどにより着々とユーザー数を伸ばしてきています。 最新のニュースでは2018年7月、月間ユーザー数が300万人を突破したとも報じられました。 Braveブラウザが月間ユーザー数300万人を突破 - CRYPTO TIMES また、BATのコインベースへの上場が検討されているというニュースもあります。 コインベースが5つの通貨の上場を検討中と発表 - CRYPTO TIMES これからのユーザー数の増加と知名度の向上に期待が高まります。 Basic Attention Token (BAT) に関する意見・ツイートまとめ brave $BAT は2017年で No.1 の ICO 成功プロジェクトだったと思うけど、2018年はどうなんでしょうね~。Bitcoin ETF と Ethereum PoW/PoS の方が重要かもしれないね。そういや、PoA のコンセンサスアルゴリズムを解読する時間ないから #VeChain に詳しい方は教えてクレメンス — Toru Kazama (@leonhard_jp) 2018年8月30日 ブラウザBrave半年で1千万DL達成、 $BAT マイニング可能で人気。有名YouTuberなど採用し利用者拡大へ。ウェブサイトやTwitterやRedditやAmazonゲームライブストリーミングTwitch投稿でユーザから $BAT 投銭得られる。使用ユーザ側は広告会社からの収入を $BAT で分配。https://t.co/eXO59wlc5L — Japan Coin Lab. | 日本暗号資産研究所 (@jpcoinlab) 2018年8月28日 むむむ、 $bat 出来高増えてきた。coinbase期待か😉 pic.twitter.com/Qr0kdIHjVy — TORI (@RRms8) 2018年8月28日 Poloniexに $BAT $LOOM が上場。 Coinbase上場がマジなら激アツ。 https://t.co/qAUid5z01c — 堀口啓介(KeisukeHoriguchi) (@crypto_hori) 2018年8月21日 $bat どう考えても優良銘柄なのになぜこんなにも日本で人気ないんですかね — 狐クン (@crypto_kitsune) 2018年5月7日 dAppsの一つで次世代のWebブラウザを狙う $BAT ですが、高騰した理由はダウ・ジョーンズ・グループとの提携です。 数十億ドル規模の会社で、誰もが知っているメディアをブランドとして持っている会社ですが、知っていますか? ウォールストリートジャーナルです。 (続く)https://t.co/2O4Gbm8DBt — 脳キャッシュ (@doitsudekurasu) 2018年4月19日 $BAT 仕込んだ — お銀 (@ginchan_777) 2017年9月26日 Basic Attention Token (BAT) のチャートを確認! TradingView提供によるBATBTCチャート 取引価格はここまで着々と高騰してきているように見えます。 Braveブラウザの月間ユーザー数の伸びにより知名度も少しずつ上がり、さらにコインベースへの上場検討のニュースなども影響していると思われます。 上場検討の結果によっては大きな値動きも予想されるので、今後のニュースと値動きをチェックしておきましょう。 Basic Attention Token (BAT) が購入できる取引所を確認! CoinMarketCapによると、BATは海外取引所やDEXも合わせて現在約30近い取引所にて扱われています。 その中でもとくに取引高の多い取引所がLATOKENで、ペアはBAT/ETHが最も多く、次にBAT/LAとなっています。 取引高の多い取引所の方が取引が成立しやすいことを考えるとLATOKENがおすすめということになります。 LATOKEN はこちら メジャーな取引所となるとLATOKENに次いで取引高の多いBinance (バイナンス)で、こちらもBAT/BTCが最も多く取引されており、次いでBAT/ETHのペアですが、取引高ではLATOKENには遠く及びません。 BINANCE (バイナンス) はこちら DEXではIDEXなどがありますが、取引高では他の取引所と比べると僅かなものです。 革新的な分散型広告システム!Basic Attention Token (BAT) まとめ 今回は革新的な分散型広告システムを提案するBasic Attention Token (BAT) というプロジェクトを解説しました。 従来のウェブ広告業界の仕組みを一変させ、来るウェブ3.0時台の一翼を担うのではと期待されているBATですが、まだまだ未知数なポイントもあり、今後の動きに注目です!