仮想通貨バブルは終わったのか？市場動向を振り返る｜2025年

2025年、仮想通貨市場はさまざまな要因によって揺れ動いています。過去に経験したような「仮想通貨バブル」が再来するのか、それともすでに終焉を迎えたのか、投資家にとっては大きな疑問です。

本記事では昨年末から2025年3月現在までの仮想通貨市場の状況を分析していきます。

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2025年3月現在｜市場は停滞気味

2025年3月現在、仮想通貨市場の時価総額は約2.7兆ドルとなっています。これは昨年末のピーク時に記録された3.9兆ドルから20%減の数字で市場全体の調整局面が続いていることを意味しています。

代表的な仮想通貨であるビットコイン（BTC）は過去最高値を上回るものの、以前のような急激な暴騰は見られていません。ビットコインは市場の中で健闘を続けており、堅実な上昇を示しているものの過去のバブル相場に見られたような急激な価格変動は見られません。

イーサリアム（ETH）は過去1年間で52%の大幅な下落を記録しており、以前の高騰からはかなり遠い位置にあります。また、ソラナ（SOL）も15%の下落を見せ、他の主力通貨と同様に弱気な市場環境に直面しています。XRP（エックスアールピー）などは一定の市場での支持を維持していますが過去最高値を更新するには至っていません。

昨年大きな注目を集めたミームコインについては、DOGE（ドージコイン）が過去1年間で1%の下落を見せ昨年の高騰をほぼ打ち消す形となっています。SHIB（シバイヌ）も過去1年間で62%の大幅な下落を記録しており、ミームコインの盛り上がりは一時的なものであったことが窺えます。

トランプ大統領率いる米政権がビットコインやその他の仮想通貨による戦略的準備金の創設に向けた動きを進めている点や、過剰な規制を行ってきたとされるSEC（米国の生規制当局）の体制が変えられ規制整備からWeb3事業を推進する流れなどポジティブな側面も見られるなか、今後の相場の動向に注目が集まっています。

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昨年末から発生した強気相場を振り返る

トランプ氏の再選と市場の反応

2024年11月、アメリカの大統領選挙で仮想通貨に親和的なドナルド・トランプ氏が再選を果たし、その後、ビットコイン価格が一時的に上昇しました。この動きは仮想通貨に親和的なトランプ政権が仮想通貨に対してどのような政策を採るかに対する期待感から来ていました。

しかし、2025年1月中旬にトランプ氏が大統領に就任した後、すぐに仮想通貨関連の政策が実行されることは少なく、市場は徐々に不信感を抱き始めました。ビットコインはトランプ氏就任までの一連のストーリーの中で過去最高値を突破したものの、2017年末のような暴騰は見られませんでした。

トランプ夫妻がミームコイン発行で市場は混乱

また、トランプ氏とパートナーのメラニア夫人が大統領就任前後にミームコイン「$TRUMP」と「$MELANIA」の発行を発表したことも現在の投資家心理に影響を与えています。

$TRUMPは発行から一夜で340億ドルの時価総額を記録するなど大きな注目を集めました。また、メラニア夫人が発行した$MELANIAも大きな話題となりました。

トランプ氏による$TRUMP発行のアナウンス

しかし、仮想通貨市場に循環する資金の量は大幅に増加することなく、ビットコインやイーサリアムを含む多くの仮想通貨の価格は下落。結果的に他の通貨から$TRUMPに資金が移動した結果となり、盛り上がりは市場全体に波及するものではなく局所的な現象となりました。

「米大統領によるミームコインの発行」という誰もが予想しない異例事態が発生したことや市場全体の資金が増加しなかったことなどから、投資家の間ではさらなる不信感が着々と高まっていたことが窺えます。

また、セレブリティ（有名人）による仮想通貨発行ブームの到来を予想する声も挙がっていたものの、$MELANIAが大暴落を見せたことや2025年2月に発行され運営チームが売りさばいたとされるミームコイン$LIBRAの宣伝にアルゼンチン大統領が関わったことなどから、新たなナラティブの誕生も果たせませんでした。

