特集・コラム
2025/04/21ビットコインを超える可能性？著名投資家が次に賭ける「AI銘柄」とは
ビットコインへの初期投資で巨万の富を築いたDCG創設者兼CEOのバリー・シルバート氏は、次なる大きな可能性としてAIとブロックチェーン技術の融合、特に「Bittensor ($TAO) 」という仮想通貨プロジェクトに強い関心を寄せています。 2022年の市場暴落という試練を乗り越え、彼が「次の大きな賭け」と語るBittensorとは一体何なのでしょうか。 [ad_area] $TAOを買うなら「Bitget」 Bittensor/$TAOは国内の仮想通貨取引所ではまだ取り扱われていないものの、仮想通貨取引所Bitget（ビットゲット）ではすでに現物取引が可能となっています。 [/ad_area] ビットコインの次なる大きな賭け「Bittensor（TAO）」 シルバート氏は注目するBittensorについて「分散型AIの分野全体を調査しBittensorを深く掘り下げていくうちに、これが仮想通貨における次の大きな投資テーマであると確信しました」と彼は語ります。 では、Bittensorとは何でしょうか？ シルバート氏はこれを「分散型インテリジェンスネットワーク」と呼び、インターネットが「情報のWorld Wide Web」であったのに対し、Bittensorは「知性のWorld Wide Web」を構築するものだと例えています。 その中核をなすのが「サブネット」という仕組みです。誰でも、特定の課題解決を目的としたサブネットを立ち上げることができます。世界中の個人や組織がこれらのサブネットに「知性」を提供することで、対価としてBittensorのネイティブトークンであるTAOを獲得できます。これは、価値ある知性を生み出すことに対する直接的なインセンティブとなります。 シルバート氏はBittensorについて他に注目する点として、以下を挙げています。 フェアローンチ：ビットコインと同様に、初期のトークンセールや開発チームへの大規模な割り当てがなく純粋に技術への関心からコミュニティが形成された。「有機的に形成された、使命感と野心を持ったコミュニティです」とシルバート氏は評価。 ビットコインと同様のトークノミクス：発行上限は2100万枚で、ビットコインと同様の半減期メカニズム。これにより希少性と予測可能な供給量が担保。 協力的なエコシステム：最近のアップグレードにより、各サブネットは独自のトークンを持つようになったがこれらのトークンは全て基軸通貨であるTAOと取引される。シルバート氏は「あるサブネットが大成功すればその価値はTAOを通じてエコシステム全体に波及し他のサブネットにも恩恵が及ぶ可能性がある。これは他の仮想通貨プロジェクトでは見られないダイナミクス」と指摘。 現在、100個近いサブネットが存在し、Bittensorのエコシステムは拡大を続けています。 [caption id="attachment_134002" align="aligncenter" width="710"] 画像引用元：taostats.io/subnets[/caption] シルバート氏は「ビットコインOGにとっては2012年か2013年頃の感覚です」と述べ、まだ非常に初期段階にあることを強調します。TAOの時価総額は現在約27億ドル（2025年4月時点）です。 この巨大な可能性に賭けるため、シルバート氏は新会社「Yuma」を設立し、自らCEOに就任しました。 1/ Hello world, we’re Yuma, a new DCG subsidiary led by @BarrySilbert that invests in, builds and incubates computational infrastructure in the #Bittensor ecosystem 🧵 https://t.co/Vd9VWDyXSa pic.twitter.com/oflOo6qaTq — Yuma (@YumaGroup) November 20, 2024 「ジャージを再び着て、ゲームに戻ってきた感覚です」と語る彼は、Yumaを通じてBittensorエコシステムへの投資、インフラ開発、サブネット投資へのアクセス向上、開発者支援（アクセラレータープログラム）などを積極的に行っています。 [ad_area] $TAOを買うなら「Bitget」 Bittensor/$TAOは国内の仮想通貨取引所ではまだ取り扱われていないものの、仮想通貨取引所Bitget（ビットゲット）ではすでに現物取引が可能となっています。 [/ad_area] Bittensorの将来性とビットコインを超える可能性 シルバート氏は、大胆な予想としてBittensorが将来ビットコインを超える可能性すらあると考えています。その根拠はネットワーク報酬（インセンティブ）の使い方にあるといいます。 ビットコインが主にセキュリティ維持に報酬を使うのに対し、Bittensorは計算能力やAIモデルといった「知性」の提供、つまり具体的な価値創造活動に直接報酬を支払います。これにより、ネットワーク価値が向上しやすい構造になっているというのが彼の見方です。 また、Bittensorが特定の企業に依存しない分散型ネットワークである点も重要です。このオープンな環境は検閲されにくく、自由なイノベーションを促進します。シルバート氏はこれによりインターネット黎明期のように予想外の新しいビジネスやアプリケーションが生まれる土壌になると考えています。 さらにシルバート氏は、Bittensorが単なるAIプラットフォームを超え、将来はビットコインより優れた「価値保存手段」になる可能性や世界中の知性を結集する「グローバルな問題解決ネットワーク」、さらには人々や組織が協力するための「協調基盤（コーディネーションレイヤー）」に進化するかもしれない、という大胆な未来像を描いています。 仮想通貨業界の先見者であるバリー・シルバート氏が大きな期待を寄せ、自ら深くコミットするBittensorが今後どのような価値を生み出していくのか、世界中の投資家や技術者から熱い視線が注がれています。 記事ソース：Raoul Pal The Journey Man 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら)
特集・コラム
2025/04/18トランプ政権はなぜビットコインを重視するのか？
ドナルド・トランプ大統領とその政権がビットコインをはじめとする暗号資産への強いコミットメントを示し、政権の重要政策として積極的に推進していることは国内外で大きな注目を集め続けています。 政権発足から数ヶ月、なぜトランプ政権はこれほどまでに暗号資産を重視し、具体的な政策を進めているのでしょうか。その背景には複数の要因が複雑に絡み合っていることが予想されます。 デジタル時代の「アメリカ第一主義」の実践 トランプ大統領の根底にある「アメリカを再び偉大にする」という思想は、デジタルフロンティアにおける政策にも明確に反映されています。 大統領がビットコインや暗号資産という新たな領域で米国が最前線に立ち、主導権を握ることを望んでいるのは明らかであり、それは現在進行形の政策目標となっています。これは単なる技術革新への期待に留まらず、次世代金融技術における米国の優位性を確保し、国際的な金融支配力とリーダーシップを維持・強化するための国家戦略として具体化されつつあります。 トランプ政権は米国を「暗号資産の首都」と位置づけ、次世代金融のルール形成を主導しようとしています。さらに、この分野がもたらすであろう「経済成長の爆発」を実現すべく、イノベーションを促進する環境整備を進めている点は政権の経済政策の柱の一つです。そして、このリーダーシップ戦略は、暗号資産に親和性の高い若年層からの支持を維持・拡大するという政権運営上の計算とも連動していると考えられます。 新時代の「金（ゴールド）」、規律、そして自由の追求 ビットコインが持つ、政府による直接的なコントロールを受けにくい性質や2100万枚という発行上限が定められていることによる希少性もトランプ政権と共鳴する重要な側面です。 これは、政府がインフレ政策を推し進めようとしても価値の保存手段としてビットコインとは競争できない「政府に対する規律」の側面を持ち合わせており、財政赤字やインフレを抑制し、小さな政府を目指す自由市場主義的な考え方と高い親和性を示します。 ビットコインをインフレ懸念や米ドル価値の下落リスクに対するヘッジ手段、すなわち「デジタル・ゴールド」と見なす視点は、特に政府支出の増加や関税政策などがインフレ懸念を高める中で代替的な価値保存手段として注目されています。 政権が検討する「戦略的準備金」構想において、ビットコインを価値保存手段として保持するという方針もこの考え方に沿った議論となっています。 さらに野心的な見解として、シンシア・ルミス上院議員などが提唱するように、連邦政府が大規模なビットコイン準備金を保有し、将来的な価格上昇によって国家債務を相殺できる可能性があるというアイデアも存在します。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。時間がなく忙しいあなたでもビットコインの投資が行えます。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施中。