NFT
2024/11/26NFT人気コレクション「Doodles」、マクドナルドとコラボ｜限定パックを発売
人気NFTコレクション「Doodles」が、マクドナルドとコラボレーションした限定アイテムの販売を開始しました。 McDonald’s x Doodles Collector & Essential Packs just dropped we’ve created 3 limited edition enamel pin trios featuring @McDonalds x Doodles icons, available exclusively through Essential & Collector’s Packs Doodles OG 24h priority access starts now details ↓ pic.twitter.com/yS50XeK99b — doodles (@doodles) November 25, 2024 DoodlesのOGホルダーは24時間先行アクセスが現在可能となっており、一般販売は記事執筆時点では行われていません。 今回のコラボレーションではコレクターズパックとエッセンシャルパックの2種類が用意。コレクターズパックは30ドルで販売され、McDonald's x Doodlesの限定ピンバッジセットとウェアラブルが含めれており、発行数は3,000個となっています。 一方、エッセンシャルパックは1ドルで購入可能でウェアラブルとピンバッジ1点を獲得するチャンスがあると説明されており、発行数については明記されていません。また、コレクターズパックとエッセンシャルパックではウェアラブルの内容が異なるとのことです。 今回のコラボアイテムの販売地域はアメリカ、イギリス、カナダ、EU、日本、シンガポール、韓国、香港、台湾に限定されています。 商品詳細や出現率などの詳しい情報は公式ウェブサイトに掲載されているため、購入を希望するユーザーは事前の確認が推奨されます。 今月中旬より、Doodlesはマクドナルドとのコラボを開始。McCaféのパッケージがDoodles仕様に変更される取り組みやコラボシャツの販売など様々な形で新たな施策を展開しています。 drinking out of the McCafé x Doodles Holiday cups exclusively starting 11.18✨☕️ pic.twitter.com/nBdc8VroYl — McDonald's (@McDonalds) November 14, 2024 NFTコレクションでは、コミュニティの拡大/維持が重要なテーマとなるなか、Doodlesの今後の動向に注目が集まります。 記事ソース：doodles.app (1)、(2)
有料記事2024/11/262024年10月 DeFiマンスリーレポート
本レポートは、2024年10月の暗号資産市場におけるDeFi動向をまとめたレポートになっています。
ニュース
2024/11/25エルサルバドル、ビットコイン事業の強化に火山を活用か
ビットコイン価格が上昇を見せる中、多種多様なマイニング方法が模索されています。マイニングを行う際に必要となる大量の電力の確保が課題となる中、火山による地熱発電に注目が集まっています。 このマイニング方法は既にエルサルバドルで実用化されており、今年5月には同国が地熱発電で473枚のビットコインをマイニングしたことが報告されました。同国ナジブ・ブケレ大統領は、国内の170ほど存在する火山をマイニング業社に貸し出すことを「理にかなっているかもしれない」と、Xにて言及しました。 And with 170 volcanoes... ⁰A “rent your volcano to mine Bitcoin” program might actually make sense 🤔 https://t.co/BENtEqher1 — Nayib Bukele (@nayibbukele) November 24, 2024 エルサルバドルはビットコインを法定通貨として導入し、継続的なビットコイン積立を実施していますが、ビットコインを中心とした事業にも積極的に参画しており、今回の「火山貸し出し」案も事業強化の1つと見られます。 また、ビットコインマイニングには大量の電力を必要とするため、化石燃料の使用による環境破壊の可能性が指摘されています。それに伴い、水力や地熱といった自然エネルギーによる電力確保の重要性に目が向けられ始めています。今回の火山利貸し出しによるマイニング事業強化案は、そうした需要にも応えることが期待されています。
