アラタ | Shingo Arai
2017年5月に仮想通貨への投資を開始。ブロックチェーンや仮想通貨の将来に魅力を感じ、積極的に情報を渋谷で働く仮想通貨好きITリーマンのブログを通じて発信するように。
最近書いた記事
ニュース
2021/02/08Binance Launchpad 18弾 SafePal / $SFP のBNBのトータルCommit数は8.2億ドルで約164倍の倍率に
BinanceではトークンセールをBinanceのプラットフォームを利用して過去に実施してきました。 今回、第18回のBinance Launchpadでは従来のくじ引き方式からSubscription方式へと変え、実施されました。 Subscription方式では、2月2日から2月8日までの期間で保有BNBの平均枚数を上限にBNBのコミットが可能となっており、トータルコミット量から自分のコミットした割合分のトークンが割当でもらえます。 Subscription方式に関しては、こちらの記事にて解説しています。 https://twitter.com/binance/status/1358694802305482753?s=20 今回のSafePalでは、11,262,241枚のBNBがCommitされ、4時間の間で約8.22億ドル(約830億円)がロックされました。 一人あたりのコミット数は平均238BNBとなっており、倍率は164倍となりました。SafePalトークンの上場は日本時間の22時よりとなっており、上場後は取引が可能になります。 Binanceの登録はこちらの記事で解説しています。 Binanceの登録はこちら Binanceの登録方法へ 記事ソース : Binance
ニュース
2021/02/05coincheck社がNFT市場のmiimeを運営するメタップスアルファを子会社化
coincheck社が2月5日にメタップスアルファ社の全株式を取得し、子会社化するための株式譲渡契約をメタップス社と締結したことを発表しました。 メタップスアルファ社はNFTのマーケットプレイスであるmiimeを運営しており、昨年8月に発表した新規事業として、ブロックチェーンに記録されたデジタルアイテム「NFT（Non-fungible token）」を取引するマーケットプレイスの提供を発表していました。 今後、オフチェーンのみならずオンチェーンのNFTマーケットプレイスを提供することで、国内外への事業展開をリードする狙いとしています。 miimeのサービスについては引き続き利用が可能となっており、Coincheckとは別のブランドのサービスとして引き続きサービスを提供して行く予定です。 株式譲渡が行われるのは2月12日の予定です。 記事ソース : coincheck
ニュース
2021/02/02Binance Launchpad 18回目となる SafePal / $ SFP のトークンセールを新形式で実施
Binance Launchpadの第18弾となるSafePal (SFP)のトークンセールが実施されます。今までのBinance LaunchpadのセールスではBinanceのアカウントの残高に基づいた抽選方式で行われていましたが、今回からは新しい方式が採用されます。 https://twitter.com/binance/status/1356233670617690119?s=20 トークン名：SafePal（SFP） ランチパッドハードキャップ：5,000,000米ドル ユーザーあたりのハードキャップ：20,000米ドル（200,000 SFP） 合計トークン供給：500,000,000 SFP Binance Launchpadに割り当てられたトークンの合計：50,000,000 SFP（トークン供給の合計の10％） パブリックセールトークンの価格：1 SFP = 0.10 USD（BNBの価格はサブスクリプションの前に決定） トークン販売フォーマット：サブスクリプション 今回から採用されるサブスクリプション形式では、6日間の期間中にユーザーが保有するBNBの平均額がBinance Launch Padに対してコミット(購入希望)できる最大枚数となります。その際、ユーザーが保有枚数に対しての制限は特にありません。 Launchpadの実施日になると、ユーザーは自分が保有していたBNBの6日間の平均枚数を最大枚数として、スポットウォレットからトークンセールに向けてBNBをコミット(購入希望)して参加することができます。この間の時間は4時間となっています。 最終的な参加決定枚数は (個人の購入希望分のBNB / 全参加者の購入希望分のBNB ) x 販売されるSFPトークンの合計 で枚数が決定されます。 