米大手2社の予測が対立、ビットコインの将来はどうなる？

2026年の米国経済について大手金融機関であるバンク・オブ・アメリカ（BofA）とJPモルガンが見解を二分しています。

BofAは2026年の米実質GDP成長率を2.4%と予測。この成長を支える要因としてOBBBA財政パッケージによる消費と設備投資の押し上げ、連邦準備制度理事会（FRB）による利下げ効果、成長志向の貿易政策、持続的なAI投資などを挙げています。

対照的にJPモルガンはマクロ経済への逆風を強調しています。特に関税政策の見直しや財政赤字の拡大、米中関係の緊張による供給ショックなどがインフレを高止まりさせるリスクがあると警告しています。また、中間選挙による政治的な不透明感や労働市場の緊張も懸念材料として挙げており、これらは実質利回りを押し上げる要因となり得ます。

ビットコインへの影響は「実質利回り」が重要

BTCの価格動向にとって重要なのはGDP成長率の数値そのものではなく実質利回りの水準です。

過去の傾向ではBTCは実質利回りが低下し流動性が拡大する局面で上昇する逆相関の関係にあります。現在、ブラックロックの「IBIT」をはじめとする現物ETF（上場投資信託）が資金流入の主要経路となっており、これらの商品はマクロ経済の変化に敏感に反応します。

もしBofAのシナリオ通り利下げと流動性拡大が進めば、実質利回りは低下しETFを通じた資金流入が加速する可能性があります。

逆にJPモルガンの懸念が現実となりインフレと金利が高止まりすれば、投資家にとって安全資産である国債の実質リターンが魅力的となり、利回りを生まないBTCは厳しい競争に晒されることになります。