「ディープシークショック」到来｜米株市場も弱気に

2025年1月末には「ディープシークショック」が発生し、仮想通貨市場にとっても大きな打撃となりました。これは中国発の安価なAIプロダクト「ディープシーク」が登場し、それがNVIDIAや他のハイテク株の急落を引き起こした現象です。

この影響で金融市場全体が不安定となり、ビットコインの価格も10万ドルを割り込む事態に。加えてアメリカの利下げ期待が後退したことも市場にとってはネガティブな材料となりました。利下げの見込みが低くなることで投資家心理は冷え込み、仮想通貨市場にも資金流入が減少しました。

さらに、FOMC（連邦公開市場委員会）が利下げ回数の減少や見送りを示唆したことがさらなる市場の下落要因となったことも注目です。

トランプ政権、関税強化の姿勢で市場はリスク回避へ

2025年2月25日には、トランプ政権が3月からのカナダ、メキシコへの関税強化を発表したことを背景に米国株市場は調整局面を迎え、仮想通貨市場も急落に見舞われました。

ビットコインは一時91,000ドルを割り込み約5%の下落、イーサリアムは2,500ドルを下回り8%以上急落するなど、主要コインが軒並み大幅な値下がりを記録しました。

さらに、同時期に大手取引所Bybitがハッキング被害を受け、約40万ETHが流出したことも市場のセンチメントを悪化させた可能性があります。

これらの一連の流れにより2025年3月現在はビットコインは80,000ドル前後を推移し、トランプ大統領就任までの市場の勢いは完全に衰えています。

仮想通貨のバブルは終わったのか？

昨年のミームコインの高騰や年末からのビットコインを中心とする主要通貨の高騰から暴落を見せている昨今の市況から、一部では「仮想通貨のバブルは終わった」と指摘する声もあります。しかし、多くの通貨が最高値を更新できていない現状や過去のバブル相場と言われた時のように価格が非常識なほどに高騰するような現象は見受けられない点から、依然として仮想通貨のバブルは発生していないと考えられます。

もしくは、バブルの定義自体が変わった可能性もあります。多くの人々が記憶する2017年末のバブル当時から、現在市場に存在する仮想通貨の数は10倍以上に*増加しています。*極小のミームコインを除く

市場規模が拡大するにつれ、過去のような全ての通貨が暴騰するような相場は訪れないかもしれません。今後は特定の分野の特定の通貨だけが大きく値を上げるような現象が続く可能性が高いと考えられます。

仮想通貨市場の成熟と投資家の変化

また、現在の仮想通貨市場に参入している投資家のレベルが格段に向上している可能性もあります。ETFをきっかけとする機関投資家などの大口投資家の参入も、市場全体が以前よりも賢くなった要因と言えるでしょう。価格の動きはより計算されたものとなり、無謀な価格高騰のような現象は今後減少する可能性があります。

このような状況下で今後注目すべきはどこから資金が流入してくるかという点です。

資金流入経路とその可能性

まず、ビットコインとイーサリアムを対象にした現物型ETFの拡大が考えられます。現在、ビットコインとイーサリアムに対応した現物型ETFはすでに存在しており、今後さらに対応通貨が増えることでこれらのETFが新たな資金流入の起点となる可能性があります。

また、イーサリアムに関しては利回りが得られるステーキングをETFに組み込む流れも進んでいる点も注目です。

加えて、米政府を筆頭に政府単位で本格的なビットコインなどの仮想通貨を戦略的準備金として保有する可能性も十分にあります。

ユニークな視点としては、債券、不動産、生命保険などを提供する伝統金融市場の企業がビットコイン等を商品に組み入れることで、間接的な資金流入が発生する可能性もあります。このような流れが進むことで特定の分野の通貨が非常識的な高騰を見せる可能性も否定できません。

まとめ

最も重要なことは過去のバブルの事例にとらわれることなく、最新の規制動向や経済動向、技術の進展などを踏まえて、最も可能性の高い資金流入経路を予測することです。

過去のように一時的な価格高騰を狙うのではなく、長期的に安定した成長を目指す投資家が増えていくことが今後の市場を形作っていくでしょう。

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