サブスクリプションモデルの例 今回からのサブスクリプションモデルを例で説明します。 今回は便宜上、合計100,000,000のABCトークンが新しいLaunchpadセッションで提供されると仮定。このハードキャップは一人あたり20,000,000ABC、ABC / BNBの価格は0.000222222とします。 ユーザーAが5000枚のBNBを6日の期間中保有していたとします。その場合、ユーザーAは最大上限5000枚でBNBをコミットすることが可能になります。 残りの参加者で100,000枚、全体で105,000枚のBNBがコミットされたケースとなった場合は下記が最初のトークン割当です。 しかし、今回のケースだとユーザーあたりのハードキャップを1と2のユーザーが越えてしまっているため、ハードキャップが適応されます。 ハードキャップ以上の割当が最初に決まっていたユーザーの割当は、コミットメント率に比例してユーザー3以下に割り当てられることになります。 最終的なABCの割り当ては上の図のようになり、最初に7,000BNBを保有していたユーザー3は、ハードキャップの調整が行われた後に16,800,000 ABCトークンが割り当てられる計算となります。 その場合、ユーザー3は最初にコミットメントした7000枚から、16,800,000 * 0.000222222 = 3,733.3296BNBの枚数が引かれることになります。 Binanceの登録はこちらの記事で解説しています。 Binanceの登録はこちら Binanceの登録方法へ 記事ソース : Binance , Binance
ニュース
2021/01/28BinanceがEthereum2.0の取引サービスの提供を1月29日21時より開始
Binanceが昨年より提供するEthereum2.0の代替トークンであるBETH(Beacon Ethereum)の取引を1月29日より開始することを発表しました。 https://twitter.com/binance/status/1354417624625668098?s=20 取引ペアはBETH/ETHとなっており、最初に安定した取引体験を保証するために、各ユーザーの1日あたりのサブスクリプション制限を一時的に1ETHに制限することを発表しています。 現状、BETHはBinance上で ethereum 2.0のステーキングサービスに預けたETHを1:1で分配される代替トークンとなっています。 今後、Ethereum2.0がフェーズ2に移行した後、ユーザーはETHに還元できるようになっています。BinanceにEthereum2.0のステーキングでETHを預けたユーザーは、BETHを受け取り、報酬もBETHで受け取ることができるようになっています。 Binanceの登録はこちらの記事で解説しています。 Binanceの登録はこちら Binanceの登録方法へ
ニュース
2021/01/20ブロックチェーンで民主主義をアップデート！「民主主義×ブロックチェーン」問題提起
現在、社会的にも議論のテーマとしてよく挙げられる民主主義に関して。ブロックチェーンはこれからの民主主義をどう変えられるかについて問題提起し、イベントを実施していきます。 昨今ではFacebookやGoogle， Amazonのような大企業が個々のデータを独占し、自分たちのビジネスに利用することが度々問題視されています。 ヨーロッパなどでは数年前から欧州委員会による独占禁止法違反などで上記のような企業のデータ独占問題も起こってます。 今回、問題提起してくれるのはDemocracy Earth Foundation(*)のPaula氏です。 検閲耐性を持つオープンソースのデモクラシープラットフォームDemocracy.earthの共同創業者のPaula氏が、日本コミュニティ向けでも民主主義まつわる議論が活発化して欲しいということで、いくつかの議題を設定してくれました。 過去にCRYPTO TIMESでも取り上げたプロジェクトIDENAにも触れながら今回の問題を提起してくれています。 *Democracy Earth Foundationとは 「Y Combinator＆Fast Forwardが支援する非営利団体で、国民国家後の世界の大小のコミュニティ向けに、腐敗しないデジタルガバナンスを構築。 オープンソースソフトウェアとピアツーピアネットワークの台頭により、政治的仲介はもはや必要ありません。『流動的な民主主義と分散型組織』という2つの主要な柱に基づき、あらゆる種類の組織のガバナンスを可能にするスマートコントラクトを備えたプロトコルであるSovereignを構築しています。」 