ニュース
2024/09/13ビットコイン、年内史上最高値更新へ｜米大統領選結果に左右されず – 専門家予測
スタンダード・チャータード銀行のアナリストは、次期米国大統領が誰であれビットコインは年内に史上最高値を更新すると予測 トランプ氏勝利なら125,000ドル、ハリス氏勝利でも75,000ドルに達すると予想 規制緩和の動きなどを根拠に2025年末までにビットコインが20万ドルに達する可能性もあると指摘 スタンダード・チャータード銀行のアナリスト、ジェフ・ケンドリック氏は、米国大統領選挙の結果に関わらず、ビットコインが年内に史上最高値を更新する可能性があると予測しています。 ケンドリック氏は、ドナルド・トランプ氏が勝利した場合、ビットコインは125,000ドルに達すると予測。一方、カマラ・ハリス氏が勝利した場合でも75,000ドルに達すると見ています。 同氏は、今回の米大統領選がビットコインの将来に与える影響は前回2020年の大統領選時よりも小さいと分析。当時、民主党候補であったジョー・バイデン氏と比較して、市場は今回の選挙結果を比較的冷静に受け止めると予想しています。また、ハリス氏の大統領就任に伴うリスクは過剰に評価されている可能性があると指摘しています。 ケンドリック氏は、銀行のデジタル資産保有に関する厳しい会計ルールを定めたSAB121の廃止など規制緩和の動きはどの政権下でも続くと予想。ホワイトハウスによる同領域への関心は高まっており、先月にはホワイトハウスの高官と仮想通貨業界の有識者によるオンライン会合が開催されました。 上記会合には米財務副長官、国家経済会議議長、大統領首席補佐官代理、そしてカマラ・ハリス副大統領の立法問題担当ディレクターなどが出席し、リップル、ユニスワップ、ステラ開発財団、サークル、コインベースといった仮想通貨業界の代表者と、規制当局への要望、雇用・経済への影響、具体的な使用事例や政策結果などについて議論が行われました。 ケンドリック氏は楽観的なシナリオとして、2025年末までにビットコインが20万ドルに達すると予測しています。引き続き市場の動向に注目です。 記事ソース：CNBC
NFT
2024/09/12Roninブロックチェーン上のBCGが活況｜The Machines Arenaなどに大きな伸び
Roninブロックチェーン上で展開されている複数のブロックチェーンゲームが、ユーザーの関心を集め、活況を見せています。NFTやブロックチェーンゲームのデータサイトDappRadarのデータによると、The Machines Arena、Puffverse、Forgotten Runiverse、Kaidro Chronicle、Wild Forestといったタイトルが、過去7日間でユニークアクティブウォレット（UAW）数を大きく伸ばしています。 The past week saw a significant increase in UAW across several games on @Ronin_Network. Games like The Machines Arena and Forgotten Runiverse stood out with notable user activity. Want to explore what’s driving these trends in Web3 gaming? Our Gaming Report is dropping tomorrow,… pic.twitter.com/PGC1mBkyIj — DappRadar Insights (@InsightsByDR) September 11, 2024 中でもThe Machines Arena、Puffverse、Forgotten Runiverseの3つのゲームが特に顕著な伸びを見せています。The Machines Arenaは7月にプレイトゥーエアドロップ（P2A）が開始され、Forgotten Runiverseは8月下旬にオープンベータテストが開始されたばかりのタイトルです。これらのイベントが、UAW数の増加に繋がった可能性があります。 今回取り上げられている数値はUAWであるため、実際のユーザー数とは異なる可能性がありますが、それでも一定数のユーザー増加が予想されます。 なお、DappRadarによると、Roninで現在最もUAW数が多いのはPixelsで、執筆時点では過去7日間で865.16kのUAWを記録しています。Roninブロックチェーン上のゲーム全体の盛り上がりは今後も注目です。 情報ソース：DappRadar
ニュース
2024/09/12「仮想通貨の採用は不可避」 米大統領選後も成長確信｜Chainlink共同設立者
Chainlink共同設立者セルゲイ・ナザロフ氏は、仮想通貨の採用は避けられないものであり、米国大統領選の結果は短期的な影響を与える可能性はあるが長期的には変わらないと、CNBCのインタビューにて述べました。 CNBCのインタビューの前日には、カマラ・ハリス副大統領とドナルド・トランプ氏の討論会がありましたが、ハリス氏が優勢となり仮想通貨に親和的な候補者であるトランプ氏が追い詰められたことからか、ビットコインは55000ドル台にまで下落しました。 仮想通貨に親和的とされるトランプ氏と明確にポジティブな姿勢を示していないハリス氏、仮想通貨に対する姿勢が異なるため以前から、仮想通貨業界は選挙の推移に対して大きな注目を集めています。 しかしながら、セルゲイ氏は大統領選挙の結果が暗号資産市場に与える影響は限定的であると考えているといいます。