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] 公約実現と政権運営のリアリズム トランプ大統領は「選挙公約を守る」という姿勢を強く打ち出してきました。 暗号資産業界への友好的な態度はその公約の一つであり、政権発足後、具体的な動き（例えば、前政権時代の規制の見直し作業の開始、ビットコイン準備金構想に関する検討チームの設置、関連法案策定への協力姿勢など）を通じて、その実現への強い意志を示しています。 しかし、この動きは単なる公約遵守という側面以上に政権運営を支えるための高度な政治的計算に基づいた「統治戦略」としての性格も持ち合わせている可能性があります。 暗号資産コミュニティは今や米国内における重要な支持基盤であり、政治的な影響力も無視できません。業界からの支持を獲得し、前政権との対比を明確にすることで対立構図を維持し、支持層の結束を図る狙いもあるでしょう。暗号資産関連のスーパーPACやロビー団体は現在も活発に活動しており、現政権の政策決定プロセスに影響を与え続けているとされています。 イノベーションを促す哲学の体現と規制整備 トランプ政権の暗号資産へのアプローチは、規制緩和を通じてイノベーションを促進するという、政権全体の基本的な哲学を具体的に反映したものです。 規制の障壁を取り除き「規制の確実性」を提供することで、イノベーションを育成することを目指しています。これは、前政権下で見られた一部の「過剰な執行アプローチ」とは一線を画す姿勢です。 政権は業界をがんじがらめに縛り付けるのではなく「単純で常識的なルール」を設けることを目標としていることが昨今の動きから見て取れ、関連省庁や規制当局に対してその方向での検討を指示しています。 複合的な動機が織りなすトランプ政権のビットコイン戦略 トランプ政権のビットコイン・暗号資産への強いコミットメントは、単一の理由で説明できるものではありません。 米国のリーダーシップ維持への渇望、自由市場へのイデオロギー的な共感、公約実現への執着、そして高度な政治的計算。これらが複合的に作用し、現在の積極的な政策推進へと繋がっていることが推測されます。 提示される経済合理性には一部で懸念点も多く指摘されますが、その戦略的な柔軟性が多様な支持層へのアピールを可能にし、政権運営を支える一因ともなっています。 これらの政策が今後アメリカ経済や世界の金融システムにどのような具体的な影響を与えていくのか、その効果と課題を注意深く見守る必要がありそうです。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。時間がなく忙しいあなたでもビットコインの投資が行えます。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施中。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] [no_toc]
特集・コラム
2025/04/18Web3 × AIの最前線｜AIに仕事は奪われる？NEAR創設者が語る「これからの人間の価値」
現在のAIブームの火付け役となった2017年の著名な論文「Attention is All You Need」の共著者であり、仮想通貨プロジェクトNEARの共同創設者でもあるイリア・ポロスーキン氏は、AIとWeb3の交差点について新たなビジョンを提示しています。 同氏は「ユーザー所有型AI」の概念やAIアシスタントがサービスと直接対話する「エージェント型インターネット」が、将来的にウェブサイトやアプリの概念そのものを置き換える可能性について語っています。 AIの課題と中央集権化 ポロスーキン氏は現在のAIが抱える根本的な問題として「コントロール」を挙げます。同氏によれば、AIは私たちの生活、情報認識、日々の行動、そして長期的な計画に影響を与える最も重要で変革的な技術である一方、現状では少数の企業がその利用方法を管理していると指摘します。これは、かつてインターネットへのアクセスを独占していた90年代のAOLに似た状況だと同氏は指摘します。「モデルをオープンソース化すれば収益は得られず、収益化のためにクローズドにすればコントロールの拠点となり、ユーザーデータやモデルの使用方法を管理し技術の許可者とならざるを得ません」とポロスーキン氏は述べます。 さらに、企業は本質的に中央集権化を目指す力であり、AIはその力を増幅させる「ステロイド」のようなものだと同氏は語ります。同氏は、特にAI開発競争が激化する中でユーザーの利益よりも企業収益を優先する動きを懸念しています。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。時間がなく忙しいあなたでもビットコインの投資が行えます。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施中。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] ブロックチェーンによる解決策：「ユーザー所有型AI」 こうした課題に対し、ポロスーキン氏はブロックチェーン技術が解決策となり得ると主張します。特に「ユーザー所有型AI」というコンセプトを提唱し、企業の収益最大化ではなく、ユーザーの成功と成果に焦点を当てたAIの必要性を訴えます。「ユーザーのデータをすべて吸い上げようとしないモデルをどのように収益化するかが大きな課題です。その答えは機密性が高く検証可能な方法でこれらのモデルを実行する方法、つまり、私がモデルやエージェント、システムを開発したとしても、実際にはデータにアクセスできない方法が必要です。データはユーザーに属するのです」とポロスーキン氏は説明します。 技術的基盤：コンフィデンシャル・コンピューティング ポロスーキン氏によれば、この「ユーザー所有型AI」を実現する鍵となるのが「コンフィデンシャル・コンピューティング」です。近年、NVIDIA H100やIntelプロセッサなどのハードウェアがこの機密コンピューティングモードをサポートし始めました。ポロスーキン氏の説明によれば、これにより、計算が特定のデータ上で指定された計算のみ実行されたことを証明し、ユーザーはそのコンピュータに直接暗号化された接続を確立できます。コンピュータの所有者でさえ、内部で何が起こっているかを見ることはできないと同氏は付け加えます。 「ソフトウェアプロバイダーもモデルプロバイダーもハードウェアプロバイダーも内部で起こっていることに関与できず、ユーザーは何が起こったかの検証を得られます」とポロスーキン氏はその利点を強調します。ポロスーキン氏は、これにより開発者はユーザーデータを扱わずにモデルやエージェントを収益化でき、コンプライアンス対応コストも削減できるとその利点を強調します。 ポロスーキン氏は、他の技術、例えば完全準同型暗号（FHE）と比較して、コンフィデンシャル・コンピューティングの重要な役割を果たすTEE (Trusted Execution Environment) は実用的な利点があると指摘します。ポロスーキン氏によると、FHEは7B（70億）パラメータモデルで1トークンあたり5分かかり、ネイティブな実行より約10万倍遅いですが、TEEは600Bパラメータモデルでもオーバーヘッドはわずか1%程度だといいます。 [ad_area] 最大1.5億円相当の豪華特典のチャンス！話題のWeb3ゲーム『The Sandbox』で、あのジュラシック・ワールドを探検！無料プレイで2万円相当の仮想通貨の獲得チャンスも。 詳細はこちらの記事からどうぞ！ 仮想通貨の無料獲得チャンスを得る [/ad_area] NEAR ProtocolとAIの連携 ポロスーキン氏が共同創設したNEAR Protocolは、この「ユーザー所有型AI」のビジョンを実現するための基盤として開発されています。同氏らが進めるNEAR AIは、機密性の高い機械学習クラウドを提供し、開発者がモデルやエージェントをホストできるプラットフォームです。 重要な構成要素として、エージェント同士が相互に呼び出し、支払い、情報交換を行うプロトコル「AITP（Agent Interaction and Transaction Protocol）」があります。「AITPはHTTPを事実上置き換えるものです。ウェブサイトを取得する必要はなく、あなたのエージェントが他のエージェントと話すだけで済みます」とポロスーキン氏は語ります。ポロスーキン氏は、これにより、例えばマーケティングキャンペーンを実行するエージェントが広告掲載や動画制作、インフルエンサー募集など特定のタスクを実行するサブエージェントに報酬を支払うといった連携が可能になると説明します。 ポロスーキン氏は、ユーザーは個々のエージェントと直接対話するのではなく、自身の「AIアシスタント」を通じてエージェント型インターネット全体とやり取りするようになると予測しています。同氏のビジョンでは、このアシスタントがユーザーに代わって適切なエージェントを見つけ、対話し、選択肢を提示し、支払いまで行うとされています。 エージェントが変える未来：「アプリは時代遅れになる」 ポロスーキン氏は、長期的にはウェブサイトやアプリケーションは時代遅れになり、すべてがエージェントに置き換わると大胆に予測します。「企業は自社を代表するエージェントを持ち、誰もがそれに接続できるようになるでしょう」と語ります。 ポロスーキン氏は、短期的にはAIエージェントがウェブサイトを操作することに対して、一部企業が対策を強化する可能性があると見ています。