地方創生
2024/11/25【地方創生】鹿児島県日置市にて「ネオ日置計画」が実施
現在、DAOやNFTといったブロックチェーンを活用するプロジェクトが、Web3分野に対する関心の高まりとともに、徐々に増えています。 それは一般企業だけにとどまらず、各自治体においても同様であり、Web3プロジェクトが活発化してきています。また、Web3技術以外でも、メタバースなど最新技術を活用した取り組みが行われています。 Crypto Timesでは「地方創生」をテーマとして、そうした自治体主導プロジェクトを紹介していきます。 今回の記事では、鹿児島県日置市が実施した「ネオ日置計画」について紹介していきます。 日置市とは 日置市は、鹿児島県の中央部（薩摩半島）に位置しています。 日置市では、妙円寺詣りや流鏑馬いった伝統行事だけでなく、陶磁器「薩摩焼」でも広く知られています。現在でも美山地区では窯元が開かれています。 この他にも、鹿児島県の温暖な気候を活用して、いちごやオリーブの栽培が盛んに行われています。 日置市が取り組む「ネオ日置計画」とは？ 日置市は2022年8月、メタバース上に「もう一つの日置」を想像するプロジェクト「ネオ日置計画」が立ち上げました。ネオ日置は誰でも無料で楽しむことができ、地元の人と交流することが可能となっています。 ネオ日置公式サイト：https://neohioki.hiokito.jp/ コロナ禍においても日置市の関係人口を創出へ ネオ日置事業が立ち上げられた背景として、コロナ禍が挙げられます。 コロナ禍で日置市に行きたいけれど行けない人への要望に応えるため「ひおきとプロジェクト」が開始されました。ブログやファンクラブ、オンライン交流会、メルマガ配信が行われたものの限界があり、新たな方法として仮想空間「メタバース」で交流や共感を深める取り組みが模索されました。 この結果生まれたメタバース建設事業が「ネオ日置計画」です。 ネオ日置は3つの空間によって構成 ネオ日置は大きく3つの空間から構成されています。 1つ目はネオ日置の玄関口「地図空間」。2つ目は日置市内の名所をリアルに再現した「名所空間」。3つ目は古の町をイメージした「城下町空間」や「祭空間」などのその他空間となっています。 新たな交流の形を実現へ ネオ日置はメタバースであることを活用し、遠隔地との交流や新たな経済循環を創出することで、新たな交流の形を実現しようとしています。 仮想空間であるため高齢者でも手軽に参加でき、足腰の不自由な方でも社会参加を促進することが可能です。若者にとっても、自身の故郷を振り返るきっかけとなります。 まとめ 今回の「地方創生」記事では、鹿児島県日置市が実施したメタバース「ネオ日置計画」を紹介しました。 ネオ日置では仮想空間であることを活かした取り組みがされていることが特徴といえます。多くのプロジェクトがNFTやDAOに注目する中で、メタバースに重点を置いたことは独自のアプローチと言えるでしょう。 また、高齢化が進む日本において疎外されがちな高齢者の社会参加を促進し、若者との交流の場となっていることも、この取り組みの特徴といえるでしょう。 日置市の今後の取り組みに注目が集まります。 日置市公式サイト：https://www.city.hioki.kagoshima.jp/ ネオ日置公式サイト：https://neohioki.hiokito.jp/
NFT
2024/11/25Magic Eden独自トークン$ME、12月10日にローンチ予定
NFTプラットフォームであるMagic Edenは、同プラットフォームの独自トークン「$ME」のTGEを12月10日に行うことを発表しました。 Mark your calendars.$ME TGE will be on December 10! pic.twitter.com/VlfjWayfBv — $ME (@MEFndn) November 22, 2024 $MEトークンはデジタル所有権の普及を目指す同社のビジョンを加速する役割が与えられています。 $MEトークンの総供給量は10億トークンで、4年間にわたって段階的に分配される予定です。この分配の約半分はコミュニティに向けられ、初期段階での12.5％の配布が予定されています。 この初期配布は、Magic EdenのモバイルdAppを通じて行われる予定です。 Magic Edenは、NFTプラットフォームだけではなくBTC DEXとしての側面も有しており、多角的な展開を見せています。今回の$MEのTGEによって、Magic Edenのさらなる発展が期待されています。