https://twitter.com/_paulaberman/status/1349072815518085134?s=20 今回のPaulaさんのツイートは下記の通りとなっています。 日本のクリプトコミュニティがIDENAネットワークとProof of Personhood（人格の証明）に関心を持ってくれているようで嬉しいです。議論のためにいくつかのトピックを設定してみたいと思います。 １．今話題のトピックから始めましょう。私企業によるソーシャルメディアプラットフォームは、民主的な機能を果たしていますが、民主的な説明責任を果たすことはできません。IDENAはここで別の道筋を示すことができるでしょうか？ ２．ブロックチェーンネットワークについても同様の議論が行われています。EthereumやBitcoinにはリソースに基づくガバナンスメカニズムがあり、これは基本的には土地を所有している人だけに参政権を与えることに相当します。"人格に基づくプロトコル"は、ブロックチェーンガバナンスを21世紀にもたらすことができるでしょうか。 ３．"人格に基づくネットワーク" が可能にする新しいタイプの政治的・経済的実体とは何か？デジタル政治組織、国境を越えた政党、超国家的なAI / データ協同組合など考えられるでしょうか？またこうした新しいモデルは、人類がグローバル化した課題へ対処するのに、どう貢献するでしょうか？ ４．ビットコインは国家から離れて通貨発行権の独占を破り、IDENAのような"人格に基づくネットワーク" は、技術官僚から離れて通貨発行権の独占を破りつつあります。これは、私たちが通貨を理解する方法やその価値の源泉にとって何を意味するでしょうか。 ５．"人格に基づくネットワーク" は、AI開発が、新技術の政治的、経済的、社会的な意味合いに対する民主的な監視あるいは説明責任を置き去りにして人間の役割を置き換えている世界において、人間が本来の価値を取り戻すのをどのように助けることができるでしょうか？ 以上です。もちろんIDENAや他のPoP ソリューションは、私が上記で挙げた複雑な課題に対する決定的な解決策というわけではありません。しかしこれらのトピックが有意義な議論につながることを願っています。アリガト Paula氏の元のTwitterのスレッドはこちらから確認が可能です。 今回のイベントでは、上記のPaula氏が問題提起する内容に対して、日本の有識者からコメントをもらい、CRYPTO TIMESでもレビューを行い、後日公開していく予定となっています。
ニュース
2021/01/20Ethereum1.0の次期大型アップグレード「Berlin」改善案が公開
Ethereum1.0(現在ローンチ済の2.0とは別)の次期大型アップグレードである「Berlin Network」に関する改善案のドラフト版が本日公開されました。 現在、Ethereum1.0の「Berlin Network」ドラフトはSNBに投稿されており、コミュニティからのフィードバックを募集している状態です。 https://twitter.com/JHancock/status/1351519606590955522?s=20 現在、GitHubに投稿されている情報によると EIP-2565 EIP-2315 EIP-2929 EIP-2718 EIP-2930 に関しての提案がされており、現状、EIP-2930を除いた、4つの提案のコードは、すべての参加クライアントが追加しています。 https://twitter.com/JHancock/status/1351535659811446784?s=20
ニュース
2021/01/19Coincheck(コインチェック)にてEnjin Coin / $ENJ の取扱いを開始へ、国内では初上場
暗号通貨取引所であるCoincheck社が2020年1月26日よりEnjin Coin / ENJを新たに取り扱うことを発表しました。 https://twitter.com/enjin/status/1351366534967472128?s=20 Enjinの公式ツイートによると、1.5年間にも及ぶデューデリジェンスが行われ、JVCEAに承認されCoincheckへの上場に至ったと発表しています。 CoincheckではENJの取引以外にも、貸仮想通貨や積立も提供する予定となっています。 また、昨年よりNFTマーケットプレイス事業に関してもEnjin Pte Ltd．と提供しているため、今後はそちらでのサービス提供も順次行われることが予想されます。 Enjin Pte Ltd.が提供する「Enjin Platform」は、マイクロソフトの提供する大人気ゲーム『Minecraft』をはじめとする35種類のゲームとNFTの発行において連携しており、今後連携するゲームタイトルが増加することにより、Enjin Coinの利用増加や価値向上が期待できるとCoincheck社では発表を行っています。 今回のCoincheckでの上場発表を受け、BinanceではENJは約17%の価格上昇が起きました。 昨日は株式会社グラコネが提供するKizunaと共同でNFTによるチャリティーを行うことも発表しています。 Coincheckの使い方や登録方法はこちらの記事で確認が可能です。
