ビットコイン急落で個人は降伏売り。機関投資家は大量買い増し

ビットコイン（BTC）が一時9万ドルを割り込む急落局面において、市場参加者の行動が明確に二極化していたことが判明しました。

個人投資家を中心とする短期保有者がパニック売りに走る一方で、クジラと呼ばれる大口投資家や一部の機関投資家はこの下落を好機と捉え静かに買い増しを行っていました。

例として、ストラテジー社が価格下落の最中に8億3560万ドルを投じ、8,178BTCを追加購入しました。今回の取得平均単価は約10万2171ドルと現在の市場価格を上回る水準にあり、この購入分については含み損を抱えています。しかし、同社の総保有コストは約7万4433ドルであり、全体としては依然として利益を維持しています。

対照的に、過去155日以内にビットコインを取得した短期保有者は損失を確定させる「降伏売り」の動きを見せました。Glassnodeのデータによると、ボラティリティの急上昇に耐えきれず市場から退出した個人投資家がこの層を占めています。さらに11月の米国現物ビットコインETFからの純流出額は25億7000万ドルに達し、ローンチ以来最悪の減少幅を記録しました。

このETFからの資金流出と個人投資家の売りが重なったことが価格調整を深める要因となりました。

オンチェーンデータでは、1,000BTC以上を保有するウォレットが増加傾向にあるほか、ソラナ（SOL）などの一部アルトコインに対してもスマートマネーが押し目買いを入れた痕跡が確認されています。

デリバティブ市場では建玉の減少と資金調達率のマイナス化が進んでおり、投機的なロングポジションの解消が一巡したことを示しています。機関投資家による現物買いがETFの流出圧力を吸収し、相場を底打ちさせることができるかが今後の焦点となるでしょう。