しかし「AIはこれらの対策を回避するのが非常に得意であり、最終的にはそれを上回るでしょう」とポロスーキン氏は考えています。また、同氏はAIが解決できないCAPTCHA認証などを人間が代行するクラウドソーシングプラットフォームも登場しており、ウェブサイト側も適応を迫られると考えています。「最善の適応策は自社のウェブサイトもエージェントに変えることです」と提案します。 同氏は、個人のAIアシスタントがインターネットの「ファイアウォール」の役割を果たし、情報の真偽を検証したり、コンテキストを提供したりするようになるとも考えています。 AI時代の人間性：プロセスに価値を見出す AIが高度化する世界で人間の役割はどうなるのでしょうか？ ポロスーキン氏は、結果が重要視されるタスクはAIによって自動化されるものの、人間は「プロセス」そのものに価値を見出す活動に焦点を移していくと考えています。 「例えばスポーツです。AIロボットが誰よりも上手にサッカーをし、フィールドのどこからでもゴールを決められることには関心がありません。私たちは人々がフィールドでプレーするのを見たいのです」とポロスーキン氏は例えます。同氏は、音楽、芸術、eスポーツ、ゲームなど、結果だけでなく、その過程や人間同士の関わりに価値がある分野で人間の役割は残り、さらに拡大していくと予測します。「それは私たちが楽しむために作られた完全なステータスゲームですが、私たちの生活の不可欠な部分です。このように、プロセスが重要で、私たちが様々な形で参加したいと思う多くのことが重要になるでしょう」と結論付けました。 ポロスーキン氏の話を踏まえると、AIとWeb3の融合は、単なる技術トレンドではなく、私たちの社会や経済、そして人間としての価値観そのものを問い直す大きな変革の始まりなのかもしれません。 [ad_area] $NEARを買うなら「Bitget」 $NEARは国内の仮想通貨取引所ではまだ取り扱われていないものの、仮想通貨取引所Bitget（ビットゲット）ではすでに現物取引が可能となっています。 [/ad_area] 記事ソース：web3 with a16z crypto [no_toc]
特集・コラム
2025/04/17中国から資金逃避？人民元安がビットコイン価格を押し上げる可能性を専門家が指摘
トランプ政権による関税政策が世界経済に動揺を与える中、特に中国の動向と仮想通貨市場への影響について市場の注目が集まっています。 専門家は人民元安が中国からの資本逃避を引き起こし、ビットコイン価格を押し上げる可能性があると指摘しています。 人民元安が進む背景 市場アナリストのJoe McCann氏は、現在最も注目すべきマクロ要因の一つとして中国の外国為替市場を挙げています。「私が今主に注目しているのは外国為替市場、特に中国に関するものです」とMcCann氏は語ります。 彼が指摘するのは、中国人民銀行（PBOC）が先週、人民元の対米ドル相場の下落を容認した動きです。歴史的に中国は自国通貨である人民元を米ドルに対して一定の範囲内に固定（ペッグ）する管理変動相場制を採用してきましたが、先週、市場で重要な節目と見なされてきた1ドル＝7.20元のラインを超える元安水準を許容しました。 McCann氏はこの動きについて「彼らがそうする理由の一つは輸出製品を安くするためであり、それによって関税の影響を相殺できる可能性があるからです」と分析。関税による価格上昇圧力を自国通貨安による価格低下で打ち消そうという狙いがある可能性を示唆しています。 資本逃避の懸念とビットコインへの波及 しかし、人民元の価値が下がることは諸刃の剣となる可能性もあります。McCann氏は、人民元安が中国国内からの資本逃避の懸念を高めると警告します。「中国には現在、約60兆ドル相当の預金があります。もしその価値が下がり始めれば人々は中国から資金を引き出そうとするでしょう」と述べています。 過去にも同様の状況が見られました。「2014年や2015年にこれが見られました。ビットコインがこの恩恵を受けたケースもあったと思います、確か2018年だったかな」とMcCann氏は振り返ります。正当なマクロ経済的理由、すなわち自国通貨価値の下落から資産を守るために中国の投資家が資金を国外、特に政府の管理が及びにくいビットコインなどの暗号資産に移そうとする動きが過去のビットコイン価格上昇の一因となったというシナリオです。 彼によればこの「資本逃避」の物語が再び市場で意識され始めると、ビットコインにとっては非常に強気な材料となり得ます。「歴史的に見てその物語はビットコインにとって非常に強気です」とMcCann氏は強調しました。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。時間がなく忙しいあなたでもビットコインの投資が行えます。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施中。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] 中国政府の仮想通貨に対するジレンマ 一方でアナリストのNoelle Acheson氏は、中国政府の仮想通貨に対する複雑なスタンスについて言及しています。中国政府は伝統的に資本の流出を厳しく管理しており仮想通貨がその抜け道となる可能性を指摘しています。 しかしAcheson氏は「彼らは資本逃避に仮想通貨が使われることを好みませんが、それが起こっていることは知っています。だから、いっそ合法的な領域に取り込んで監視した方が良いのかもしれません」と述べ、政府が仮想通貨を完全に禁止するのではなく、管理下に置こうとする可能性を指摘します。これは、ナイジェリアやインドなど、同様に資本規制と仮想通貨の問題に直面している国々で見られる動きと類似しています。 同氏はさらに踏み込み「近いうちに、おそらく思ったより早く中国から仮想通貨に関する何らかの法整備が出てくると考え始めています。仮想通貨取引所に対するライセンス規則などです」との見通しを示しています。 また、中国国民の視点からは「たとえ個人貯蓄者がごくごく一部の貯蓄を金融政策とは全く関係のないもの（ビットコインなど）に入れたとしても、それは依然として莫大な金額になります」と述べ、米国の金融政策の影響を受けないグローバルな資産としてのビットコインが中国の投資家にとって魅力的な選択肢となり得る可能性を指摘しました。ただし、現状ではビットコインよりも米ドルなどに連動するステーブルコインの方が好まれる傾向があるとも補足しています。 最大1.5億円相当の豪華特典のチャンス！話題のWeb3ゲーム『The Sandbox』で、あのジュラシック・ワールドを探検！無料プレイで2万円相当の仮想通貨の獲得チャンスも。 詳細はこちらの記事からどうぞ！ 仮想通貨の無料獲得チャンスを得る 人民元の今後の動向と市場への示唆 今後の人民元の動向は米中間の貿易交渉や地政学的な緊張関係の行方を考える上でも重要な指標となりそうです。 McCann氏は1ドル＝7.20元のラインを境にした分析を展開します。「もし彼らが元を7.20元のラインより下（元高方向）に戻すことができれば、それは中国がトランプと取引をしようとしていると解釈すべきでしょう。もし切り下げを続けるなら、私はそれをほぼ逆方向と見ます」と述べ、人民元の対ドルレートが中国側の交渉姿勢を反映する可能性があるとの見方を示しました。 彼によれば人民元安が続く場合、それはビットコインにとっては強気材料であり、同時に中国政府は国内経済を下支えするために大規模な景気刺激策を打たざるを得なくなる可能性が高いとのことです。逆に人民元が元高方向に転じれば、それは米中間の何らかの取引や合意形成が進んでいる兆候と解釈できるとしています。 関税政策を巡る不確実性が市場を覆う中、中国の通貨政策とそれに伴う資本の流れは今後のビットコインを含む世界の金融市場を読み解く上でますます重要な要素となりそうです。専門家が指摘するように人民元安が資本逃避を引き起こし、ビットコインへの資金流入につながるのか、今後の人民元の動向と中国政府の政策変更が注目されます。 記事ソース：Unchained [no_toc]
特集・コラム
2025/04/16金とビットコイン、どちらを選ぶべきか｜専門家が語る「本当の価値」