ニュース
2024/11/25ビットコインの一時的な下落により、24時間で5億ドルの清算が発生
11月22日、ビットコイン価格は97,900ドルで推移しており、過去24時間で0.3%下落しました。仮想通貨市場全体の時価総額は約3.49兆ドルであり、ビットコインの占有率は 55.5%となっています。 昨日24日、ETF市場は閉場していたため、資金の動きはありませんでした。 ビットコインの下落により約5億ドルの清算が発生 10万ドルの大台を目前としていたビットコインですが、96000ドルへ一時的に下落したことで、3億6600万ドルのロング清算と、1億2700万ドルのショートが発生したことが、Coinglassによって判明しました。 11月の米国大統領選挙で共和党のドナルド・トランプ氏が勝利した後、ビットコイン価格は約3週間で7万ドル台から9万ドル台後半まで上昇しました。強気相場の見方が強い中での下落となります。 長期的なビットコインの価格推移に対しては、楽観的や強気な分析がされています。VanEckは先日、最新のビットコインレポートでビットコインのサイクル価格目標を18万ドルに達すると述べており、リテールからのさらなる投資可能性を指摘しています。 現在のビットコイン価格は回復傾向にあり、98000ドル前後にまで上昇しています。 仮想通貨取引所のOKJ（旧オーケーコインジャパン）では、ビットコインの現物取引だけでなく、マイナスメイカー手数料導入キャンペーンが実施されています。取引手数料を払うのではなく、口座に報奨金としてのマイナス取引手数料が付与されるため、取引をすればするほど利益が発生する可能性があります。 OKJの公式サイトはこちら 記事ソース：Coinglass 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら)
Press
2024/11/25新たに登場した猫系ミームコイン「CatSlap」が話題に、短期間で16倍の上昇
最近新しく登場した猫パンチができる猫系ミームコイン「CatSlap（$SLAP、キャットスラップ）」が、投資家の間で話題となっています。 振り返れば、2024年は「猫系ミームコイン」が台頭した年でもあります。従来のDogecoin（$DOGE、ドージコイン）やShiba Inu（$SHIB、シバイヌ）など犬をモチーフにしたミームコインだけでなく、猫のミームコインが続々と誕生し始めました。CoinGeckoのデータによると、イーサリアム、ソラナ、ベースなど主要ブロックチェーン上で260以上の猫系ミームコインが取引されており、MOGやMEWといった銘柄を代表に、成長を遂げています。 また、ローンチ直後、$SLAPの価格は1,590%も急騰し、わずか1時間足らずでCatSlapはトップトレーディングサイト「DexTools」のトレンド1位にランクインしました。 猫パンチでストレス解消を実現するミームコイン CatSlapの特徴は、その名の通り「猫パンチ」が楽しめるストレス解消型のミームコインという点です。「slap」は「平手打ち」や「ぴしゃりと打つ」という意味を持つ英単語で、猫が前足で軽く叩く動作、いわゆる「猫パンチ」を表現します。 公式サイトにアクセスすることで、誰でも猫パンチゲームを楽しむことができ、国別で猫パンチ回数を競うことも可能です。 CatSlapの成長速度は一目置かれるもので、ローンチからわずか数時間で価格が16倍上昇して、$SLAPの価格は0.002ドルを一時突破しました。また、SLAP/WETHの取引ペアは取引開始からわずか30分で50万ドルの取引量を記録し、時価総額も短時間で1600万ドルに到達しています。 CatSlap開発チームのロードマップ 今後のCatSlapの展開として、開発チームが計画している主な取り組みは、大きく2つあります。 1つ目は、Play to Earn（P2E）ゲーム機能の導入です。既存の猫パンチゲームをベースに、ゲームプレイによって報酬が得られる仕組みを実装する計画が進められています。