米Mastercard 第一四半期成長率下がる 大手銀行のクリプト禁止が原因か

米Mastercard(マスターカード)は、同社のクレジットカードを使用した仮想通貨の購入量が下がったことを原因に第一四半期の成長率が低下したことを報告しました。

同クレジットカードの国際取引量は前期から19%も上昇したものの、成長率は同じく前期比で2%下がったとされています。

今年二月、バンクオブアメリカやJPMorgan、シティグループなどといった米大手銀行がボラティリティやクレジットリスクを理由に仮想通貨のクレジット購入を禁止したことが影響したとみれらます。

米Mastercard最高財務責任者のMartina Hund-Mejean氏は「今回の成長率低下は同社のクレジットカート提供サービスの国際展開で補えると予測している」とコメントしています。

Mastercard CEO, Ajay Banga氏 

同社CEOのAjay Banga氏は、アジア圏の仮想通貨業界の不安定さを指摘しています。

「大手取引所がハッキングされるなどしたため、日本でさえもセキュリティの弱さが懸念されている。見てわかる通り、仮想通貨市場は昨年の最終四半期より少し熱が冷めている。」

と発言したBanga氏は、仮想通貨は同社の企業戦略として考慮されていないとしました。

「仮想通貨にしては、とにかくどう予測したらいいかもわからないので、(戦略として)数えたいとは思わない。」とBanga氏はコメントしています。

今回の報告を受けて同社の株式は3%ほど上昇しました。

このように、仮想通貨市場は高いボラテリティ故に大手銀行などから避けられがちですが、一方でブロックチェーンという技術自体は逆に注目を浴びているようにもみえます。

先月20日にはJPMorganがQuorumブロックチェーンを利用した金融商品の発行を試行するなど、大手銀行もブロックチェーンを受け入れはじめていることが伺えます。

記事参考元: Mastercard blames cryptocurrencies for slight drop in first-quarter growth