2025年4月現在、金の価格は年初から約25%上昇し、金融市場における存在感をさらに増しています。 一方で、デジタルゴールドとも呼ばれるビットコインは同期間で約8%下落しており、投資家の間では「結局、どちらを選ぶべきなのか？」という疑問が改めて浮上しています。 金とビットコイン：「サウンドマネー」としての共通点 著名投資家でビットコイン強気派のアンソニー・ポンプリアーノ氏は金とビットコインはどちらも「サウンドマネー（健全な貨幣）」であると指摘します。これは、特定の国や中央銀行から独立しており、供給量が限られている資産を指しています。「金の新たな供給を作り出すことはできませんしビットコインも同様です」と同氏は述べます。 このような性質を持つため、金もビットコインも法定通貨の価値が下落する局面（通貨の価値低下）や市場の不確実性が高まる状況で価値の保存手段として選好される傾向があります。人々はこれらを「安全な避難先」と見なすといいます。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施されています。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] なぜ今、金が優勢なのか？ しかし、ここ数ヶ月では金の価格パフォーマンスがビットコインを上回っています。この理由についてポンプリアーノ氏は、市場の反応には段階があると説明します。深刻な危機や不確実性が高まると、投資家はまずリスクの高い資産を手放し最も流動性の高い米ドルや米国債に資金を移動させます。 その後、状況が少し落ち着き「価値の保存」を意識し始めるとまず金に資金が向かいます。ポンプリアーノ氏は金融アナリストのデイビッド・フォーリー氏やローレンス・リパード氏の分析に触れ「金がまず動きその約100日後にビットコインが動くというチャートがあります」と指摘しました。 なぜこのようなタイムラグが生じるのでしょうか？ポンプリアーノ氏の考えでは、中央銀行や大規模な金融機関にとって金への投資は長年の経験があり確立された手法ですが、ビットコインへの投資はまだ比較的新しく、投資方針や規制の面で制約があるためだといいます。「不確実性が高まれば彼らはまず価値の保存のために金を買うのです」と同氏は語ります。 長期的な視点：ビットコインの可能性 短期的な値動きでは金に軍配が上がっていますが、ポンプリアーノ氏は長期的な視点の重要性を強調します。過去12ヶ月で見ると金もビットコインも約35%前後上昇しており、同等のパフォーマンスを示しています。さらに長い期間で見れば、ビットコインは金を大幅にアウトパフォームしており、ポンプリアーノ氏は「今後数年間もこの傾向は続くと予想すべきです」と述べています。 ビットコインへの投資は金に比べてまだ歴史が浅いものの、長期的な成長ポテンシャルは金を上回る可能性があるというのが同氏の見立てです。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施されています。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] 米政府の動向とビットコイン 米トランプ政権はビットコインとデジタル資産を国家戦略として強力に推進しています。 大統領デジタル資産諮問委員会のボー・ハインズ氏によれば、就任直後の大統領令で省庁間作業部会が設立され「テック系のスタートアップ」とも表現される迅速さで政策が進められています。 その中核となるのが「戦略的ビットコイン準備金（SBR）」の創設です。これは政府が押収したビットコインを売却せず、金と同様の価値保存手段（「デジタル・フォートノックス」）として国家が長期保有する方針を明確にするものです。ハインズ氏は「無限に」ビットコインを追加取得する強い意欲を見せており、納税者に負担をかけない予算中立的な方法として保有する金（ゴールド）の市場価格への再評価益（ルミス上院議員の法案アイデア）や関税収入の活用などが検討されています。 同時に、規制の明確化も最優先課題とされ、デジタル資産に好意的な「ドリームチーム」とされる人物らを要職に任命。ステーブルコイン法案や市場構造法案の早期成立を目指し、過去に海外へ流出したイノベーションと企業を米国内に呼び戻し、米国を世界の「仮想通貨の首都」にすることを目指しています。 このような背景から、ビットコインに対する世界的な認識やそれに伴う国家、企業レベルでの新たな取り組みなどが今後さらに増加する可能性があります。 金とビットコイン、どちらを選ぶべきか 金とビットコインは、どちらも不確実な時代における価値の保存手段として重要な役割を担っています。現状では伝統的な金融機関の動きもあり金が先行していますが、ビットコインはやや遅れて追随し、長期的にはより大きな成長ポテンシャルを秘めている可能性もあります。 どちらを選ぶべきかは投資家の時間軸やリスク許容度、そして新しい技術への理解度によって異なります。しかし、ビットコインはその価値を徐々に認められ、政府レベルでの関心も高まっており、長期的な視点で見ればその「本当の価値」は今後さらに増していくのかもしれません。 記事ソース：The Pomp Podcast [no_toc] 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら)
特集・コラム
2025/04/15仮想通貨は今が「買い時」か｜専門家が語る底値の見極め
2025年4月、市場は大きな嵐に見舞われました。トランプ政権による予想外の規模の関税措置などをきっかけに株式をはじめとするリスク資産は大きく下落。2020年のコロナショック以来とも言われる市場の下落に多くの投資家が「この暴落は買いのチャンスなのか？」「底値はどこなのか？」と問いかけています。 BitMEX共同創業者のArthur Hayes氏のような強気な声も上がる一方、慎重な見方を示す専門家もいます。複数の視点から今後の戦略を探ります。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施されています。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] なぜ暴落は起きたのか？ 高まる経済への懸念 今回の市場混乱の背景には複合的な要因があります。 年初からの資産価格の高騰、政策転換への警戒感に加え、トランプ政権による大幅な関税引き上げが追い打ちをかけました。 新規関税の導入は90日間停止されたものの、既存の中国製品に対する関税は最大145%に引き上げられ、中国も米国製品に最大125%の報復関税で応酬。これにより米国内でのインフレ加速や雇用喪失、経済成長の鈍化といった懸念が急速に高まり、市場の売りを誘ったと予想されています。 強気派 vs 慎重派。仮想通貨は「買い時」か？ このような状況下で著名な仮想通貨インフルエンサーであるArthur Hayes氏は4月12日、Xで「Buy Everything（全て買え）」と投稿し、強気な姿勢を鮮明にしました。 And that’s a wrap folks. Buy everything! https://t.co/FOl09AYytp — Arthur Hayes (@CryptoHayes) April 11, 2025 同氏は米国債利回りの上昇（特に10年債が4.5%を超えたこと）が金融システムへのストレスとなり、FEDが市場安定化のために流動性を供給せざるを得なくなると主張。この流動性注入がビットコインなどのリスク資産にとって追い風となり「UP ONLY（上昇のみ）モードに入る」と予測しました。 一方で、ポッドキャスト番組「Empire」に出演した専門家たちはより慎重な見方を示しています。Quinn Thompson氏は年初の弱気姿勢から転じ、ビットコインに強気な見方を示しつつも「いくつか地ならしが必要だ」と市場の落ち着きを見極める必要性を説きます。Felix Jauvin氏も短期的な反発は期待できるものの、持続的な上昇には不確実性が伴うと指摘しています。 こうした中、FED自身のスタンスも注目されます。ボストン連銀のスーザン・コリンズ総裁は最近、市場はまだ機能しているとしつつも「もし流動性が逼迫すれば、FEDは行動する準備がある」と述べています。ただし「金融政策で用いる主要な金利ツールは、唯一の手段ではなく、流動性や市場機能の課題に対処する最善の方法ではないかもしれない」とも語っており、Hayes氏が期待するような迅速かつ大規模な流動性供給が必ずしも利下げという形や期待されるタイミングで実施されるとは限らない可能性も示唆しています。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施されています。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] 底値の見極め方：専門家たちの視点 では、投資家はどうやって底値を見極めればよいのでしょうか？専門家はいくつかのサインや考え方を提示しています。 一つは市場のセンチメントの変化です。ポッドキャストのホストであるJason Yanowitz氏は冗談めかしながらも「仮想通貨の人々がマクロ（経済全体）の話を聞き始めたり、我々のような番組がマクロの専門家を呼んだりするのは底値のシグナルだ」と指摘。市場参加者の関心が個別の仮想通貨だけでなく、より大きな経済動向へと移る時、相場の転換点が近い可能性を示唆しているのかもしれません。 また、Felix Jauvin氏は大規模なヘッジファンドによるパニック的な売りが一巡するタイミングが底値形成のシグナルになり得ると指摘します。非合理的な価格が見られるようになった時が買いを検討し始めるタイミングかもしれません。 一方、Arthur Hayes氏は現在のマクロ経済のストレスと中央銀行による介入期待という「組み合わせ自体が潮目が変わる前に資産を蓄積する明確なシグナルだ」と主張します。つまり、介入を待つのではなくストレスが高まっている今こそが買い時だという考え方です。 どちらの意見が正しいかは分かりませんが、専門家たちが共通して強調するのは「時間軸」の重要性です。短期的な利益を狙うのか、長期的な資産形成を目指すのかで取るべき行動は大きく異なります。また、Quinn Thompson氏が警告するように「『買い場だ』と思っても、そこからさらに下がる場合もあることも忘れてはいけません。 まとめ 先日の大暴落を受け、仮想通貨市場の見通しについてはArthur Hayes氏のような非常に強気な意見からより慎重な分析まで、専門家の間でも見解が分かれています。FEDが市場安定化のために行動する用意があることは示唆されていますがその具体的な時期や方法は不透明です。 「暴落は買いのチャンス」という言葉に安易に飛びつくのではなく、様々な情報源から現状を分析し、専門家たちの異なる視点を理解した上で自身のリスク許容度と投資戦略に基づいた冷静な判断を下すことがこれまで以上に重要となっています。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施されています。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] 記事ソース：beincrypto.com、Empire 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら) [no_toc]
