金利上昇がビットコイン爆上げのきっかけに？専門家が語る「BTC最強説」の根拠

先日、ビットコイン (BTC) は史上最高値を更新し11万ドルを突破しました。

そんな中でウォール街で30年以上の経験を持つマクロ投資家ジョルディ・ヴィッサー氏は「長期金利の上昇こそがビットコインを放物線的な急上昇へと導く最重要ファクターだ」との見解を示しています。

従来の常識を覆す「金利上昇＝BTC上昇」理論

一般的に金利上昇は従来の投資先でのリターンが増加するためリスク資産の逆風とされますが、ヴィッサー氏の分析は異なります。

「ビットコインのホワイトペーパーが発表された2008年当時、問題の核心は銀行システムの破綻。現在起きているのはその逆のパターンだ」とヴィッサー氏は指摘します。

2008年の構造では銀行が問題の中心でした。当時は銀行の株価と債券価格が同時に下落し破綻リスクが高まりました。その結果、政府が銀行の債務を肩代わりすることになり米国の債務は現在の36兆ドルまで膨張しました。

現在の構造では政府債務が問題の中心となっています。企業は2020年のゼロ金利政策時に10年、20年、30年、場合によっては100年という長期債務を調達済みです。一方、政府は短期債務に依存しており長期債務の金利が上昇し始めています。

ヴィッサー氏によると1984年から2022年まで38年間続いた債券利回りの下落トレンドが終焉を迎えました。この間、景気後退のたびに金利を下げ、企業が借り換えを行うサイクルが続きましたが2020年にこのサイクルが完了しました。

現在の10年債利回りが2007-2008年以来の高水準に達しているのはこの38年間の「一直線の下落チャート」が反転し、法定通貨システムが公式に変化したことを意味します。

この現象は米国だけでなく日本国債（JGB）、英国債（ギルト）など世界中の長期債で同時に起きており、各国が似たような債務問題を抱えていることを示しています。また、米国がもはや世界の基軸通貨国としての役割を望まずドル安を容認していることも金利上昇の一因となっています。

つまり、金利上昇は法定通貨システム全体が「我々には問題がある」と市場に向けて叫んでいるのと同じであり投資家はシステム外の資産である金やビットコインに避難しようとするというのがヴィッサー氏の理論です。

価格急騰による踏み上げ相場の可能性

ヴィッサー氏はビットコイン市場で価格急騰による踏み上げ相場が起こる可能性を指摘しています。これは価格の急騰によって売り方が損失を被り、買い戻しを迫られることでさらなる価格上昇を引き起こす現象です。

「オプション市場では依然としてビットコイン価格の上昇を抑えるような大規模なコールオプションの売りポジションが存在する。しかし、企業によるビットコイン採用の動きや世界的なビットコイン買いの広がりによってこれらの売り方が持ちこたえられなくなる時が来るだろう」と同氏は述べます。

特にビットコインの生産コストをヘッジするためにオプション売りを行っているマイナー（採掘業者）などが、価格急騰によって買い戻しを迫られれば、1週間で数万ドル規模の価格上昇もあり得るとのことです。