これは、Hamster Kombat（$HMSTR、ハムスターコンバット）の成功事例を参考にしているとも噂されます。ハムスターコンバットは、クリッカーゲームのリリース後、77日間で1億4000万人を超えるユーザーを獲得した実績があり、CatSlapもこうした成長曲線を再現するかもしれません。 2つ目は、$SLAPトークンのステーキング機能の実装です。ステーキングとは、保有するトークンを一定期間ロックすることで報酬を得られる仕組みです。これにより、短期的な売買だけでなく、長期保有者への還元も可能になります。また、ステーキングによってトークンの流通量が減少することで、価格の安定性向上も期待できます。 これらの機能により、CatSlapは投機でとどまることはなく、ユーザーが実際に参加して楽しみながら報酬を得られるミームコインプラットフォームとしての発展を目指しています。特に猫パンチゲームとP2E機能の組み合わせは、エンターテインメント性と収益性を両立させる特徴として、他の猫系ミームコインとの差別化要因になると期待されています。 イーサリアムチェーンを代表する猫系ミームコインへ CatSlapがブロックチェーンとしてイーサリアムを選択した背景には、市場における重要な意味があります。現在、主要な猫系ミームコインは、ソラナ、BNBスマートチェーン、ベースなど様々なチェーンで展開されていますが、イーサリアムは他のチェーンと一線を画しています。 イーサリアムチェーンは最も長い歴史を持つスマートコントラクトプラットフォームであり、大手取引所からの信頼も厚く、機関投資家や大口投資家からの支持を集めています。意外なことに、イーサリアム上には大きな成功を収めた猫系ミームコインが存在していない中、この「空白地帯」とも言えるチェーンへの参入は、CatSlapにとって戦略的な意味を持つと考えられています。 投資家たちが最も期待しているのは、仮想通貨取引所への上場可能性です。中でもBinance（バイナンス）への上場期待が高く、初の猫系ミームコインとしてバイナンスに上場する可能性が指摘されています。 セキュリティ面では、投資家保護のために60日間の資金ロック期間を設けており、この期間中は開発チームが資金を引き出せないよう特別なスマートコントラクトで保護されています。これは開発者による資金持ち逃げ、ラグプルを防ぐための重要な安全対策となっています。 ビットコインが連日最高値を更新する強気相場の中で登場したCatSlapは、まさに最適なタイミングで市場に参入したと言えるでしょう。エンターテインメント性、セキュリティ対策、将来性という要素を備えた新しい形のミームコインとして、今後の動向が注目されています。 Cat Slapの最新情報は公式X（旧Twitter）やTelegramからご確認ください。 Press Released Article ※本記事はプレスリリース記事となります。サービスのご利用、お問い合わせは直接ご提供元にご連絡ください。
ニュース
2024/11/25米国大手証券会社、ビットコイン担保融資プロジェクトでテザー社と連携か
米国大手証券会社キャンター・フィッツジェラルドが、顧客がビットコインを担保にドルを借りられるようにするプログラムについて、テザー社と協力することを検討していることが、ブルームバーグによって報じられました。 President-elect Donald Trump’s pick to run the Commerce Department, Howard Lutnick, is aiming to strengthen his alliance with one of the most controversial names in crypto: Tether Holdings https://t.co/WQxbAeYtMF — Bloomberg (@business) November 24, 2024 キャンター・フィッツジェラルドは、テザー社の銀行パートナーを務めています。ビットコインに対する融資を20億ドルから開始されますが、程なく数百億ドルまで増加する見込みとされています。 両社の関係は緊密なものであり、キャンター・フィッツジェラルドはテザー社の5%の株式を約6億ドルで取得しています。 キャンター・フィッツジェラルドCEOはトランプ政権に参加予定 米国次期大統領のドナルド・トランプ氏は、キャンター・フィッツジェラルドCEOであるハワード・ラトニック氏を次期商務長官に指名しました。トニック氏は、上院の承認を受け次第、CEOを辞任する予定です。 ラトニック氏は、トランプ陣営の政権移行チームの1人として活動してきました。 ラトニック氏がトランプ政権に加わることで、テザー社が何らかの政治的支持を得る可能性も指摘されており、その動向に注目が集まります。 情報ソース：ブルームバーグ
