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2025/05/02意外な効果？ ドージコイン少量保有でポートフォリオ改善の可能性｜21Shares分析
暗号資産投資会社21Sharesが発行した最新のレポートによると、人気のミームコインであるドージコイン（DOGE）を投資ポートフォリオに少量組み入れることで、リスクを大幅に増加させることなくリターンを改善できる可能性があることが示されました。 21Sharesは4月のレポートで、伝統的な株式と債券のポートフォリオ（60/40ミックス）に、ビットコイン（BTC）やドージコインを追加した場合のパフォーマンスを分析しました。ストレステストの結果、株式60%・債券40%の基準ポートフォリオの年間リターンが7.25%だったのに対し、ポートフォリオにBTCを3%、DOGEを1%加えた場合、年間リターンは最大で8.95%まで向上しました。 さらに、リスク調整後のリターンを示すシャープレシオも、ほとんどのシミュレーションで改善が見られました。DOGEを追加することでポートフォリオのボラティリティは若干増加するものの、最大ドローダウン（資産価値の最大下落率）の増加はわずかにとどまりました。レポートでは、特に市場が不安定な時期には、リターンの可能性を維持し、隠れたリスクの蓄積を防ぐために、定期的（月次または週次）なリバランスが不可欠であると強調しています。 21Sharesは、ドージコインがポートフォリオ改善に寄与する理由として、伝統的な資産（株式や債券）だけでなく、他の暗号資産市場との相関性が低い点を挙げています。これに加えて、過去の高いリターン実績も考慮すると、ドージコインは単なる投機的なミームコインとしてではなく、ポートフォリオの多様化（分散投資）に貢献する有効な資産となり得ると結論付けています。 ビットコイン（$BTC）やミームコインを買うなら「Bitget」 仮想通貨取引所Bitget（ビットゲット）では、$BTCや$DOGEの現物取引やレバレッジ取引が可能となっています。 情報ソース：21Shares
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2025/05/02ストラテジー社、BTC投資好調で年間目標を大幅上方修正｜Q1決算発表
積極的にビットコイン（BTC）への投資を行うストラテジー社（Strategy）は、2025年第1四半期の決算報告を発表し、ビットコイン投資戦略が好調な成果を上げていることを明らかにしました。同社はまた、年間の業績目標を大幅に上方修正しました。 2025年4月28日時点で、同社のビットコイン投資における年初来の「BTCイールド」は13.7%、「BTC$ゲイン」は58億ドルに達しました。これを受け、同社は2025年通年のBTCイールド目標を従来の15%から25%へ、BTC$ゲイン目標も100億ドルから150億ドルへとそれぞれ引き上げました。 同社はビットコイン投資戦略のパフォーマンスを測る独自の指標として、「BTCイールド」「BTCゲイン」「BTC$ゲイン」を用いています。これらは会計上の指標ではなく、1株あたりのビットコイン保有量に対する資本展開の効果を示すための社内重要業績評価指標（KPI）です。 BTCイールド: 保有ビットコインと希薄化後発行済株式数の比率の変化率を示します。 BTCゲイン: BTCイールドの結果をビットコイン建てで表したもの。第1四半期は49,131 BTC、年初来では61,497 BTCのゲインを達成しました。 BTC$ゲイン: BTCゲインをドル建てで評価したものです。4月28日時点のBTC価格（約95,000ドル）に基づき、年初来で58億ドルと計算されました。 同社は第1四半期に、210億ドル規模のATM（At-the-Market）株式発行プログラムなどを活用し、301,335 BTCを追加取得しました。これにより、4月28日時点での総保有量は553,555 BTCとなり、取得総コストは379億ドル、平均取得単価は約68,459ドルとなっています。 マイクロストラテジー社は、これらの独自KPIが伝統的な財務リターン指標とは異なる点を強調しつつ、目標の上方修正と新会計基準の採用を通じて、ビットコインへのエクスポージャーを提供する資本市場のビークルとしての地位を強化していく方針を示しています。 情報ソース：Strategy
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2025/05/02企業ビットコイン購入、年間マイニング量に迫る｜今年既に96%相当を購入済
