Crypto Times 編集部
ブロックチェーン専門メディアCRYPTO TIMES編集部です。CRYPTO TIMESのニュース、コラム、インタビューなどの編集を行っています。
最近書いた記事
Press
2025/07/10Bitget最大の取引大会「KCGI」が賞金総額600万USDTで開幕
Press Released Article ※本記事はプレスリリース記事となります。サービスのご利用、お問い合わせは直接ご提供元にご連絡ください。 仮想通貨取引界で最もエキサイティングな大会の参加登録が受付開始 2025年7月10日セーシェル共和国ビクトリア市 — 世界有数の仮想通貨 /暗号資産取引所およびWeb3企業であるBitgetは、本日、今年最も注目されるトレーディング大会「KCGI 2025」の参加登録を正式に開始しました。賞金総額600万USDTという大規模なプライズプール、新設セグメント、早期参加特典が用意されており、早めに参加することが有利な選択となります。 チーム戦からBot対決まで、KCGI 2025は単なる大会ではなく壮大な舞台です。今年の大会は大会形式の進化、地域別リーダーボード、新たなインセンティブによって競技レベルを引き上げます。戦略を練り上げたプロトレーダーも、実力を試したいルーキーも、挑戦の場はここにあります。 「KCGIの期間中、世界中のトレーダーたちが戦略を立て連携し、創意工夫を重ねる姿を目の当たりにしています」とBitgetのCEO、Gracy Chenは述べています。「コミュニティとチームワークが重要なこの大会は、トップトレーダーの皆さんへの感謝の場です。今年は600万USDTを用意し、多彩なチャレンジを展開する中で、皆さんがリードし、勝利し、トレーディングの未来を形作っていくことを楽しみにしています」 本大会の600万USDTの報酬プールには、多くのサプライズが詰まっています。上位の参加者には、Bitgetパートナーと連携したVIP体験が解放され、ラ・リーガ試合観戦、MotoGPサーキットパス、その他のプレミアム報酬が用意されています。ただ取引で勝つだけではなく大胆に挑み、堂々とリードし、スタイルを持って勝利することが求められます。 KCGI 2025では、4つのカテゴリーが設定されています。 チーム戦 – 仲間を集め、チームを作り、共にランキングを駆け上がりましょう。 コピートレード対決 – 戦略で勝負するもよし、トップトレーダーと共に挑むもよし。 Bot取引大会 – Botで戦い、チャート上位を狙いましょう。 Onchain対決 – 分散型スキルとチェーン活用力が試される究極の舞台です。 また、早期登録者は、取引ボーナス、抽選参加権、チームキャプテン優先枠などの限定特典を獲得できます。100カ国以上からの参加が予想されており、史上最大規模かつ最もグローバルで協力的、そして競争的なKCGIとなる見込みです。 公式のチーム戦は7月24日から開始されますが、早めの行動がおすすめです。今参加登録することで席を確保するだけでなく、大会の流れを自ら作り出すことができます。 早期参加してチームを編成し、ランキング上位を狙いましょう。 KCGI 2025はただのイベントじゃありません。報酬を懸けた、本気のバトルです。 企業情報 Bitgetは、2018年に設立された、世界をリードする仮想通貨取引所およびWeb3企業です。Bitgetは海外など150以上の国と地域で1億2千万人以上のユーザーにサービスを提供しており、仮想通貨業界の中で先駆けて実装したコピートレード機能などのさまざまな取引ソリューションにより、ユーザーによるスマートな取引を支援することに尽力しています。さらに、ビットコイン価格、イーサリアム価格、その他の仮想通貨の価格へのリアルタイムアクセスも提供しています。以前は BitKeep として知られていた Bitget Wallet は、130 以上のブロックチェーンと数百万のトークンをサポートする、主要な非管理型暗号ウォレットです。マルチチェーン取引、ステーキング、支払い、20,000以上のDAppへの直接アクセスを提供し、高度なスワップと市場分析が単一のプラットフォームに組み込まれています。Bitgetは戦略的パートナーシップを活用して仮想通貨の普及を推進しており、世界トップのプロサッカーリーグ、ラ・リーガのEASTERN、SEA、LATAMにおける公式仮想通貨パートナーであるほか、トルコ代表のアスリートであるBuse Tosun Çavuşoğlu氏（レスリング世界チャンピオン）、Samet Gümüş氏（ボクシング金メダリスト）、İlkin Aydın氏（バレーボール代表チーム）のグローバルパートナーとして、仮想通貨トレーダーをサポートしています。 詳細はこちらをご覧ください：ウェブサイト | X（Twitter） | Telegram | LinkedIn | Discord | Bitget Wallet メディアからのお問い合わせ先：[email protected] リスク警告：デジタル資産価格は変動しやすく、大きなボラティリティに見舞われる可能性があります。投資家は、損失を許容できる資金のみを割り当てることをお勧めします。投資の価値は影響を受けることがあり、財務目標が達成されなかったり、投資元本を回収できなかったりする可能性があります。必ず専門家のアドバイスを受け、ご自身の投資経験や財務状況を考慮した上で慎重に判断してください。過去のパフォーマンスは、今後の成果を保証するものではありません。Bitgetは、発生する可能性のある損失について一切の責任を負いません。ここに記載されているいかなる内容も、財務上の助言として解釈されるべきものではありません。詳しくは利用規約をご覧ください。 [no_toc]
