資産運用大手バンガード、暗号資産に参入｜9.3兆ドルの資本流入なるか

運用資産額9.3兆ドルを誇る資産運用会社バンガード（Vanguard）が、12月2日より同社の証券プラットフォームを開放し、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）、ソラナ（SOL）の現物ETFの取り扱いを開始すると報じられました。

Starting tmrw vanguard will allow ETFs and MFs tracking bitcoin and select other cryptos to begin trading on their platform. They cite how the ETfs have been tested performed as designed through multiple periods of volatility. Story via @emily_graffeo pic.twitter.com/AKhMdR7pab

— Eric Balchunas (@EricBalchunas) December 1, 2025

これまで暗号資産市場とは距離を置く姿勢を貫いてきた同社によるこの方針転換は、伝統的金融業界におけるデジタル資産の受容を象徴する大きな動きと言えます。

バンガードは独自の暗号資産商品を組成するわけではなく、ブラックロックやフィデリティ、ビットワイズといった競合他社が提供する規制されたETFへのアクセスを顧客に提供する形をとります。

方針転換の背景には規制環境の明確化と顧客ニーズの変化があります。米国証券取引委員会（SEC）による現物ETFの承認や監視共有協定の確立により、かつて懸念されていた規制上の不確実性はほぼ解消されました。また、若年富裕層の顧客が暗号資産へのアクセスを理由に他社へ流出している現状も無視できない要因でした。

顧客は主要な資産管理を一つのプラットフォームで完結させることを望んでおり、今回の対応はその需要に応えるものです。

市場への影響についてはバンガードの顧客層が長期投資を志向するため、初期の資金流入は緩やかであると予想されます。しかしながら、顧客のわずか数パーセントが参入するだけであってもその巨大な運用規模を考慮すれば、数百億ドル規模の新たな需要が生まれることになります。