2025年に入ってから5月1日までの間に、上場企業が購入したビットコイン（BTC）の総量は約157,957 BTCに達したことが判明しました。これは、2025年全体で新たにマイニングされると予測されるBTC量（164,250 BTC）の実に96%に相当します。 同期間には、未公開企業も16,799 BTCを、ビットコインETFの発行企業は34,968 BTCをそれぞれ取得しています。これら3つのグループを合わせると、2025年の最初の4ヶ月間だけで合計192,925 BTCが購入されたことになります。この数字は、年間の新規マイニング供給予測量を17%も上回っており、企業や機関投資家からのビットコインに対する需要が依然として強いことを示唆しています。 上場企業の中では、ストラテジー社（Strategy）の購入が突出しています。同社は2025年に入ってからこれまでに107,155 BTCを取得しており、これは上場企業全体の購入量の約3分の2、そして年間の新規供給予測量の65%以上に相当します。 この旺盛な需要は、2024年のさらに活発だった購入サイクルに続くものです。2024年には、上場企業、未公開企業、ETF発行体を合わせた3グループで合計845,955 BTCが購入されました。これに対し、同年にマイニングされたBTCは約217,518 BTCであり、需要が供給量の約4倍にも達していました。特にETF発行体は、2024年だけで518,018 BTCを取得しています。 このように、企業や機関投資家がバランスシート上でビットコイン保有を増やす動きはますます顕著になっています。公表されている購入データだけでも、流通しているビットコインのかなりの部分を占めるようになり、市場で自由に取引可能なBTCの量は減少しつつあります。ビットコインの所有構造は変化を続けており、供給量のより大きな割合が、長期的な視点を持つ主体によって長期保有目的で確保される傾向が強まっています。 情報ソース：Bitcoin Treasuries
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2025/05/02米議員、政府建物に暗号資産ATM設置提案｜FBIは詐欺急増を警告中
米テキサス州選出の共和党下院議員ランス・グッデン氏が、連邦政府の建物内に暗号資産ATMを設置するよう政府に求める提案を行いました。グッデン議員は、この提案がドナルド・トランプ大統領の掲げる「ブロックチェーンと暗号資産イノベーションにおける米国の優位性」というビジョンに沿うものだと主張しています。 しかし、この提案には暗号資産ATMが詐欺の温床となるリスクが指摘されています。FBIのインターネット犯罪苦情センター（IC3）によると、2024年には暗号資産ATMやキオスク端末に関連する苦情が約11,000件寄せられ、これは前年比で99%の増加となります。被害総額は2億4670万ドルにのぼり、特に高齢者が標的となりやすく、1億700万ドル以上の被害が出ています。 IC3の報告によれば、暗号資産ATMに関連する詐欺には、恐喝、テクニカルサポート詐欺、政府機関なりすまし、偽の投資話などが含まれます。詐欺師がATMを利用するのは、送金後の資金回収が困難であること、匿名性が高いこと、そして被害者が大金を送金する際に銀行窓口などで誰かに疑問視されるリスクがないためです。 こうしたリスクに対し、国際的にも規制強化の動きが見られます。英国では暗号資産ATMが全面的に禁止されており、フランス、オーストラリア、ドイツなども未登録業者の取り締まりを強化しています。米国内でも、ミネソタ州のある町では設置が禁止され、ネブラスカ州では手数料の上限（18%）や1日の取引制限が設けられました。 グッデン議員は書簡の中で、これらのリスクに配慮する必要性を認め、「マネーロンダリング防止や関連基準の遵守を確実にするため、規制当局、業界専門家、技術提供者との緊密な協力が必要だ」と述べています。その上で、ATM設置は「アクセシビリティの向上と一般市民への教育機会」をもたらす利点があると強調。「このイニシアチブを受け入れることで、トランプ大統領のビジョンを実現し、デジタル金融分野における米国の超大国としての地位を固めるための重要な一歩を踏み出すことができる」と結んでいます。 ビットコイン（$BTC）やミームコインを買うなら「Bitget」 仮想通貨取引所Bitget（ビットゲット）では、$BTCや$ETHの現物取引やレバレッジ取引が可能となっています。 情報ソース：Gooden
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2025/05/02リップル、4月に4.98%上昇｜3年続いた下落トレンドから脱却か