Press
2025/07/10BTCC取引所、多様な資産提供と強化した取引ツールでトークン化先物取引における地位を強化
Press Released Article ※本記事はプレスリリース記事となります。サービスのご利用、お問い合わせは直接ご提供元にご連絡ください。 世界最長の運営実績を誇る暗号資産取引所BTCCは、トークン化先物商品のラインナップにPOPMARTおよびWTI原油（USOIL）を追加し、さらにTradingViewの高度なテクニカル分析ツールをプラットフォームに統合しました。 トークン化先物は、トレーダーが暗号資産を使って従来の金融資産に投資できる仕組みです。BTCCでは現在、370種類以上の先物取引ペアを提供しており、2025年6月に新たに追加されたトークン化先物商品は、ローンチから1週間で100万USDTの取引高を記録しました。 BTCCのトークン化先物は現在、4つの主要カテゴリにわたる49種類の既存の金融資産をカバーしており、取引通貨はUSDTです： 株式：テスラ、アップル、マイクロソフト（最大50倍のレバレッジ） コモディティ：金、銀（最大150倍のレバレッジ） 外国為替：ユーロ、ポンド（最大200倍のレバレッジ） 指数：S&P 500、ダウ・ジョーンズ（最大50倍のレバレッジ） BTCCのオペレーション責任者であるアレックス氏は「弊社はこのトレンドに先駆けてトークン化先物の提供を行ってきました。ブロックチェーン技術が従来の金融資産へのアクセスを一新する可能性を早期に認識していたからです。加えて、この商品カテゴリは、従来の金融資産とDeFiをシームレスに統合し、単一の暗号資産プラットフォームを通じて多様な市場への簡単なアクセスを実現します。」と言及しました。 製品ラインの拡充に伴い、BTCCはプラットフォームをさらに強化し、TradingViewの高度なテクニカル分析ツールを統合しました： ドラッグ＆ドロップ式利確/損切り設定：チャート上で直接、テイクプロフィット（利益確定）およびストップロス（損切り）レベルを設定可能。 分割画面機能：複数のチャートを同時に表示・モニターでき、それぞれに独立した描画が可能。 フィボナッチ・ボリンジャーバンド（FBB）：フィボナッチリトレースメントとボリンジャーバンドを組み合わせた分析指標 トークン化先物市場は、トレーダーが暗号資産プラットフォームを通じて従来の金融資産への投資機会を求める中で、関心を高めています。 BTCCは、暗号資産を用いて従来の金融資産を取引できる利便性に加え、レバレッジを活用したトレーディング機会を提供します。 同取引所は2025年を通じてトークン化商品の拡充を継続していく計画であり、トレーダーの高まる需要に応えるため、新たな資産を定期的に追加していく予定です。 【BTCC取引所について】 BTCC取引所は、2011年6月に設立された暗号資産取引所です。信頼性が高く、誰もが利用できる取引所を目指して、90の国と地域でサービスを提供しております。900万人以上のユーザーに利用されており、おかげさまでグローバル規模で多くの暗号資産愛好家の方々から支持を受けております。弊社はプラットフォームの安全性に特に力を入れており、取引の安定性やコールドウォレットなどはもちろん、13年間無事故で運営を続けております。 BTCC取引所は、公式HPや公式LINEアカウント等から日本語でのお問い合わせに対応しております。また、定期的に各SNSにて相場情報、暗号資産のニュース、またキャンペーン情報などを更新しています。 BTCC取引所の最新情報は、公式SNSよりご確認ください。 【BTCC取引所 プレスリリースシェアキャンペーン】 上記記事を読み、下記タスクを実施した方から抽選で毎月5名様に20USDTをプレゼントします。 タスク： 記事をXにて感想と共にシェア。 @btcc_japan をタグ付け且つハッシュタグ #BTCCニュース と共に投稿。 【BTCC公式SNS】 公式LINE：https://page.line.me/?accountId=097zvqar Twitter：https://twitter.com/btcc_japan Instagram：https://www.instagram.com/btcc_jp/ 【会社概要】 社名：BTCC取引所 設立：2011年 URL：https://www.btcc.com/ja-JP 上記プレスリリースに関するお問い合わせは、[email protected] までご連絡ください。 [no_toc]
NFT
2025/07/09NFTプロジェクト「Goblintown」、$gobをリリース
