リップル(XRP)、資金流入続くも利用者の過疎化進む

2026年のXRP市場は、ウォール街での成功とオンチェーン活動の停滞という対照的な二つの側面に引き裂かれています。

機関投資家による需要拡大に伴い供給不足の兆候が見られる一方で、基盤となるXRPレジャー（XRPL）のユーザー離れが加速しており、金融資産としての価値とネットワークの実用性が乖離する懸念が生じています。

市場構造の面では、供給逼迫による価格上昇の可能性が示唆されています。2025年11月に米国で現物ETFが上場して以来、約13億ドルの資金が流入し市場の浮動供給を吸収しました。

クリプトクアント（CryptoQuant）のデータによると、主要取引所におけるXRP保有量は記録的な低水準まで減少しており、投資家が長期保有へと移行している傾向が見て取れます。

加えてリップルは英国や日本での事業基盤を強化しており、機関投資家向けのインフラ整備も着実に進んでいます。

しかし、こうした金融市場での好調さとは裏腹にネットワーク内部の指標は警告を発しています。先物市場の建玉や取引量が現物市場を大きく上回っており、価格形成が投機的なレバレッジに依存している不安定な状況です。

また、XRPLの預かり資産（TVL）は約7200万ドル台と低迷し、分散型取引所（DEX）の利用も減少傾向にあります。期待されるステーブルコイン「RLUSD」に関しても、その発行残高の大半はイーサリアム上で行われておりXRPLへの直接的な流動性還元は限定的となっています。

この「金融商品としての成功」と「ネットワークの空洞化」というギャップが埋まるかどうかが、2026年のXRPの行方を左右することになります。機関投資家の関心が実質的なオンチェーン活動へと波及しなければ、XRPは単なる投機的な金融商品としての性質を強めるリスクがあります。