暗号資産リップル（XRP）は、2025年4月に月間リターン4.98%を記録し、過去3年間続いていた同月の下落傾向に終止符を打ちました。CryptoRankのデータによると、この上昇は2月と3月の損失からの回復を示すものでもあります。 歴史的に見ると、4月はXRPにとってパフォーマンスが良い月が多く、過去数年間の平均月間リターンは24.8%と高い水準でした。しかし、直近の3年間（2022年、2023年、2024年）の4月は、それぞれ27.8%、12.4%、20.8%の下落を記録し、連続して損失を出していました。 多くのトレーダーが期待していた通り、XRPは2025年4月にこのネガティブな連鎖を断ち切り、4.98%の上昇を達成しました。この上昇率は、過去の大きな予測と比較すると比較的小さいかもしれませんが、3年間続いた4月の下落トレンドを止めたという点で重要と考えられます。 このようなXRPの価格回復の背景には、いくつかの要因が考えられます。市場ではXRP先物ETFの承認に対する期待感が高まっているほか、大口投資家によるXRPの買い集めが増加しているとの報告もあります。さらに、リップル社と米証券取引委員会（SEC）との間の規制に関する状況が明確化しつつあることも、投資家のセンチメントを押し上げている要因と見られます。 情報ソース：U.Today
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2025/05/01メタプラネット、米にビットコイン子会社設立｜出資金2.5億ドルで
株式会社メタプラネットが米国フロリダ州にビットコイン関連業務を専門とする子会社を設立すると発表しました。 これは同社のグローバル展開戦略および、ビットコインを核とした財務戦略をさらに強化する動きとみられます。 米国子会社の設立に関するお知らせ pic.twitter.com/fB6BxpCaC3 — Metaplanet Inc. (@Metaplanet_JP) April 30, 2025 メタプラネットはかねてよりビットコインを財務戦略の基盤と位置づけており、これまでに約680億円相当のビットコインを取得。世界最大のビットコイン保有企業で7.7兆円分を保有するStrategy（旧MicroStrategy）社が導入した指標「BTCイールド」などを取り入れています。 今回、子会社の設立地として選ばれたフロリダ州についてメタプラネット社は「ビットコインに特化した企業や金融イノベーションに対して有利な政策環境を持ちグローバルな資本とテクノロジーが集まるハブとしての地位を急速に確立しつつある」と評価。同社はこの環境を活用しビットコイン戦略をさらに推進する意向が窺えます。 新たに設立される子会社「Metaplanet Treasury Corporation」は複数の重要な役割を担う予定とされており、機関投資家が利用する深い流動性プールへのアクセス強化やスピード感のあるグローバル市場における柔軟性の向上、戦略的ポジショニングの強化などが挙げられています。 先日、ソフトバンクグループがステーブルコイン発行大手テザー社や米金融大手Cantor Fitzgeraldなどと共に30億ドル規模のビットコイン取得に特化したファンドの立ち上げ計画に参加していると報じられるなど、ビットコインを企業として保有する流れは昨今加速しつつあります。 引き続きビットコインに対する企業の動向に注目が集まります。 記事ソース：資料
有料記事2025/05/01Plasmaチェーン概要と解説：ステーブルコイン特化型チェーンの戦略考察
本レポートは、ステーブルコインに特化したブロックチェーンであるPlasmaについて概要やその潜在的なポジショニングを考察したレポートになります。
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2025/05/01ヴィタリック、イーサリアム2025年の目標発表｜トランザクション高速化など掲げる
イーサリアムの共同創設者であるVitalik Buterin氏は、ネットワーク開発の次の段階として、2025年に向けた野心的な目標を明らかにしました。トランザクション確定時間の短縮、ステートレスクライアントの実現、プライバシー機能の強化などが重点項目として挙げられています。 この目標設定は、イーサリアムエコシステムの利用が活発化している中で発表されました。オンチェーンデータによると、先週には1540万を超えるユニークアドレスがイーサリアム基盤のアプリケーションを利用し（その多くはレイヤー2ソリューション上）、これは過去最高のユーザーエンゲージメントを示したと報じられています。 ブテリン氏はまた、分散型インフラの支援、暗号化メッセージングプラットフォーム、開発者向けドキュメントの改善、オープンソースプロジェクトへの新たな資金提供やガバナンスモデルの構築、さらには予測市場のような信頼できる情報交換を促進するシステムの構築にも意欲を示しています。 最近のイーサリアム財団の体制変更により、ブテリン氏は日々の運営業務から離れ、こうした長期的な研究開発や探索的作業により多くの時間を割けるようになりました。財団の共同エグゼクティブディレクターであるTomasz Stańczak氏は、ブテリン氏の関与がエコシステム全体の技術的ブレークスルーを加速させる効果があると指摘しています。 情報ソース：CryptoSlate