特集・コラム
2025/04/15銀行は終わる？ ステーブルコインが伝統的金融機関にもたらす影響
仮想通貨の世界で生まれた「ステーブルコイン」が、既存の金融システム、特に伝統的な銀行に大きな影響を与え始めています。一部の専門家からは「銀行は終わる」といった過激な意見も飛び出す中、その現状と未来を探ります。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施されています。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] 国境を越える送金を変える力 ステーブルコインは、米ドルなどの法定通貨と価値が連動するように設計された仮想通貨です。現在、USDCやUSDTといった主要なステーブルコインの市場規模は合計で2,000億ドル（約28兆円）を超え、無視できない存在感を示しています。これらのステーブルコインは国境を越える送金や決済の分野でも急速に利用が拡大しています。 ベンチャーキャピタルDragonflyのジェネラルパートナーであるロブ・ハディック氏は「ステーブルコインを使った実際のクロスボーダー決済額は現在おそらく月間500億ドル（約7.1兆円）規模に達しており、この15ヶ月ほどでゼロに近い状態から前月比20%から30%という驚異的なペースで成長しています」と指摘。これは、世界全体で年間200兆ドル（約2.8京円）とも言われるクロスボーダー決済市場のごく一部に過ぎませんが、その成長速度は驚異的です。 なぜステーブルコインがこれほど注目されるのでしょうか。Plasma創設者のポール・フェークス氏は「特に（規制などの）摩擦が大きい国や地域では、伝統的な銀行の仕組みを使うのは非常に面倒で費用も時間もかかります」と語ります。 専門家が警鐘「銀行の今後は厳しい」 このような状況に対し、Dragonflyのハディック氏は銀行の将来について非常に厳しい見方を示しています。「銀行は今後厳しくなると思います。彼らは動きが非常に遅く、イノベーションを起こさないでしょう。独自のステーブルコインを作るかもしれませんがそれは閉じたループのものになりうまくいかないでしょう」と述べています。銀行が時間をかけている間により速く安価なステーブルコインの仕組みが特に国際的な送金・決済市場を奪っていくという見立てです。 国内市場では銀行に勝機も？ 一方でハディック氏は「国内送金においては、銀行は依然として素晴らしい仕事を続けるでしょう。リアルタイム決済ネットワークが整備されれば、国内の多くのユースケースではブロックチェーンの仕組みよりも速く安価になる可能性があります」とも指摘しており、国内市場においては銀行の優位性が当面続く可能性も示唆しています。 また、現在、ステーブルコインの市場規模は、世界の主要な法定通貨供給量（M2）の1%にも満たないとポール・フェークス氏は指摘しており、既存の金融システム全体をすぐに置き換える段階ではないことも事実です。現状では仮想通貨を法定通貨に換金するための銀行との接続点（オン・オフランプ）も依然として重要です。 世界的潮流もステーブルコインに追い風か 世界的に見れば保護主義的な動きが広がる中で、非効率な既存の国際銀行システムはさらに使いにくくなる可能性があります。ハディック氏は「もしそうなれば、クロスボーダー決済はすべてステーブルコインのレールに移っていくでしょう」と予測します。 Split Capital創設者のザヒール・エブティカー氏も既存の送金システムの非効率性を指摘し、「FedwireやACHのような既存の銀行レールを使わないデジタルな商取引の可能性は非常に大きい」と述べています。 ステーブルコインの台頭は、伝統的な銀行にとって特に国際的な分野において、その存在意義を揺るがしかねない大きな変化の波となる可能性があります。引き続き同分野の動向に注目が集まります。 記事ソース：Youtube (1)、(2) [no_toc]
特集・コラム
2025/04/15【今がチャンス？】Monadエアドロップ獲得ガイド：注目の4つのDAppsを触ってみよう
Monadとは？ Monadは、高速かつ並列実行が可能なEVM互換のレイヤー1ブロックチェーンとして注目を集めています。現在はテストネット段階ですが、革新的な技術や豊富な資金調達、活発なコミュニティを背景に、次世代のプラットフォームとして期待されています。多くのユーザーが「将来的なエアドロップ獲得」を目指して活用を始めています。 なぜMonadが注目されているのか 並列実行技術 Monadはトランザクションを並列で実行できる設計を採用しており、従来のEVM互換チェーンよりもスケーラビリティと高速化が期待されています。これにより、ネットワーク混雑によるガス代の高騰や、トランザクション遅延が発生しにくい特徴があります。 豊富な資金調達 Monadはベンチャーキャピタルから潤沢な資金を獲得しており、エコシステムの拡大に向けた開発やマーケティングへの投資が活発です。これがプロジェクトの信頼性や将来性を支える大きな要因となっています。 強いコミュニティ まだテストネット段階にもかかわらず、MonadのSNSやフォーラムには多くのユーザーが集まり、情報交換やプロジェクト支援を行っています。コミュニティの盛り上がりはブロックチェーンの成長を加速させる重要な要素であり、プロジェクトの継続的な発展にも期待が寄せられています。 Monadの現在：テストネットで今がチャンス Monadは現在テストネット段階にあり、毎日Faucetからテスト用のMONADトークンを受け取ることが可能です。テストネットで各DAppを使用しておくことで、将来的に実施されるかもしれないエアドロップに備えることができます。 すでにMetamaskやPhantomといったウォレットを扱い慣れていれば、テストネットのRPCを追加して操作するのは比較的簡単に行えるでしょう。（Metamask持っていない人はこちらの記事をご覧ください。） 実際にトランザクションを送信したり、DAppを利用した実績が将来のエアドロップ要件になる可能性もあります。ただし、エアドロップが確約されているわけではありませんので投資判断は自己責任で行ってください。 注目のDAppsを試してみよう Monad上のエコシステムには、すでに複数のDAppsが登場しています。今回は、Platoを筆頭に、Kintsu、Pipeline XYZ、Maceという4つの注目プロジェクトを紹介します。 Plato Platoは「Eat to Earn」というコンセプトを掲げ、ユーザーが健康的な食事を記録・共有することで報酬を獲得できるWeb3アプリケーションです。 概要: レストランで外出する際にご飯の写真を録り、食事へのレビューを投稿することで報酬を得ることができる。トークンはまだ発行されておらず、アプリ内で見れるポイントが存在する。現在アプリ内でテストネット用の$MODを毎日ゲットできる。 パートナーシップ: インフラ提供者CyberやLayer2のMorphと提携しています。 資金調達: 明確な情報は公開されていませんが、エコシステム助成などを受けている可能性があります。 利用する為に自身の資金を使わなくても良いので、ブロックチェーンアプリを触っている感覚無しで報酬を取得できます。 Kintsu Kintsuは、Monad上で次世代型のリキッドステーキング・プロトコルを提供するプロジェクトです。 概要: ユーザーがMonadのネイティブトークンをステーキングすると、デリバティブが発行され、それをDeFiで運用することで追加のリワードを得られる仕組み。Monadのセキュリティを強化しながら流動性を高める点が特徴です。 パートナーシップ: Curvanceと提携し、ステーキングデリバティブ資産のイールドをさらに高める。 InfStonesと連携してバリデータ運用を支援。 資金調達: 400万ドルのシード資金を調達済み。Castle Island Ventures、Brevan Howard Digital、CMT Digitalなどが参加。 Kintsuは、ステーキングやDeFi運用が好きな方にとって魅力的なプロジェクトです。将来的にステーキング報酬だけでなく、アクティブユーザー向けの特典があるかもしれません。 Pipeline Pipeline XYZは、Monadエコシステムに特化したクリプト系メディア/コンテンツプラットフォームです。 概要: Monadの最新ニュースやアップデートを、ブログ記事やSNSなどで日々発信。Monadの“メディアマシン”とも呼ばれています。 パートナーシップ: Monadプロジェクトとの連携が深く、公式または主要な情報源の一つとして機能。 