ニュース
2021/01/18日本初、NFTを活用したチャリティープロジェクトをKizuna x Enjinで実施
「KIZUNA HUB」を運営する株式会社グラコネと、ブロックチェーンを用いたエコシステムを開 発するENJIN Pte. Ltd.が、著名人の作品オークション による販売で得た資金で、生活に苦しむ若年層への食糧支援事業に寄付をする、NFTよるチャリ ティープロジェクトを開始することを発表しました。 本チャリティーは2021年の2月に実施予定としており、取り組み自体は日本初となっています。 NFTによるチャリティープロジェクトの実施背景 暗号資産（仮想通貨）の認知と利用が拡がるなかで、その基盤を担っているブロックチェーンプラットフォームを利用する試みが様々なシーンで展開されています。 その一つが、ブロックチェーンネットワーク上のトークンを、それ 自体は貨幣価値を持たないNFTとして流通させ販売し、所有権を販売するNFTチャリティーとなっています。 著名アーティスト や海外セレブリティなどが、自身の絵画などのクリエイションをNFTと関連付けて販売し、その売上金をコロナ禍で 増加している社会問題の解決に当てるチャリティー活動が米国などで増えています。 世界中の善意を効率的に集めることができる寄付活動としても注目を集めています。 今回、グラコネ社では、Enjinのブロックチェーン資産発行プラットフォームによるチャリティープロジェクトを企画し、コロナ禍で生活にこまる10代をサポートする「認定NPO法人D×P(ディーピー)」（本部：大阪府大阪市、理事 長：今井紀明、以下 D✕P）に対する寄付活動として、日本初となるNFTチャリティープロジェクトを開始することとなりました。 今後の展開として、国内初のNFTチャリティープロジェクトとして展開しますが、今後も、コロナ禍や貧困、環境保全活動など、SDGs に絡む活動を含めて、社会の要請にお応えすべくNFTによるチャリティー活動を機動的に展開する方針としています。 NFTの経済活動における有用性、さらにはブロックチェーンプラットフォームの合理性なども訴求していきながら、意思表 示や決済をより効率的に電子的なプロセスで受け入れるスキームとしての認知も拡げていきたいと考えているとしています。
ニュース
2021/01/13IOSTブロックチェーンがHUSDステーブルコインをサポートしてDeFiエコシステムを加速
2021年1月13日 中国北京— IOSTは、Stable Universal Limitedによる米ドルペッグのステーブルコインであるHUSDをサポートする計画を発表しました。今回、注目すべき点としては、HUSDをサポートするパブリックブロックチェーンの最初のバッチとしてIOSTが参加します。 今回の重要なマイルストーンは、健全で成長するDeFiポートフォリオを通じた影響力を増して、IOSTを促進させます。また、今回、HUSDのローンチを記念して、35K HUSDをIOST保有者に配布します。詳細は近日中に発表します。 IOSTに関しての詳しい記事はこちらにて解説しています。 また、IOSTを日本の取引所で購入する場合はCoincheckにて購入が可能です。 HUSDステーブルコインについて テクノロジー企業であるStable Universalによって発行されたHUSDは、米ドルに1対1でペッグされたステーブルコインです。 米ドルの安定性とブロックチェーン技術の効率性を組み合わせたHUSDは、送金、商業、支払い、取引、DeFiなどのための安全で確実かつ便利な資産へのアクセスをIOSTユーザーに提供します。 IOSTブロックチェーンへのHUSDの統合は、現在最終段階にあります。完成すれば、IOSTユーザーはStable Universalのアカウントに米ドルを入金し、HUSDを1:1の比率でお気に入りのクリプトウォレットに送ることができるようになります。 2020年1月13日現在、ユーザーは、Huobi GlobalでIRC-21ベースのHUSDのみの入金/引き出しかできません。 IOST財団のCTO & Co-founder、Terry Wangのコメント； ＂ステーブルコインは、DeFi- IOSTが2020年と2021年に注力して成長させる分野であり、多くの機会を解き放つ鍵となります。