個人投資家は養分？ビットコインで化けるメタプラ株価高騰の裏側に迫る

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メタプラネット株を買い支える多様な投資家たち

メタプラネット社の株主構成は非常に多様であり、それぞれの思惑が交錯しながら現在の株価を形成しています。主な投資家層は以下の通りです。

海外の戦略的投資家と機関投資家

現在の同社株式を牽引するのは、CEOであるサイモン・ゲロヴィッチ氏自身です。同氏は18%の株式を保有しており、筆頭株主として経営のコミットメントを示しています。

さらに米大手資産運用会社のキャピタル・リサーチ社（Capital Research）も大株主に名を連ねており、長期的な視点を持つグローバル機関投資家が同社の戦略を支持していることがわかります。

当初のビットコイン戦略への転換を資金面で支えた海外ファンド「Evo Fund」などは、株価上昇を受けて保有株式を売却・希薄化させており、初期の支援者から新たな株主へと移行が進んでいることが分かります。

市場の主役となった日本の個人投資家

株価と出来高の急増を牽引しているのは日本の個人投資家です。彼らの主な目的は、円安へのヘッジ需要と新しいNISA（少額投資非課税制度）を活用した投資です。

日本国内ではまだ承認されていないビットコイン現物ETFの代替として、同社株を通じて間接的にビットコインへ投資する動きが活発化しています。

国内暗号資産取引所で直接ビットコインを購入することも可能ですが、暗号資産にかかる税率が最大55%である一方で、株式では20%、NISAを利用すれば非課税となることが魅力となっています。

短期筋と空売り勢の攻防

株価の急騰は短期的な値上がり益を狙う投機筋も呼び込みました。これに伴い増加したのが「空売り」です。しかし、予想に反して株価が上昇を続けたため、空売りをしていた投資家が損失を限定するために株を買い戻す「ショートスクイーズ」が発生しました。

モルガン・スタンレーMUFG証券による大規模な買い戻しが株価の爆発的な上昇の引き金になったとも報じられており、機関投資家による投機的な動きも市場に大きな影響を与えています。

今後の展望と変動リスク

メタプラネット社の株式は、初期のファンド集中型から経営陣、機関投資家、そして個人投資家など複数に分散する形へと変化しつつあります。

しかし、株価がビットコインの価格と強く連動する特性を持つことや、短期的な投機マネーが流入していることから価格変動リスクは依然として高い状況です。

特に海外の投機的なファンドによる大規模な売却が始まれば株価が大きく下落する可能性も念頭に置く必要があると言えるでしょう。