2022年の暗号資産市場の低迷期に登場し、一躍人気となったNFTプロジェクト「Goblintown」が独自の暗号資産である「$gob」をSolanaブロックチェーン上でリリースしたことを発表しました。この新しいトークンは、大手NFTマーケットプレイスであるOpenSeaなどで既に取引が開始されており、コミュニティや市場から大きな注目を集めています。 It’s m̵o̵r̵e̵ ̵t̵h̵a̵n̵ just a coin. Introducing $gob on Solana.https://t.co/Iz8boTz2ic Too down bad for the trenches? Play our trading simulator SELL THE TOP on Tiktok instead. CA: 3xypwTgs9nWgjc6nUBiHmMb36t2PwL3SwCZkEQvW8FTX pic.twitter.com/tNwG2mMTDr — goblintown (@goblintown) July 9, 2025 $gobコインの概要と特徴 $gobはいわゆる「ミームコイン」として位置づけられていますが、その背景には緻密な設計思想が存在します。Goblintownの公式Xアカウントは、このコインについて「単なるコインです。」と簡潔に投稿しておりそのユーモラスで謎めいたスタンスはプロジェクト発足当初から一貫しています。 リリース後、$gobはOpenSeaなどのプラットフォームで取引が開始され、本記事執筆時点で1トークンあたり約$0.0029の価格で推移しています。 It all started with a surprise NFT collection. Art that shocked the space. It made us feel different. And now... there’s a token.$gob is now available on OpenSea. cₕₑcₖ ₒᵤₜ dᵢₛ bₑₐᵤₜᵢfᵤₗ ₚₐgₑhttps://t.co/1aQHN0NrQg pic.twitter.com/qkVaYadJ9y — OpenSea (@opensea) July 9, 2025 Goblintownはこれまでイーサリアムブロックチェーンを基盤としていましたが、今回のトークン発行では高速かつ低コストな取引を実現するSolanaブロックチェーンが採用されました。 NFTと連動した独自のトークン配布 $gobの最大の特徴はそのユニークな配布方法にあります。一般的なエアドロップとは異なり、$gobの割り当ては個人のウォレットではなく、特定のNFTそのものに紐付けられています。公式サイトには「$gob の割り当ての仕組み 割り当てはウォレットではなくNFTに紐付けられている。対象となるNFTを所有している場合、そのNFTに関連付けられた将来の$gob割り当てを受け取ることが出来る」と記載されています。 対象となるのは、Goblintownをはじめとする関連プロジェクトのNFTでこれらのNFTを保有している限り、所有者は毎週継続的に$gobトークンを受け取ることができる仕組みです。 [ad_area] 【総額約210万円の豪華キャンペーン実施中！】 現在開催中の「Slash Card」の期間限定キャンペーンでは無料の事前登録を行ったユーザーに抽選で「1000ドル相当（約14万円）× 10名」、「50ドル相当（約7000円）× 100名」が配布されます。 事前登録は「メールアドレス/EVMウォレット」と「LINEアカウント」が必要で1分で完了します。実店舗やオンラインで使える便利な暗号資産カード「Slash Card」の豪華キャンペーンに是非参加しましょう！ キャンペーンに参加する [ad_area] 記事ソース：blog.trutharts.com、gob.wtf、OpenSea [no_toc]
特集・コラム
2025/07/09イーロン・マスク氏も注目。仮想通貨で未来を取引する「予測市場」
「ビットコイン価格は年末までにいくらになるか」「次期大統領は誰になるか」など未来の出来事の結果を金融商品として取引する「予測市場」が新たな投資・情報収集のフロンティアとして、金融関係者やテクノロジー愛好家の間で注目を集め続けています。 予測市場とは将来起こる特定の出来事の結果に対して「はい（Yes）」か「いいえ（No）」、あるいは特定の結果を示す選択肢を仮想通貨を介してベット (bet) するプラットフォームです。 この市場の最大の特長は多様な情報や知識を持つ不特定多数の参加者の判断を集約する「集合知」を活用して、世論調査や専門家の分析よりも高い精度で未来を予測する可能性がある点です。 *日本での予測市場マーケットの利用は明確に許可されていないため実際の使用は推奨いたしません。 なぜ今、予測市場が熱い視線を集めるのか 市場の流動性を創出するマーケットメーカー（MM）も、この分野に熱い視線を送っています。仮想通貨市場で絶大な影響力を持つ大手マーケットメーカーWintermuteの投資部門（Wintermute Ventures）の責任者であるジョナス・クリステンセン氏は、先日開催された金融リーダーの集いで「次に注目すべき興味深い分野」として予測市場を挙げました。 マーケットメーカーの役割は常に売買の気配値を提示し、市場に参加者がいつでも取引できる流動性を提供することです。クリステンセン氏が予測市場に言及したのは単に有望な投資先だからというだけではないかもしれません。 