IOSTの革新的で開発者に優しい技術は、高いスケーラビリティ、高速なトランザクションスピード、トランザクション手数料ゼロを可能にし、DeFiの開発者とユーザーの両方にとって完璧な選択となっています。私たちは、Stable Universalとのコラボレーションから生まれた無限の機会を探求し、IOSTをDeFiの拠点になるためのより多くのパートナーを期待させています。＂ Stable UniversalのCEO、Frank Zhangのコメント； ＂まもなくHUSDがIOSTエコシステムでサポートされることを発表することは、新しい年の素晴らしいスタートです。より多くの開発者やコミュニティが、ステーブルコインやブロックチェーン技術のユースケースを広く探求し続けることを楽しみにしています。＂ HUSDステーブルコインは、支払いトークン、価値の保管、フィアット通貨と暗号資産の架け橋として、IOSTのDeFiのユースケースで重要な役割を果たすことになります。HUSDは、暗号資産取引に関連する価格変動を最小限に抑え、個人ユーザーや機関投資家がIOSTブロックチェーン上で簡単に構築して取引できるようにして、IOSTの将来の分散型取引所のための新しい流動性プールに参加することを可能にします。 IOSTはDeFiをサポート DeFi dApps が従来のアプリケーションと十分に競合するためには、基礎となるネットワークは高速でなければならず、dApp提供者の目的と完全に一致していなければなりません。 競争の中で、Proof-of Believabilityコンセンサス・アルゴリズムによるエンタープライズ・グレードの分散型超高速ネットワークであるIOSTは、開発者に優しい機能と環境を提供することで、活気あるエコシステムを構築しています。 2020年には、新興のDeFiプロジェクトとの連携を深め、潜在的なDeFiプロダクトの包括的なインキュベーション支援を行うことで、初期のDeFi領域に進出し、強固なDeFiエコシステムの成長を育成してきました。 HUSDについて HUSDはStable Universalによって発行され、米ドルに対して1対1でペッグされています。発行された各HUSDは、米国の信託会社に保有されている米ドル建てによって裏付けられています。 米国の独立した監査法人がHUSDトークンの毎月の証明業務を実施しており、証明報告書はstcoins.comで一般公開されています。 Stable Universalは、顧客のためにHUSDを安定、安全、健全なものにすることに取り組んでいます。 IOSTについて IOSTは次世代コンセンサス・アルゴリズム＂Proof of Believability（PoB）＂に基づく、分散型エコシステムのセキュリティとスケーラビリティのニーズを満たすオンラインサービスの基盤となるアーキテクチャを目指しています。日本では電力P2P取引や医療データ共有に関する実証実験プロジェクトで選定されています。ディプロイ後の修正機能を備えた、JavaScpritをサポートする、スマートコントラクトと限りなく低い開発コストは、エンタープライズソリューションとして受け入れられます。 共同創業者兼CTO：Terrence Wang URL：https://iost.io
ニュース
2021/01/13暗号通貨取引所Coincheck(コインチェック)が3年ぶりとなるテレビCMを1月14日より放映
2021年1月14日より、東京、大阪、愛知などの26都府県でテレビCMの放映を開始することを公式リリースにて発表しました。今回Coincheck社が放送するテレビCMは2種類となっており、「ロケット」篇と「タイトル」篇の2種類となっています。 [caption id="attachment_56858" align="aligncenter" width="800"] ロケット篇CM / Coincheckより引用[/caption] 「ロケット」篇では、『宇宙戦艦ヤマト』のイントロパートを軸に、久しぶりに広告展開するコインチェックに対する期待感、ワクワク感をロケットの発射、飛行シーンで表現。 「タイトル」篇では、伝えたいメッセージを１カットで視覚化することで、ボーッと観ていても、どのタイミングからCMを観ても、メッセージが届くように。オンエアでスルーされないように、名曲『宇宙戦艦ヤマト』のイントロパートでキャッチーさを担保。 今回のCMでCoincheckが放映するのは、2017年12月で出川哲朗氏が出演したCM以来、約3年ぶりのCMとなります。 Coincheckの登録方法はこちらの記事より、登録は下記より可能です。 Coincheckの公式HPはこちら 記事ソース : Coincheck
有料記事
