BTC持ちすぎ？S&P500がストラテジー社を除外した本当の理由

S&P500指数委員会がストラテジー社の組入れを見送った決定について、企業が実質的にビットコイン（BTC）のファンドとして機能することへの警戒感を示すものだとの見方が強まっています。

指数委員会は裁量権を持っており、企業のバランスシートが大規模なビットコイン保有に偏ることを慎重に評価したとみられます。これまで同社の株価はナスダック100やMSCIワールドなどの主要指数に採用されることで間接的にビットコインへの投資機会を提供し、成長を支えてきました。しかし今回の不採用はこのルートが限界に達しつつあることを示唆しています。

暗号資産財務企業に逆風、ナスダックが資金調達を厳格化

さらに大きなリスクとしてすでにストラテジー社などを組み入れている他の指数提供者も、その方針を再検討する可能性が指摘されています。またナスダックは暗号資産を大量に保有する企業に対し、追加購入のための新株発行時に株主の承認を求める要件を課し始めたと報じられています。

投資家の間ではこれらの暗号資産保有企業に対する「疲労感」が見られ始めています。株価の低迷や資金調達活動の鈍化がその証拠であり、株式発行のペースは近年大幅に落ち込んでいます。

今後はこうしたバランスシート主導の企業から、取引所やマイニング企業といった事業実態を持つ暗号資産関連企業へと投資家の資本がシフトしていく可能性があるとみられます。