「これまで取引不可能だったものを取引可能にする」この新しい市場は、彼らマーケットメーカーにとって自社の取引技術を活かして流動性を提供し、市場そのものを育て、収益を上げる巨大なビジネスフロンティアとなり得るからです。同氏は予測市場は株式市場などと異なり誰かが思い付いたトピックそのものが取引対象となる点に言及し、市場の可能性に言及しています。 規制を無視するか、準拠するか。2つのアプローチ 現在、予測市場には賭博に該当するかどうかの観点から規制に準拠しているか否かを軸に異なるアプローチが存在します。以下2つのプロジェクトはそれらの代表です。 ・Polymarket（ポリマーケット）: ブロックチェーン技術を全面的に活用した分散型の予測市場マーケットの代表格。政治、経済、エンターテインメントなど幅広いテーマを扱い仮想通貨を使って世界中のユーザーが参加している。しかし、その自由度の高さから規制当局との間で緊張関係が生じることもあり一部の国や地域ではサービスが制限されている ・Kalshi（カルシ）: 米国で初めて商品先物取引委員会（CFTC）の規制に準拠したとされる予測市場マーケット（今年5月にはCFTCは控訴を取り下げている）。主に経済指標や気候、政治イベントなど、より金融商品に近いテーマを扱っており、機関投資家なども参加しやすい設計になっている。合法性を明確に担保することで信頼性を重視するユーザー層を取り込んでいる メディアの世論調査を超える？予測市場の信頼性 Polymarketを中心に予測市場マーケットが注目されるきっかけとなったのが2024年の米国大統領選挙です。 従来のメディア各社が実施する世論調査はスポンサーの意向や政治的バイアスが影響する可能性が指摘されてきました。これに対し、Polymarketではユーザーが自身の金銭を直接賭けるため、より純粋な市場の期待が反映されるため、結果として一般的な世論調査よりも信頼性が高いとの声が上がっています。 実業家のイーロン・マスク氏もこの見解に同意しており、過去に自身のXアカウントで「賭け市場の方が世論調査より正確だ。実際にお金がかかっているからだ」と述べ、Polymarketのデータを引用しました。 Trump now leading Kamala by 3% in betting markets. More accurate than polls, as actual money is on the line. https://t.co/WrsqZ2z8pp — Elon Musk (@elonmusk) October 7, 2024 実際に前回の大統領選挙ではPolymarketが示した勝利確率の方がオールドメディアの世論調査より、選挙後の実際の数字に近かったという事例も報告されています。 まとめ 予測市場は単なる新しい金融商品の登場を意味しません。その本質は「情報のあり方」そのものを変革しようとする壮大な挑戦にあります。 Polymarketがソーシャルメディア大手「X」と結んだパートナーシップはその象徴的な一歩です。彼らが掲げるのは金銭的インセンティブによって担保された真実がスポンサーやバイアスに影響されがちな従来型メディアに取って代わる「情報の未来」です。 The next information age won’t be driven by the 20th century’s media monoliths — it’ll be driven by markets. Our partnership with @X marks a new chapter for truth on the internet. The future of news is optimized for truth, rooted in transparency, and anchored in reality. https://t.co/3HM0CJ6PPt — Polymarket (@Polymarket) June 6, 2025 この動きはイーサリアム共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏が提唱する「インフォ・ファイナンス (= Info Finance) 」という概念とも関連付けられるでしょう。これは、予測市場を単なる賭けではなく、質の高い情報を社会から引き出すために意図的に設計された情報インフラと捉える考え方です。 もちろん、その革新性の裏側には解決すべき課題も山積しています。日本でも法整備が追いついておらず、賭博との境界線が曖昧であるなど規制上のハードルは依然として高いのが現状です。 金融、情報、テクノロジーが融合したこの新たなフロンティアが社会にどのような変革をもたらすのか。その可能性と乗り越えるべき課題を含め今後の動向から目が離せません。 記事ソース：Talking Tokens Podcast 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら) [no_toc]
Press
2025/07/09BONK 仮想通貨が60%急騰、同じ取引ボット銘柄Snorterにも波及か
