ビットコインの“4年周期”が崩壊か。暗号資産の“冬の時代”はもう来ない？

ETFや現実世界資産（RWA）のトークン化、ステーブルコインの普及により、暗号資産市場の伝統的な4年サイクルが終わりを迎えた可能性が指摘されています。所有権が個人の投機家から長期的な機関投資家へと移行する「グレート・クリプト・ローテーション」と呼ばれる構造変化が市場の根底で進んでいます。

2024年に承認されたビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）の現物ETFは、この変化の大きな転換点となりました。暗号資産ETFは4月以降全カテゴリーで最多となる340億ドルの資金流入を記録しています。これらの金融商品は年金基金や銀行といった機関投資家を惹きつけ、暗号資産は投機対象からポートフォリオの一部へとその位置づけを変えつつあります。

現在、ビットコインETFは1500億ドル以上の資産を管理しており、これは総供給量の6%に相当します。またイーサリアムETFも総供給量の5.6%を占めています。9月に商品関連の上場取引型金融商品（ETP）に関する一般的な上場基準が承認されたことで、この流れはさらに加速する見込みです。これにより将来的にはSOLやXRPなど他の暗号資産を対象としたETFの承認プロセスが迅速化される可能性があります。

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ステーブルコインの役割も大きく変化しています。これまでは主に取引の仲介手段として利用されてきましたが、現在では決済や融資、財務機能などより実用的な領域へと用途が拡大しています。

現実世界資産（RWA）市場の成長はこの変化を象徴しており、トークン化された国債やクレジット商品は300億ドル規模の市場を形成しています。ブラックロックの「BUIDL」やフランクリン・テンプルトンの取り組みは伝統金融と暗号資産インフラを結びつける代表例です。

これらの構造的な変化は、暗号資産が単なる周期的な投機対象から恒久的な金融インフラへと進化していることを示唆しています。今後は市場全体が一斉に上昇する展開ではなく、機関投資家が求める持続可能なビジネスモデルを持つトークンが個別に評価される時代へと移行していくと考えられています。