「高値掴み」は仕組まれている?巧妙な仮想通貨のパンプ&ダンプとは
Crypto Times 編集部

仮想通貨市場において、特定の銘柄の価格を人為的に吊り上げた後に売り抜ける「パンプ&ダンプ」と呼ばれる手口は後を絶ちません。
知識や経験の浅い投資家が気づかぬうちに高値で買わされてしまうケースも多く、市場の健全性を損なう大きな問題となっています。
本記事ではその巧妙な手口と背景にある構造的な問題点について掘り下げます。
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パンプ&ダンプとは何か?マーケットメーカーの役割
パンプ&ダンプは、まず仕手筋がターゲットとする仮想通貨を安値で大量に仕込み、その後、SNSやオンラインコミュニティなどで虚偽の情報や過大な期待を煽る情報を流布し、価格を急騰(パンプ)させます。そして、価格が十分に吊り上がったところで一気に売り抜け(ダンプ)、利益を得るというものです。これが一般的な仕組みとなります。
仮想通貨業界では「マーケットメーカー」の存在が議論の的となっています。マーケットメーカーは本来、取引所に十分な流動性を提供しスムーズな売買を促す役割を担っています。しかし、一部のマーケットメーカーがプロジェクト側と結託しパンプ&ダンプに加担しているのではないかという疑惑が指摘されています。
Delphi Labs創設者のホセ・マセド氏によれば、仮想通貨プロジェクトではマーケットメーカーに対し「トークンローンチ後最初の7日間の時間加重平均価格を基準にその25〜50 %上に設定されたストライクで購入できるコールオプション」を付与する契約が散見されるといいます。
マーケットメーカーは自ら借り受けた大量トークンで流動性を供給しつつ、市場価格をストライク以上に押し上げればオプションを行使して安価にトークンを取得し、現値で売却して差益を得られる、この構造が「価格を釣り上げて売り抜ける」インセンティブを生み、パンプ&ダンプを助長しかねないと同氏は警鐘を鳴らしています。
巧妙化する手口:「低フロート・高FDV」の罠
一部プロジェクトで観測された手法の一つに「低フロート・高FDV(完全希薄化後評価額)」という戦略があります。これは、市場に流通するトークンの量(フロート)を意図的に少なく抑えながら、将来的な最大供給量に基づいた評価額(FDV)を高く見せる手法です。
少ない流通量の中で価格を操作することは比較的容易であり、少額の資金投入でも価格を急騰させることが可能です。STIX創設者兼CEOのタラン・サバワル氏は、Mantraなどのプロジェクトを例に挙げ、これらの成功の裏には「実際のフロート(市場流通量)は極めて少なく、見かけ上の時価総額と実態が大きく乖離している」点を指摘。このような状況では実態以上に過熱感が生じやすく、投資家は実力以上の価格でトークンを購入してしまうリスクが高まります。
透明性の欠如が不正の温床か
仮想通貨市場における情報の非対称性と透明性の欠如はパンプ&ダンプのような不正行為が横行する大きな要因となっています。プロジェクトの内部情報やマーケットメーカーとの契約内容、実際のトークン保有状況などは一般の投資家にはほとんど開示されていません。
SecondLane共同創設者のオマール・シャキーブ氏によると、通常、プロジェクトは複数のマーケットメーカーを利用するものの互いに情報を共有せず、誰がどのマーケットメーカーを使っているかを知っているのは財団と取引所だけだと指摘します。
このような不透明な状況下では価格操作が行われていても外部からは見抜きにくく、問題が発覚した際には既に多くの被害者が出ているという事態になりかねません。
Delphi Labs創設者マセド氏は「プロジェクトがマーケットメーカーとの契約内容を開示すること。もしトップのマーケットメーカーが集まってプロジェクトとのマーケットメイキング契約をオープンソース化することに同意すればそれだけでもかなり良い影響があり変化を強制できるでしょう」と透明性向上の重要性を訴えています。
投資家が自衛するために
このような市場環境において投資家自身が「高値掴み」のリスクから身を守るためには徹底した情報収集と慎重な判断が不可欠です。
プロジェクトの評価額が実態に見合っているか、資金調達の背景に不審な点はないか、トークンの流通量は実際にどれくらいなのか、といった点を多角的に調査する必要があります。
仮想通貨市場は依然として発展途上にあり、大きなリターンが期待できる一方で様々なリスクも潜んでいます。パンプ&ダンプのような不正行為に巻き込まれないためには冷静な分析と自己責任の原則に基づいた投資判断がこれまで以上に求められています。
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記事ソース:Youtube