Press Released Article ※本記事はプレスリリース記事となります。サービスのご利用、お問い合わせは直接ご提供元にご連絡ください。 Telegram（テレグラム）を活用した取引ボットを提供するボンク（$BONK）は、ここ最近の価格高騰が著しく、現在は時価総額でミームコイン市場トップ5にランクインしています。 仮想通貨である$BONKへの関心が高まる中、関連銘柄であるSnorter（$SNORT、スノーター）にも注目が集まっています。 というのも、Snorterはボンクのようにテレグラムに対応する独自の取引ボットを開発しているためです。 本記事では、市場で話題になっているボンクの高騰と、関連銘柄として浮上しているSnorterに関する最新情報をお届けします。 取引ボットを提供するボンクが約60％の急騰 $BONKは、過去1週間で約60％、過去2週間で約88％の急騰を記録しており、時価総額も18億ドルまで上昇しています。 今回のボンク高騰の背景として、同プロジェクトが独自に立ち上げたローンチパッド、LetsBonk.funを通したイベントが成功したことがあげられます。 このローンチパッドは、コードの知識がなくても簡単に仮想通貨を生成できるPump.funの競合として知られています。 今回のイベントで優勝したプロジェクトは、14万ドルの報酬を獲得したことが報じられ、ボンクエコシステムへの新規参入を決める投資家が急増しています。 ボンクは、柴犬をテーマとするミームコインですが、市場で最も多くの手数料を生み出す取引ボットとして、業界をリードしています。 ボンクボットを通して生み出された手数料総額は、1ヶ月あたり435万ドルに上るというデータも出ており、大手のTrojanやBanana Gunを上回っています。 一部の投資家は、$BONKが$PEPEを追い越す日はそう遠くないだろうと見ています。 ソラナ系ミームコインも相次いで上昇 ソラナは、7月2日にアメリカで、史上初となるソラナステーキングETF（上場投資信託）が取引所へ上場したことをきっかけに、再びトレンドとなっています。 特に、2024年に人気が急上昇したミームコイン市場では、ブーム再来への期待が高まっており、ソラナ系ミームコインが相次いで上昇しています。 前述した$BONKの他に、ムーデン（$MOODENG）、パジーペンギンズ（$PENGU）、ファートコイン（$FARTCOIN）が、過去1週間でそれぞれ19％、10％、6％の上昇を記録しています。 仮想通貨市場では、ステーキングETFに続いて、ソラナ現物ETFの承認が近づいていると予想されており、ソラナを取り巻くトレンドは、今後もしばらく続くと考えられています。 次のボンク取引ボットといわれるSnorter Snorterは、次のボンク取引ボットと言われていますが、その理由は同取引ボットが、以下のような優れた機能・特徴を持っているためです。 スナイピング機能：投資銘柄が、指定した金額に到達した際、瞬時に売買を実行する（指値注文）。テレグラムからトークンアドレスを送信するだけで完了 コピートレード機能：利益を出している優秀な取引を真似して実行する マルチチェーン対応：ソラナ・イーサリアム・ベースなどの複数チェーンに対応予定 ハニーポット検出機能：売却できない詐欺プロジェクトを高確率で検出する ラグプル・プロテクション機能：投資家の資金を持ち逃げする悪質なプロジェクトを検出する MEVプロテクション機能：MEV（サンドイッチ攻撃など）へ即座に対応し、ユーザーの利益を守る 取引速度はミリ秒単位 手数料は0.85%（業界平均は1〜2%） このように、Snorterの取引ボットは、ボンクと比較すると高い機能性と安全性を持ち合わせています。 特に、取引手数料に関しては、業界最安値という声も出ており、Snorterの取引ボットを利用すると、利益を最大化できると高く評価されています。 $SNORTのプレセールは160万ドル調達間近 $SNORTトークンは現在、プレセールで取引されており、投資家からすでに160万ドル近い資金が集まっています。 1トークンあたりの価格は、現在0.0975ドルとなっていますが、時間の経過とともにステージが移行し、少しずつ価格が上昇しています。 $SNORTトークンを保有していると、Snorterの取引ボットを自由に利用できる他、手数料割引や特別報酬、ガバナンス権（投票権）などを受けられます。 また、ステーキング機能がすでに稼働しており、$SNORTトークンを預け入れる（ロックする）と、現在224％のAPY（年間利回り）で受動的な報酬が付与されます。 同機能には、すでに1,115万2,002$SNORTトークンがロックされており、Snorterの成長に期待をして、長期保有を計画している投資家が多いことがわかります。 Snorterの公式サイトは、X（旧Twitter）もしくはTelegramからご確認いただけます。 [no_toc]
ニュース
2025/07/08ビットコイン取引で175億円分のショート｜大口は下目線
