歴史的暴落の犯人は中国マネー？金・銀・BTC急落の裏側を解説

1月30日、世界の貴金属市場と暗号資産市場で歴史的な規模の暴落が発生しました。

金・銀暴落で460兆円超が消失し、特に銀価格は40%という異例の下落幅を記録しました。この混乱は暗号資産市場にも波及しており、ビットコイン（BTC）は直近1週間で12パーセント下落、市場全体からは約3300億ドル（約50兆円）が消失しました。

今回の暴落の背景には、中国の投機筋から流れ込んだホットマネーの存在が指摘されています。

ここ数週間、金から銅、スズに至るあらゆる金属価格は中国の個人投資家や大型株式ファンドによる波のような買いによって、需給のファンダメンタルズを無視した急騰を続けていました。

価格変動が激しかった銀市場では最大の上場投資信託（ETF）である「iShares Silver Trust」の売買代金が400億ドルを超え、アップルとアマゾンの合計を上回る異例の取引高を記録しました。

急落の直接的な引き金となったのは、ドナルド・トランプ米大統領が次期連邦準備制度理事会（FRB）議長にケビン・ウォーシュ（Kevin Warsh）氏を指名する方針との報道です。これを受けてドル高が進行したことで過熱していた金属市場では中国の投資家が一斉に利益確定の売りに動きました。

暗号資産市場も例外ではなく、マクロ経済の動向と連動してリスクオフの動きが強まっています。ビットコインなどの暗号資産はドルの強さや伝統的な金融市場の混乱に敏感に反応するため、貴金属市場のボラティリティーがそのまま波及した形です。