有料記事2024/11/252024年10月度NFTマーケット動向レポート
本レポートは、2024年10月のNFTマーケットの動向を調査した内容となっております。
地方創生
2024/11/24【地方創生】山口県美祢市が取り組むWeb3プロジェクト特集
現在、DAOやNFTといったブロックチェーンを活用するプロジェクトが、Web3分野に対する関心の高まりとともに、徐々に増えています。 それは一般企業だけにとどまらず、各自治体においても同様であり、Web3プロジェクトが活発化してきています。 Crypto Timesでは「地方創生」をテーマとして、そうした自治体主導のWeb3プロジェクトを紹介していきます。 今回の記事では、山口県美祢市が実施した「デジタル住民票NFT」と「ふるさと納税の返礼品NFTアート」、「美祢メタバース」について紹介していきます。 美祢市とは 美祢市は、山口県西部のほぼ中央に位置している自然豊かな自治体です。 美祢市の魅力として、日本最大級のカルスト台地「秋吉台」、日本屈指の大鍾乳洞「秋芳洞」をはじめ、天然記念物の「景清洞」「大正洞」などが挙げられ、その雄大な自然が多くの人々を惹きつけています。 観光業だけでなく、梨やゴボウ・ホウレンソウを特産とした農業も盛んとなっています。 美祢市が取り組むWeb3プロジェクト 美祢市は全国自治体の中でも、Web3技術を活用した取り組みを積極的に行なっている自治体です。 NFTを中心としたものが多く、さらにはメタバース分野にも進出するなど、最新技術を活用しています。 この記事では、3つのプロジェクトを取り上げます。 デジタル住民票NFT 美祢市は、2023年7月にデジタル住民票NFTの販売を行なっていました。これは全国で2例目となります。 デジタル住民票は、実際にその地域に住んでいない人でも発行できる住民票であり、誰であっても美祢市のデジタル市民になることが可能です。 美祢市のデジタル住民票NFTを有する市民は、オンラインコミュニティへの参加資格だけでなく、温水プールの利用料や化石館の入場料無料といった特典を利用することが可能となります。 同NFTは、NFTマーケットプレイス「HEXA」で販売され、1枚あたり1000円、限定2000枚で販売されました。 NFT特典の1つである「美祢市養鱒場釣り堀」では、300円の釣竿料金と1000円相当の鱒2匹がプレゼントされるため、この特典だけでもNFT代金を上回るお得な特典となっていました。 ふるさと納税返礼品にNFTアートを採用 美祢市は、ふるさと納税の返礼品としてNFTアートを採用しています。 NFTアートは、オオカミとオオツノジカをモチーフとしたものが2種類提供され、それぞれ（朝日）、（青空）、（夜）のパターンが用意されています。 美祢市は、東部に日本最大級のカルスト台地を有していますが、これまで洞窟や石灰岩の割れ目から多種多様な動物の化石が発見されてきました。今回のNFTアートは、そうした美祢市の自然を題材としています。 メタバース企業「STARTLAND Inc.」と提携 美祢市は、STARTLANDと提携しメタバースを活用した取り組みを進めていく方針を発表しています。 STARTLANDは、フィリピンに本社を置くWeb3関連企業です。今回の提携をきっかけとして、STARTLANDメタバース内に「美祢メタバース」を構築し、梨や栗、ゴボウといった特産品の販売促進や観光誘客を目指すとしています。 美祢メタバースは、2025年中の開始を予定しており、美祢市の関係人口の増加に期待がされています。 まとめ 今回の「地方創生」記事では、山口県美祢市が実施したWeb3プロジェクトを紹介しました。 美祢市は、その雄大な自然とNFTを組み合わせた取り組みを行なっています。また、NFTにとどまらずメタバース分野にも進出するなど、積極的に最新技術を活用していることが特徴と言えるでしょう。 美祢市の今後の取り組みに注目が集まります。 美祢市公式サイト：https://www2.city.mine.lg.jp/index.html