ビットコイン (BTC) の価格動向に市場関係者からの注目が集まるなか、オンチェーンデータ分析チームの「Spot On Chain」はある大口トレーダーが約175億円規模のビットコインのショート（空売り）ポジションを建てたと報告しました。 A whale with a $13.6M realized profit on #Hyperliquid is back with a high-risk 40x $BTC short position! 📊 Current BTC trade: • Total $USDC deposited for margin: $4M • Size: 1,097.47 $BTC (~$118.8M) • Entry: $107,926.6 • Liquidation: $116,510 • Unrealized P/L: +$1.176M… pic.twitter.com/frtT1hVM1A — Spot On Chain (@spotonchain) July 8, 2025 このトレーダーは過去にデリバティブ取引で1360万ドルもの利益を確定させた実績を持つとされています。今回、このトレーダーは分散型デリバティブ取引所の「Hyperliquid」で取引を実施。証拠金として400万USDCを預け入れ、40倍という非常に高いレバレッジをかけて取引を行っています。ポジションの総額は1,097.47 BTC、約175億円に達しています。 今回の大きなショートポジションはこの投資家がビットコイン価格の短期的な下落に対して強い確信を持っていることの表れと解釈できます。 Like that... move down from 109s to 108.2s Traded out the imbalance from earlier Sundays fades have always been decent to chalk off the the odd trade. What happens on the open is anyones guess but since my tweet on Friday 106.9 - 107.1 remains key support. https://t.co/XUrb78BXtL pic.twitter.com/UvLdLzgdEQ — XO (@Trader_XO) July 6, 2025 著名トレーダーのXO氏は106,900ドル〜107,100ドルのサポートが重要であると指摘するなか今後のビットコインの値動きに注目が集まります。 [ad_area] 【総額約210万円の豪華キャンペーン実施中！】 現在開催中の「Slash Card」の期間限定キャンペーンでは無料の事前登録を行ったユーザーに抽選で「1000ドル相当（約14万円）× 10名」、「50ドル相当（約7000円）× 100名」が配布されます。 事前登録は「メールアドレス/EVMウォレット」と「LINEアカウント」が必要で1分で完了します。実店舗やオンラインで使える便利な暗号資産カード「Slash Card」の豪華キャンペーンに是非参加しましょう！ キャンペーンに参加する [ad_area] [no_toc]
ニュース
2025/07/08ナスダック上場企業、ビットコインを売ってイーサリアムを購入
財務資産をビットコインからイーサリアムへ移行 デジタル資産プラットフォームを運営するBit Digital, Inc.（ナスダック：$BTBT）は7月7日、企業の財務戦略を全面的にイーサリアム (ETH) へ移行したことを発表しました。この戦略的転換により、同社は約100,603 ETH（約377億円）を現在保有しています。 これまで多くの企業が財務資産としてビットコイン (BTC) を選択してきましたが、今回の動きは暗号資産市場における新たな潮流を示すものとして注目されており、同社の株価は過去24時間で18%の上昇を記録しています。 大規模な資金調達と資産の組み換え 今回の発表に先立ち、Bit Digital社は引受公募増資を完了し、総額で約1億7200万ドルの資金を調達し、イーサリアムの購入に充てています。さらに、これまで保有していた約280 BTCを全て売却し、その収益も追加のETH購入資金として活用しました。この結果、同社のイーサリアム保有量は2025年3月31日時点での24,434 ETHから約4倍となる約100,603 ETHへと大幅に増加しています。 Bit Digital社は2022年からイーサリアムの蓄積とステーキング事業を開始しており、今回の動きはその戦略をさらに加速させるものとなります。同社は今後、現状の保有量である約10万 ETHから積極的にさらに追加していく意向を示しています。 Bit Digital社の今回の決定は企業の財務戦略における暗号資産の選択肢としてビットコインだけでなくイーサリアムが有力な候補であることを市場に強く印象付けました。今後の同社の動向とともに他の企業がこの流れに追随するのかどうかが引き続き注目されます。 記事ソース：PR Newswire [ad_area] 【総額約210万円の豪華キャンペーン実施中！】 現在開催中の「Slash Card」の期間限定キャンペーンでは無料の事前登録を行ったユーザーに抽選で「1000ドル相当（約14万円）× 10名」、「50ドル相当（約7000円）× 100名」が配布されます。 事前登録は「メールアドレス/EVMウォレット」と「LINEアカウント」が必要で1分で完了します。実店舗やオンラインで使える便利な暗号資産カード「Slash Card」の豪華キャンペーンに是非参加しましょう！ キャンペーンに参加する [ad_area] [no_toc]
ニュース
2025/07/08トランプ氏率いるTMTGのビットコイン・イーサリアムETF、SECが受理
