コインベース軍事後援に賛否、暗号資産は「反骨精神」を捨てたか？

大手暗号資産取引所のコインベースが、ワシントンD.C.で開催された軍事パレードを後援したことが暗号資産コミュニティ内で大きな議論を呼んでいます。

US Army, sponsored by Coinbase pic.twitter.com/c3KtJNFQdQ

— Luke Metro (@luke_metro) June 15, 2025

このパレードは6月14日に米陸軍創立250周年を記念して開催されました。しかし、当日はトランプ大統領の移民政策に反対するデモも行われたことやパレードがトランプ氏の79歳の誕生日と重なったこともあり、一部からは批判的な声も上がっていました。

コインベースはアマゾンなどの大手IT企業と並んで、このイベントの公式スポンサーとなりました。過去にはトランプ氏の就任式へ100万ドルの寄付も行っています。

今回のパレード後援には批判的な意見がでているものの、ポッドキャスト司会者のFelix Jauvin氏はXで「暗号資産はもはやカウンターカルチャー運動ではないと思う」と投稿し多くの共感を呼んでいます。

Bros I don’t think crypto is a counter culture movement anymore https://t.co/QhD5kijbZh

— fejau (@fejau_inc) June 15, 2025

また、今回の後援を企業の利益最大化の一環と冷静に捉える声も見られます。今回の出来事は暗号資産が社会に浸透する中で、その本来の理念と商業的な現実の間でどのようにバランスを取っていくべきかという業界全体の課題を浮き彫りにしたといえます。