資金調達: 公表情報はありませんが、Monad Labs内でのコミュニティ主導の活動が中心。 Monad関連の最新情報を追うには欠かせないメディアです。コミュニティに積極的に参加することが、今後の報酬につながるシナリオもありそうです。 Mace Maceは、Monad上の初のDEXアグリゲーターとして機能するプロジェクトです。 概要: 複数のMonad上DEX（例：Nitro FinanceやKuru Exchangeなど）から最適レートを取得し、ユーザーに有利な価格でトレードを提供。並列化EVMの特性を活かし、高速かつ低手数料での取引が可能です。 パートナーシップ: Nitro FinanceやKuru Exchangeなどとの統合を進め、エコシステム全体での流動性を高める計画。 資金調達: 明確な情報は公開されていませんが、エコシステム助成などを受けている可能性があります。 テストネット上でもDEXアグリゲーターとしての機能を試すことができるため、スワップやリクイディティ操作に慣れている方は、一度触ってみる価値があるでしょう。 積極的にテストネットに参加しよう これらのプロジェクトをテストネット段階で試しておくことで、将来の本格稼働時にスムーズに移行できるだけでなく、アクティブユーザーとしての実績がエアドロップなどの潜在的なリワードに影響を与える可能性があります。 ただし、あくまでもテスト段階ですので必ずしも金銭的リターンが保証されるわけではない点には留意が必要です。操作内容やガス代、各プロジェクトの最新情報を確認するのが重要です。 まとめ Monadは高速・並列処理が特徴のEVM互換レイヤー1で、テストネット段階から注目度が高い。 エアドロップを期待するなら、テストネットで実際にDAppを触っておくのがおすすめ。 Platoをはじめ、Kintsu、Pipeline XYZ、MaceなどのDAppで操作実績を積むと、将来の報酬が期待できる可能性がある（確約ではありません）。 最新の公式情報を追いながら、自己責任で楽しみつつ学習を進めましょう。 今後さらに盛り上がりを見せるかもしれないMonadエコシステム。ぜひテストネットでの利用を通じて次世代ブロックチェーンの可能性を先取りしてみてください。 エアドロップにご興味のある方はエアドロップに特化した「Candy Drops」もぜひチェックしてみてください。初心者の方から上級者の方まで役立つ情報を発信しています。
特集・コラム
2025/04/10【最大1.5億円】The Sandboxでジュラシック・ワールドの今だけの豪華特典を手に入れろ！
世界的に大人気のゲーム&ソーシャルプラットフォーム「The Sandbox」では現在、最新イベント 「Alpha Season 5」が開催されています。 今回は映画シリーズで有名なジュラシック・ワールドとのコラボレーションが目玉となっており、恐竜の世界に飛び込んで冒険が楽しめます。 報酬として総額最大100万ドル（約1.5億円）相当の仮想通貨やNFT報酬が用意されており、The Sandbox内の独自仮想通貨SANDは、1プレイヤーあたり710 SANDを獲得可能となっています。また、初期費用ゼロで好きなだけプレイできることも魅力となっています。 本記事では、Web3初心者やゲーム好きの方に向けて、The Sandboxの基礎やAlpha Season 5の魅力、参加方法を分かりやすく紹介します。 ブロックチェーンや仮想通貨の知識がなくても大丈夫なので、この機会にぜひ挑戦してみましょう！ ジュラシック・ワールドの世界へGO！ The Sandboxってなに？ The Sandboxはユーザーがデジタル空間上で「作る・遊ぶ・稼ぐ」ことができるWeb3ゲームプラットフォームです。 Windows PCは勿論Macでもプレイ可能ですが、今回紹介するジュラシック・ワールドコラボはPCでのプレイが必要であり、モバイルでは出来ないことには注意が必要です。 ゲームの舞台となる広大な仮想世界（メタバース）はLAND（土地）と呼ばれる区画で構成されており、プレイヤーはLAND上で自由にゲームやアート、イベントなどの体験を作成できます。 また、The Sandbox内で流通する仮想通貨「SAND」はゲーム内通貨として機能し、アイテムの売買やコンテンツ利用に使われます。SANDは仮想通貨取引所で日本円などに交換することもできるため、「遊んで稼ぐ」（Play to Earn）が可能となっています。 今回も『進撃の巨人』とコラボ予定 Attack on Titan: Invasionがリリース🫀 本日23:00より『進撃の巨人』初の体験がThe Sandboxに登場⚔️ 新米兵士として訓練を受けながら、トロスト区を襲う巨人🦵から人類を守ろう⚔️ 早速イベントページをチェック👇https://t.co/eEe1t3C219@anime_shingeki #TheSandbox #shingeki pic.twitter.com/qqDM5CVZoA — 【公式】The Sandbox (ザ・サンドボックス) (@TheSandboxJP) November 27, 2024 The Sandboxでは、有名ブランドや作品との公式コラボレーションも積極的に行われています。過去にはアタリ（Atari）やスヌープ・ドッグ、『進撃の巨人』、ザ・スマーフなど世界中のIPがThe Sandboxのメタバースに参入してきました。 今回のキャンペーンでも『進撃の巨人』体験は登場予定となっており、漫画ファンも楽しめる充実の内容となっています ジュラシック・ワールドの世界へGO！ ジュラシック・ワールドがついに登場！ 「Alpha Season 5」は、3月31日から5月12日まで6週間開催されるThe Sandboxの期間限定イベントです。今シーズン最大の特徴は何と言っても映画「ジュラシック・ワールド」との大型コラボが実現したことです。 The Sandbox上に「Jurassic World: Dinosaur Preserve」と呼ばれる特別な体験が登場し、プレイヤーは恐竜保護区のスタッフとなって恐竜たちのいる世界を探検できます。 園内にはボクセルアートで再現されたTレックスやプテラノドンなど、おなじみの恐竜たちも登場し、映画さながらのスリルを味わうことができます パークを保護してポイントを稼ごう プレイヤーは「恐竜保護グループ」の一員として、アリゾナの恐竜サンクチュアリ（保護区）で勤務しながら冒険することになります。 施設の設備を点検・修理したり、ゲーム内では砂嵐や山火事といったダイナミックなイベントが多数発生します。クエストをこなしてパーク運営に貢献すると「Jurassicポイント（JP）」が手に入り、このJPを使って施設をアップグレードしたり、特別な恐竜の卵を育てたりできます。 恐竜の卵を孵化させよう Alpha Season 5では自分だけの恐竜を孵化させて育てることができます。ショップやアルファパスによって手に入る「ジュラシック・ワールド恐竜の卵」を孵化させると、トリケラトプスやティラノサウルス、ヴェロキラプトルといった恐竜が子供の姿で誕生します。 プレイヤーは保護区内でこの恐竜を育成し、毎週アンロックされるボーナスミッション（全6回）をこなしながら恐竜を大人に成長させることが目的です。 恐竜をフルサイズの大人まで育て上げると、追加のエトスポイント（EP）が得られるだけでなく、その恐竜は自分のウォレット内に残るデジタルコレクション（NFT）になります。 育てた恐竜NFTはシーズン終了後も自分の資産として保有でき、将来自分が作るThe Sandbox内のゲームで召喚して一緒に遊ぶことも可能です。 ジュラシック・ワールドの世界へGO！ クエストクリアで100万ドル相当の豪華特典ゲット！ Alpha Season 5では、プレイヤーへの報酬システムとしてシーズン制の「バトルパス」方式が採用されています。シーズン期間中にさまざまなゲーム体験でクエストを達成すると経験値(EP)が貯まり、バトルパスのレベルが上がっていきます。 バトルパスは全30レベルで構成されており、各レベルに到達するごとに限定アイテムや通貨SANDといった報酬が用意されています。 用意された報酬総額はなんと合計100万ドル相当にも上り、プレイヤーはクエストをこなしてバトルパスを進めることで、この巨額の報酬プールからSANDトークンやNFTアイテムを獲得できます。 バトルパス すべてのプレイヤーが無料で利用できるシーズン報酬システムです。Alpha Season 5期間中のクエスト達成によりEPという経験値が付与され、累計EPによってバトルパスのレベル（最大30、必要EPは4000）が上昇します。 各レベルにはユニークなデジタル報酬が設定されており、レベルが上がるほど豪華なアイテムがアンロックされます。報酬にはゲーム内通貨のSANDや、ジュラシック・ワールドコラボの特製アバター衣装・装備、その他様々なNFTコレクションが含まれています バトルパス自体は無料ですが、一部の報酬を受け取るには後述のアルファパスが必要になります。 アルファパス シーズン内のプレミアム報酬を受け取るために必要な限定NFTパスです。アルファパスを所持していると、バトルパスの各レベル報酬で用意された追加のSANDトークン報酬やレア度の高いNFTアイテムがアンロックされます。 つまり、逆に言えば、アルファパスを持っていない場合、一部の高価値報酬はロックされたままとなり受け取れません。