7月8日、米国証券取引委員会 (SEC) がドナルド・トランプ大統領が関与するTrump Media & Technology Group (TMTG) が手掛けるビットコインとイーサリアムへ投資する現物型ETF「Truth Social Bitcoin and Ethereum ETF」の申請を受理したことが明らかになりました。これにより、SECによる審査プロセスが開始されます。 JUST IN: 🇺🇸 SEC acknowledges President Trump's Truth Social #Bitcoin ETF 👀 pic.twitter.com/nX4uDhPcLH — Bitcoin Magazine (@BitcoinMagazine) July 7, 2025 先月中旬に発表されたこのETFでは、75%がビットコイン (BTC) 、25%がイーサリアム (ETH) に配分される設計となっています。また、ETFのカストディアン、流動性プロバイダーとして海外仮想通貨取引所Crypto.comが設定されています。 TMTGは先月初旬、現物型ビットコインETF「Truth Social Bitcoin ETF」の新規登録届出書の提出も行っており、暗号資産領域へ積極的に進出しています。 今年5月にはTMTGは約50の機関投資家との間で普通株式約15億ドルおよび転換型有担保上位債券元本10億ドルを発行・販売し、合計約25億ドルの総収入を得る引受契約を締結し、調達資金はビットコイン準備金に充てる予定であると明かしています。 独自トークンの発行も検討か TMTGが手掛けるSNSプラットフォーム「Truth Social」は、トランプ大統領自らが一次情報となるアナウンスを行う場所としても機能しています。 今年4月、TMTGは株主へ送付された書簡の中でTruth Socialのエコシステム内で利用可能な独自ユーティリティトークン（暗号資産）の発行を検討していることを明かしました。 このトークンは初期段階では有料サブスクリプションサービス「Truth+」の支払いなどに利用でき、将来的にはTruth Socialエコシステム内の他の製品やサービスにも利用範囲を拡大する計画です。 暗号資産領域へ積極的に進出するトランプ一族率いるTMTGの今後の動向に注目が集まります。 [ad_area] 【総額約210万円の豪華キャンペーン実施中！】 現在開催中の「Slash Card」の期間限定キャンペーンでは無料の事前登録を行ったユーザーに抽選で「1000ドル相当（約14万円）× 10名」、「50ドル相当（約7000円）× 100名」が配布されます。 事前登録は「メールアドレス/EVMウォレット」と「LINEアカウント」が必要で1分で完了します。実店舗やオンラインで使える便利な暗号資産カード「Slash Card」の豪華キャンペーンに是非参加しましょう！ キャンペーンに参加する [ad_area]
ニュース
2025/07/08リップル社CEO、米上院で証言へ｜暗号資産市場構造の法案に言及予定
暗号資産XRP（リップル）に関連する技術開発を手がけるリップル社CEO、ブラッド・ガーリングハウス氏が今週水曜日に米上院銀行委員会で証言することが明らかになりました。 ガーリングハウス氏は自身のソーシャルメディアを通じて、暗号資産市場の明確なルールを定めるための法案成立の必要性について証言すると発表しており、米国の暗号資産規制の行方に関係する重要な動きとして注目が集まっています。 I am honored to be invited to testify in front of the Senate Banking Committee this Wednesday on the need for passing crypto market structure legislation. Thank you to @BankingGOP Chairman @SenatorTimScott, @SenLummis and @SenRubenGallego (as leaders of the Subcommittee for… — Brad Garlinghouse (@bgarlinghouse) July 7, 2025 ガーリングハウス氏は上院銀行委員会の共和党筆頭委員であるティム・スコット上院議員、そして超党派でデジタル資産に関する小委員会を率いるシンシア・ルミス上院議員とルーベン・ガジェゴ下院議員の名前を挙げ「彼らのリーダーシップは今回の公聴会と長年にわたる暗号資産業界の擁護の両方において、この重要な瞬間を迎えるために不可欠だった」とコメント。ルミス議員は長年、暗号資産の明確な法整備を訴えてきた人物として知られています。 リップル vs SEC は終結の見込み 先月、リップル社が米証券取引委員会（SEC）との5年間にわたる法廷闘争を終結する見込みであるとガーリングハウス氏が述べました。 Ripple is dropping our cross appeal, and the SEC is expected to drop their appeal, as they’ve previously said. We’re closing this chapter once and for all, and focusing on what’s most important – building the Internet of Value. Lock in. https://t.co/ZsRgDfcpLh — Brad Garlinghouse (@bgarlinghouse) June 27, 2025 この訴訟は2020年12月、SECがリップル社を未登録証券の販売で提訴したことに始まります。