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2025/05/01OpenAI CEO支援プロジェクト「World」、ついに米国本格始動
OpenAIのCEOサム・アルトマン氏が支援する暗号資産プロジェクト「World」（旧Worldcoin）が、米国でのサービスを本格的に開始すると発表しました。米国市民は今後、人間認証を通じてWLDトークンを受け取れるようになります。さらに、デジタル資産で支払い可能なVisaカードの発行や、日本のTinderユーザーを対象としたパイロットプログラムの実施も計画されています。 Worldプロジェクトは、アトランタ、ロサンゼルス、サンフランシスコなど米国の主要6都市でサービスを開始しました。ユーザーは、球状のデバイス「Orb」で虹彩をスキャンするなどして人間であることを認証し、「World ID」と呼ばれるデジタルIDを作成することで、プロジェクトのネイティブトークンであるWLDを受け取ることができるようになります。 今回の米国本格ローンチは、同国で暗号資産関連企業に対する規制環境が変化しつつあるタイミングで行われました。Worldは2023年のローンチ以来、世界各国でサービスを展開してきましたが、虹彩スキャンによる生体認証データの収集方法などを巡り、ケニアで一時サービス停止措置を受けるなど、プライバシーに関する懸念も指摘されてきました。これに対し、プロジェクト側は生体情報自体は保存せず、プライバシー保護には配慮していると説明しています。 Worldは自らを「真のヒューマンネットワーク」と位置づけ、World Appのユーザー数は全世界で2400万人を超えているとしています。プロジェクトの開発は、アルトマン氏とAlex Blania CEOが共同設立した「Tools for Humanity」が主導しています。将来的にはより小型の「mini-Orb」の導入により、ユーザー数を10億人規模へ拡大することを目指しています。 ビットコイン（$BTC）や$WLDを買うなら「Bitget」 仮想通貨取引所Bitget（ビットゲット）では、$BTCや$WLDの現物取引やレバレッジ取引が可能となっています。 情報ソース：The Block
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2025/05/012021年以降の暗号資産プロジェクト、半数以上が失敗｜プロジェクト淘汰の時代へ
暗号資産データアグリゲーターであるCoinGeckoの調査により、2021年以降に登場した暗号資産プロジェクトの半数以上が既に「失敗」している実態が明らかになりました。特に2024年から2025年初頭にかけて失敗が急増しています。 この調査は、2021年7月1日から2025年3月31日までにCoinGeckoのプラットフォームであるGeckoTerminalにリストされた暗号資産を対象としています。期間中にリストされた約700万件のプロジェクトのうち、370万件（52.7%）がその後取引されなくなり、「失敗」または「停止」したと見なされています。 特筆すべきは、2025年第1四半期（1月～3月）だけで180万件ものプロジェクトが失敗したことです。これは、調査期間（2021年～2025年）における全失敗数の実に49.7%を占めており、年間を通しても過去最多の失敗数を記録しています。この急激なトークン生存率の低下は、2025年1月のドナルド・トランプ米大統領就任後の市場低迷など、広範な市場の混乱と関連している可能性が指摘されています。 このようなプロジェクト数の爆発的な増加とそれに伴う失敗率の上昇の背景には、トークン作成プロセスを簡略化するツール「pump.fun」の登場があると分析されています。これにより、いわゆるミームコインや、労力をかけずに作られた低品質なプロジェクトが市場に大量に流入したことが要因の一つと考えられます。pump.funが登場する以前の2021年から2023年にかけての失敗数は、過去5年間の総失敗数のわずか12.6%に過ぎませんでした。 この調査は、一度でも取引が行われた後に活動を停止したトークンを「失敗」と定義しています。また、pump.fun関連のトークンについては、特定の基準を満たしたもの（graduated）のみを対象としています。 情報ソース：CoinGecko