ただしゲームプレイ自体はアルファパス無しでも全て無料で楽しめるので、「報酬は気にせず遊びたい」という人はパス無しでも問題ありません。 アルファパスの価格は30 SAND（約1100円 ※記事執筆時価格）となっています。 初心者の方はまず深く考えず無料のバトルパスで気軽にプレイを始め、途中でもっと報酬が欲しいと感じたらアルファパス購入を検討すると良いかもしれません。 クエストを進めるほど豪華特典入手の確率がアップ！ プレイヤーはクエストをこなすことで「EP」（エトスポイント）を獲得しますが、このEPは2000名様に500SAND（約19,000円相当）が当たる抽選会の抽選券（Raffle）となります。 EPはジュラシック・ワールドのクエストだけでなく、それ以外に登場する40以上の体験場所で遊んだり、イベントに参加したり、友達を紹介したり、肉食恐竜を育てることでも獲得可能です。 つまり、遊べば遊ぶほど特典を獲得する機会が増える遊んだ者勝ちのシステムとなっています。抽選券を手に入れる機会を増やすためにも早めのプレイをお勧めします！ ※実際に特典を入手するためにはKYCが必要なことには注意が必要です。 ジュラシック・ワールドの世界へGO！ どうやったらプレイできるの？ Alpha Season 5に興味が湧いたら、早速The Sandboxに参加してみましょう！基本プレイは無料なので、すぐに始められます。以下に参加までの手順をまとめました。 1. 公式サイトでアカウント作成 まずはThe Sandboxの公式サイト（※日本語対応）にアクセスし、無料アカウントを作成します。サイトの右上にある「アカウント作成」ボタンから、登録を進めましょう。 登録方法は2通りあり、既に仮想通貨ウォレット（例：MetaMask）をお持ちの場合は「ウォレットで接続」を選んでください。ウォレットとサイトを連携させることで、そのウォレットがThe Sandboxのアカウントとして機能します。 ウォレットを持っていない場合、Googleアカウントやメールアドレスで代わりに登録することもできます。しかしながら、The Sandbox内で自動的にウォレットが生成される訳ではないため、イベント報酬を獲得するには自身で作ったウォレットを接続する必要があることには注意が必要です。 いずれの方法でも手数料は一切かからず、数分で登録完了です。 2. ランチャー のダウンロード アカウントができたら、同サイトからThe Sandboxランチャー（アプリ）をダウンロードします。現在The SandboxはWindows PCまたはMacでプレイ可能です。 3. ゲーム内でAlpha Season 5に参加 準備が整ったら、いよいよ仮想世界に飛び込みます。ゲームにログインすると、自分のアバター（分身キャラクター）を操作してThe Sandboxのメタバースを歩き回れるようになります。 通常のPCゲームと同様、移動は「WASD」、ジャンプは「Space」で行います。 まずは「Alpha Season 5 Hub」と呼ばれるロビーエリアに入ってみましょう。Alpha Hubは今シーズンの玄関口となる共同スペースで、他の参加者たちと交流できるほか、シーズン情報の案内板やポータルが設置されています。 準備ができたら、ロビーにあるポータルからジュラシック・ワールドの島へテレポートします。ここからいよいよ恐竜たちとの冒険の始まりです。あとはクエストに従ってプレイしていけば、自然と報酬もついてきます。 初めは右も左も分からないかもしれませんが、他のプレイヤーとチャットで情報交換しながら楽しんでみましょう！ 4. KYC（本人確認）の実施 The Sandboxでは、大きな報酬を受け取る前にKYC（本人確認）手続きを行う必要があります。 アカウント作成後すぐにはKYCができないので、しばらくジュラシック・ワールドの世界を楽しんだ後、続けても良いかなと思った際にKYCをしてみてください。 The Sandboxホーム画面の右上のプロフィールアイコン（①）から「設定」を選択し、画面左側タブの「アカウント」（②）から認証を始めることが可能です。 KYCは必須ではありませんが、これを済ませておかないと折角獲得したSANDやNFT報酬を受け取れなくなるので注意してください。 ジュラシック・ワールドの世界へGO！ 筆者が実際にゲームをプレイしてみた この章では、The Sandbox完全初心者である筆者が実際に「Alpha Season 5」を遊んでみたプレイレポートとなります。 「Jurassic World: Dinosaur Preserve」へ向かおう Alpha Season 5の基本となるのは、「Jurassic World: Dinosaur Preserve」（通称、パーク）で恐竜を育てることです。 しかし、最初にプレイヤーが放り出されるのは「Alpha Season 5 Hub」という場所となっています。ここから複数のLANDに向かうことが出来るものの、広いこともあり迷ってしまいます。 まずは、上記画像の箇所からパークへ向かいましょう。 チュートリアルから始めよう パークに向かうとClaireという人物がいるので、まずは彼女に話しかけましょう。最初のミッションは、彼女から4枚のインフォパネルでプレイヤーが行うことの説明を受けることです。 英語が分からなくても安心！ 会話などは全て英語で行われるため、非常に難しいと思われる方もいるかもしれません。しかしながら、次にどこに向かえばいいか、全てガイドがあるので問題なくプレイすることが可能です。 向かわないといけない場所、話しかけないといけない人には、上記画像の赤枠のようにマークが表示されます。 該当の場所・人のもとに向かいキーボードの「E」で話しかけたりすれば、それでクエストを進めることが出来ます。 恐竜を育ててみた！ 今回の目玉である恐竜を育ててみました。JPを使って卵を購入し、恐竜の子供を孵化させます。 卵にはいくつか種類があり、購入に必要なJPは大きく変わってきます。一番安いもので500JP、高いものだと3000JPが必要でした。 恐竜を大人にするには、DNAトークンが必要です。DNAトークンを手に入れるには2500JPが必要です。一見すると多いように思えますが、パーク内でクエストをこなしていると自然と貯まっていますので、問題なく成長させることが可能です。 DNAトークンを使うと、恐竜は一気に大きく成長します。 恐竜を成長させ食事を与えることでもJPを稼ぐことが可能になっていますので、恐竜をどんどん育てていきましょう！ The Sandboxが初めて且つPCゲームに全く馴染みがない筆者の場合、チュートリアルを終わらせるまでに10分ほど、無料の恐竜を全て大人にするまでには手間取りながらも2時間ほどで達成することが出来ました。 NFT購入で肉食恐竜を育てよう！ 無料プレイで育てることが出来る恐竜は草食恐竜、個別購入やアルファパスからでないと手に入らない恐竜は肉食恐竜となっています。 一番レアリティが低いディロフォサウルスの卵は19.5SAND（約5ドル）、一番レアリティの高いティラノサウルスの卵は240 SAND（約62.9ドル）で取引されています。 パーク以外でもEPを稼ごう！ パークで恐竜を育てることがAlpha Season 5の基本となりますが、パーク以外にも複数のLANDからEPを稼ぐことが可能です。 合計で40以上にのぼる新たな体験が毎週リリースされるため目が離せません！ 上記画像はアクションゲームのクエストとなっており、一定時間内にゴールすることを目指します。 パークでの作業はアクション要素が不要なものばかりですが、それでは物足りないというプレイヤー向けに多くの要素が用意されています。 筆者はアクションが苦手なため、クエストクリアまでに16分ほどかかってしまいました。 ここまで紹介・解説してきましたが、完全初心者には難しいところも多々あるかと思います。 CryptoTimesではLINEオープンチャットを開設しており、Web3に関するあらゆる質問を受け付けています。是非以下のリンクからグループに参加し、一緒にジュラシック・ワールドの世界を楽しみましょう！ CryptoTimesのLINEオープンチャットに参加する 完全初心者でも安心してプレイ可能 「メタバースはプレイしたことない……」「ウォレットとかWeb3とか分からない……」といった方もご安心ください。The Sandboxはブロックチェーン初心者でも直感的に楽しめるよう設計されたプラットフォームです。 実際のゲーム操作感は他の一般的なPCゲームと変わらず、矢印キーやマウスでアバターを動かし、ジャンプやアクションをするだけです。難しいプログラミング知識やブロックチェーンの専門知識がなくても、誰でもすぐに遊び始められます。 また、ゲームを遊ぶだけなら必ずしも仮想通貨を購入する必要はありません。初期費用ゼロで好きなだけプレイ可能ですので、まずは普通のオンラインゲーム感覚で参加してみるのがおすすめです。 報酬としてSANDやNFTを獲得した場合に初めて「ウォレットってどうやって使うんだろう？」と調べ始めればOKですし、その際も公式のガイドやコミュニティが丁寧にサポートしてくれます。 今回のジュラシック・ワールドコラボをきっかけとして、是非The Sandboxに参入してみては如何でしょうか？ このイベントを通じて、最新のゲーム体験とブロックチェーン技術の両方に触れてみてください。難しく考える必要はありません。遊んだ者勝ちなのがThe Sandboxの良いところです！ ジュラシック・ワールドの世界へGO！ The Sandbox各種情報 Alpha Season 5やThe Sandboxについてさらに情報を得たい場合や、実際に参加するためのリンクを以下に紹介します。 プレイ方法まとめ：https://jp.sandbox.game/how-to-play-game/ The Sandboxサイト： https://sandbox.game/jp The Sandboxアカウント作成：https://www.sandbox.game/ja/sign/ X(旧Twitter)： https://twitter.com/TheSandboxJP Discord(日本)：https://discord.gg/N86SttFX Sponsored Article by The Sandbox ※本記事はThe Sandbox様よりいただいた情報をもとに作成した有料記事となります。プロジェクト/サービスのご利用、お問い合わせは直接ご提供元にご連絡ください。