2023年7月、アナリサ・トーレス判事はXRP自体は有価証券ではなく、個人投資家向けの流通市場での販売は証券法に違反しないと判断しました。一方で機関投資家への直接販売は未登録証券の募集にあたると認定し、両者に部分的な勝利をもたらす判決として注目されました。 リップル社は今後、国際的な決済ネットワークの拡大やXRPレジャーの普及といった事業に改めて注力していく方針です。 関連：リップルのRWA市場が前月比34%の成長、大型提携で倍増の予測も [ad_area] 【総額約210万円の豪華キャンペーン実施中！】 現在開催中の「Slash Card」の期間限定キャンペーンでは無料の事前登録を行ったユーザーに抽選で「1000ドル相当（約14万円）× 10名」、「50ドル相当（約7000円）× 100名」が配布されます。 事前登録は「メールアドレス/EVMウォレット」と「LINEアカウント」が必要で1分で完了します。実店舗やオンラインで使える便利な暗号資産カード「Slash Card」の豪華キャンペーンに是非参加しましょう！ キャンペーンに参加する [ad_area]
ニュース
2025/07/08TON、話題のUAEビザに関して「独立した協業」と説明
SNSでの拡散情報を公式に否定 テレグラムに関連するレイヤー1プロジェクトThe Open Network (TON) は、アラブ首長国連邦 (UAE) の長期居住ビザである「ゴールデンビザ」に関するイニシアチブについて、SNS上で拡散された情報を明確化するための公式声明を発表しました。 Clarifying the Status of the UAE Golden Visa Initiative TON Foundation is aware of the premature announcement that circulated on X regarding a UAE Golden Visa initiative offered by TON. We apologize for any confusion it may have caused. To be clear: The initiative in question… — TON 💎 (@ton_blockchain) July 7, 2025 この声明は「TONがUAE政府と提携してゴールデンビザを提供する」といった情報がX上で流布されたことを受けたものです。 独立した協力であり、UAE政府との正式な契約ではない 発表によると、前述の取り組みはTONとブロックチェーンインフラストラクチャおよびトークン化資産を専門とする認可済みパートナーとの間の「独立した協業」に起因するものです。 重要な点としてこの取り組みはUAE政府機関とのいかなる正式な合意や取り決めもなく、独自に進められている探索的なプロジェクトであると強調されています。したがって、UAE政府と提携した公式のゴールデンビザ・プログラムは開始されておらず、TON財団に対してUAE政府からのいかなる承認も与えられていないのが現状です。 SNSで拡散されたプログラムの内容 今回TONが公式に否定するに至った背景には、SNS上で大きな注目を集めた「暗号資産を利用した新たな居住権取得プログラム」の発表があります。 拡散された情報によるとこのプログラムは10万ドル相当のトンコイン（TON）を3年間ステーキングすることでアラブ首長国連邦（UAE）の10年間のゴールデンビザが取得可能になるというものでした。 このプログラムは、申請者本人とその家族（配偶者、子供、両親）も対象となり、ビザが承認されるとUAE国内での自由な居住、就労、投資が可能になるとされていました。手続きは通常7週間以内に完了し、これは従来54万ドル以上の非流動資産を要した他の取得ルートに比べ、費用と時間の両面で大きな利点があると謳われていました。 さらに、投資家は金銭的なメリットも享受できるとされ、ステーキング期間中は年利3〜4%程度の利回りが見込めるほか、3年後には預けた資産のロックが全て解除されると説明されていました。 この発表は、UAE、特にドバイが世界的な暗号資産のハブとして台頭している現状を背景に暗号資産コミュニティで大きな注目を集めました。しかし、前述の通り、TONはこれらの情報がUAE政府との正式な提携に基づくものではないことを明確に否定しています。 [ad_area] 【総額約210万円の豪華キャンペーン実施中！】 現在開催中の「Slash Card」の期間限定キャンペーンでは無料の事前登録を行ったユーザーに抽選で「1000ドル相当（約14万円）× 10名」、「50ドル相当（約7000円）× 100名」が配布されます。 事前登録は「メールアドレス/EVMウォレット」と「LINEアカウント」が必要で1分で完了します。実店舗やオンラインで使える便利な暗号資産カード「Slash Card」の豪華キャンペーンに是非参加しましょう！ キャンペーンに参加する [ad_area] 記事ソース：TON [no_toc]
有料記事