特集・コラム
2025/04/08揺れ動く世界経済とビットコイン、第2四半期の行方とは
昨今、金融市場は大きな混乱に見舞われています。「ブラックマンデー」を彷彿とさせるビットコインの急落に加え、世界中で貿易戦争への懸念が急速に高まっています。 このような厳しい状況下で市場にはまだ買い支える力があるのでしょうか、それともさらなる悪化が待ち受けているのでしょうか。 この記事では、最近の市場動向、特に関税問題が世界経済と仮想通貨市場に与える影響、そして今後の見通しについて詳しく解説します。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。時間がなく忙しいあなたでもビットコインの投資が行えます。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施中。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] ビットコイン、期待から失望への乱高下 先週のビットコイン市場は、まさにジェットコースターのような激しい値動きを見せました。週の初めには著名なビットコイン投資家であるマイケル・セイラー氏による大規模な追加購入計画の発表などを理由に市場には強気な雰囲気が漂っていました。また、ビットコイン購入も視野に入れたGameStopによる多額の債券発行完了も市場の資金的な余裕を示すものと受け止められました。 火曜日には、近く発表されると見られていた関税の内容が「予想ほど厳しくないのではないか」という楽観的な見方が広がり、ビットコイン価格は一時85,000ドルを回復する場面もありました。しかし、水曜日に状況は一変します。「解放の日」と名付けられたこの日、ホワイトハウスから発表された広範な関税措置は市場の予想をはるかに超える厳しい内容であり大きな衝撃を与えました。 この関税ショックを受けて、木曜日と金曜日には株式市場が歴史的な暴落を記録しました。S&P500やNASDAQといった主要株価指数は大幅に下落し、債券利回りは急低下、市場の不安心理を示すVIX指数（恐怖指数）は急上昇しました。さらに、原油価格も暴落し、企業の信用リスクを示す信用スプレッドも急拡大するなど、市場全体が混乱に陥りました。この混乱のさなか、ビットコインは一時的に上昇し「デジタルゴールド」や「安全な避難資産」としての一面を見せる瞬間もありました。 しかし、その楽観的なムードは長くは続かず、週末にかけてビットコインは再び急落し、一時75,000ドルを割り込む水準まで値を下げました。現在は79,000ドル付近で推移していますが、不安定な状況は続いています。 下落の中に見るポジティブな兆候 このような厳しい状況ではありますが、いくつかのポジティブな兆候も見受けられます。一つは、取引所へのビットコイン流入量が減少傾向にあることから売り圧力が低下しつつある可能性が指摘されている点です。もう一つは、ビットコインのネットワーク自体の安全性を示すハッシュレートが過去最高水準にあり、ネットワークの基盤は非常に強固であるという事実です。 [ad_area] 国内仮想通貨取引所「OKJ」は、毎日・毎週・隔週・毎月のいずれかのプランで1,000円～200,000円からビットコイン (BTC) の積立購入サービスを提供しています。時間がなく忙しいあなたでもビットコインの投資が行えます。 現在、OKJの口座開設者は1,000円分のビットコインがもらえる限定キャンペーンが実施中。すでにほかの取引所の口座を持っている方もぜひ登録しておきましょう。 OKJで口座を開設する [/ad_area] 今後の市場：貿易戦争と金融政策が鍵 今後の市場動向を考える上で、最大の懸念材料は世界的な貿易戦争の行方です。 週明けのアジア株式市場は大幅下落で始まり、特に香港ハンセン指数は1997年のアジア金融危機以来の大きな下落率を記録しました。米国の先物市場も下落しており、S&P500は弱気相場入り寸前の状況です。市場参加者の恐怖感は極めて高い水準に達しています。 ビットコインのテクニカル指標を見ても、CME先物との間に大きな下方向の価格差（ギャップ）が生じており、これを埋めるにはマクロ経済環境の改善が必要です。また、短期的な価格トレンドが悪化していることを示す「デッドクロス」も発生しており、チャート上は下落を示唆するサインが出ています。 一方で、このような市場の混乱を受けて、米連邦準備制度理事会（FRB）が緊急利下げに踏み切るのではないかとの観測が強まっています。大手金融機関のアナリストからは、年内に複数回の利下げが行われる可能性が指摘されており、市場もそれを織り込み始めています。著名投資家アーサー・ヘイズ氏が指摘するように、最終的には金融緩和、つまり中央銀行による資金供給への期待が高まっている状況です。 市場参加者の間では、悲観的な見方がある一方で経験豊富な投資家の中には、現状を「押し目買いの好機」と捉える声も聞かれます。現在の市場の混乱が仮想通貨特有のものではなく世界経済全体の問題であるという認識が一部の投資家の冷静さを支えているようです。 世界を揺るがす関税問題：その影響と各国の対応 今回の市場混乱の引き金となった関税問題についてもう少し詳しく見ていきましょう。 発表された関税措置は非常に広範かつ衝撃的な内容でした。米国への輸入品すべてに一律10%の基本税率が課され、英国、EU、日本、中国など「不公正な貿易相手国」とみなされた国にはさらに高い税率が適用されます。自動車や鉄鋼、アルミニウムなどにも高い関税が課されますが、これは米国内の製造業にとってもコスト増という形で影響を与える可能性があります。 また、国別の関税率の算出方法についても疑問の声が上がっています。米国の貿易赤字を相手国への輸出額で割るという単純な計算に基づいており、実際の貿易慣行や経済構造を考慮していないとの批判があります。 経済への影響としては、大手金融機関JPモルガンが今年の世界的な景気後退の可能性を60%に引き上げました。関税によるインフレ圧力と景気後退リスクの高まりはFRBの金融政策にも大きな影響を与えることになります。各国の反応としてはカナダや中国がすでに対抗措置を発表しており、EUなども対応を検討中です。今後、各国は米国との交渉を活発化させると予想されますが、関税の撤回や変更が行われるかは不透明です。ベトナムやカンボジアなどが個別に米国と交渉を始める動きも見られます。 第2四半期の仮想通貨市場：不確実性の中の希望 第1四半期が厳しい結果に終わった仮想通貨市場ですが、第2四半期はどうなるでしょうか。まず、関税問題と各国の対応、そしてFRBの金融政策といったマクロ経済の動向が市場の方向性を左右する最大の要因となる可能性が高いといえます。 仮想通貨市場内部の動きとしては、アルトコインと比較してビットコインの優位性が高まっており、当面はこの傾向が続く可能性があります。過去のデータを見ると、第2四半期はリスク資産にとって比較的良好な時期となる傾向がありますが、今年はマクロ経済の不確実性が高いため過去のパターンが通用するかは分かりません。 コインベース・インスティテューショナルのレポートでは、グローバルな流動性サイクルの改善が第2四半期の見通しを支える可能性があると指摘されています。これは、先ほど触れた金融緩和への期待が背景にあります。 一方、ビットコイン以外の仮想通貨、いわゆるアルトコインの本格的な上昇相場（アルトシーズン）については、ビットコイン優位の高まりやマクロ経済の不確実性から金融刺激策が具体化するまでは難しいとの見方が優勢です。ただし、個別のプロジェクトには引き続き注目が必要です。 関連：次の仮想通貨バブル、上がる銘柄は限定的か｜注目のプロジェクトとは？ 規制面では、米国において暗号通貨に対してより好意的な人物がSEC（証券取引委員会）の新委員長に就任する見込みであることや、ステーブルコインに関する法案審議が進んでいることは長期的なポジティブ材料と言えるでしょう。また、5月7日には、イーサリアムの大型アップグレード「Pectra」が予定されており、これも市場の注目を集める可能性があります。 結論として、第2四半期の仮想通貨市場は、世界的な貿易戦争と金融政策の動向に大きく左右される、不確実性の高い状況が続くと考えられます。短期的には価格変動リスクが高いものの、売り圧力の低下やネットワークの安全性、そして将来的な金融緩和への期待といったポジティブな側面も存在します。投資家にとっては、引き続き市場の動向を注意深く見守る必要がありそうです。
有料記事