仮想通貨はグローバルな技術であり、米国以外の国々がブロックチェーン技術を採用し競争力を高めていくことで、米国もその流れに追随せざるを得なくなるだろうと同氏は述べています。大統領候補が仮想通貨に対して楽観的な姿勢を示せば米国の採用は加速するものの、5年以内にブロックチェーンや仮想通貨が採用されるかどうかは大統領選の結果によって根本的には変わらないとしています。 Chainlinkの技術がETFに与える影響についても熱弁 また、セルゲイ氏はChainlinkの技術を使ったリザーブ証明の導入について、21SharesのETFを例に挙げながら解説しています。Chainlinkの技術によって、ファンドを裏付ける資産の存在を証明しその情報をブロックチェーン上に置くことで、透明性、コンプライアンス、アカウンタビリティが向上し、シャドーブックの必要性がなくなると説明しています。 さらに、スポット・ソラナETFのような暗号資産ETFの申請が相次いでいることについては、ETFという形式が広く普及しており、価値を保有する信頼できる方法として受け入れられているため当初は多くの利用が見込まれるとセルゲイ氏はコメント。将来的には、現実世界の資産をトークン化した「オンチェーンファイナンス」が、伝統的なETFを凌駕する規模になると予想しています。 セルゲイ氏は、中央銀行や大手資産運用会社、フィンテック企業、DeFiスタートアップなど、さまざまな分野の人々と意見交換を行っており、その中で、オンチェーンファイナンスがより高度な金融商品にとってより良い形式であるという点で多くの人が同意していることを強調しました。 情報ソース：CNBC
DeFi
2024/09/12Aave、コインベースによるラップドビットコイン「cbBTC」の統合を検討
DeFiレンディングプラットフォームのAaveは、大手取引所コインベースが提供予定のラップドビットコイン「cbBTC」を、V3プロトコルに統合する提案を検討しています。 DAO proposal to add @coinbase's cbBTC on Ethereum and @base to @aave V3 upon launch. Aave has become the preferred protocol for supporting Tier-1 asset launches. https://t.co/awQ22efItT — Stani (@StaniKulechov) September 11, 2024 Aave Chan Initiative（ACI）からの提案は、cbBTCをBaseネットワークとイーサリアムメインネットの両方に接続することを目指しています。この計画には、流動性を促進し採用を促進するためにAave Meritプログラムから資金提供される3か月間で15万ドルのインセンティブパッケージが含まれています。 提案では「大手中央集権型取引所と主要なDeFiプロトコルの間のこの相乗効果は、より多くの主流ユーザーをAaveに引き付け、プラットフォーム全体の成長と採用に貢献する可能性がある」と述べています。 この提案はコミュニティで賛否両論を巻き起こしており、広範な採用に向けた一歩として評価する声がある一方で、懸念の声も上がっています。 懸念の一つとして、cbBTCが主にコインベースによって主に管理されるという点が挙げられており、これは資産の信用度に関わる単一障害点となり、リスクをもたらす可能性があると指摘されています。 また、コインベースといった米国規制下の企業と提携することの規制上の影響も見過ごされておらず、コンプライアンスの観点からも潜在的なリスクが指摘されています。 ラップドビットコインとしてはWBTCが大手であるものの、最近ではBitGoがジャスティン・サン氏、およびTronエコシステム間の「戦略的パートナーシップ」を発表したことで、管理一元化の可能性やセキュリティリスクへの懸念を巻き起こしました。また、その影響でMakerDAOではWBTCを担保とした新規融資を一時停止するといった事態が発生しました。 cbBTCはBase向けのラップドビットコインとして開発されてきた背景があります。現在巻き起こっているWBTCの議論の中、cbBTCがどのようにシェア拡大を見せるのかに注目が集まります。 情報ソース：Aave
DeFi
2024/09/12DEX市場の競争激化、Uniswapは首位独走できるか？
かつて市場シェアの過半数を占めていたUniswapですが、現在その数値は37%まで低下し、首位の座が揺らぎ始めています。その一方で、新たなDEXがシェアを拡大しています。 特に、Baseレイヤー2の成長に乗るAerodromeは8%の市場シェアを獲得しています。 この変化は、ユーザーが短期的なインセンティブではなく、長期的な優位性を持つより競争力のあるDEXを求めていることを示唆しています。DEX市場全体は活況を呈しており、先月の月間取引量は1400億ドルに達し、分散型取引ソリューションへの需要の高まりを浮き彫りにしています。 また、DEXシェアの拡張にはチェーン自体の盛り上がりも必須となっています。 台頭しているAerodromeですが、これはBaseチェーンの盛り上がりの勢いに乗っていることが要因と考えられます。Baseは米国大手取引所コインベースが開発するレイヤー2であり、コインベースと密な連携をとりながらエコシステムの拡大を行っています。 一方でチェーンの沈静化とともに勢いを失ったのがThrusterです。Thrusterは、Blastチェーン上最大のDEXであるものの、Blastチェーン落ち込みに伴って取引高が大幅な減少を見せました。 DEX自体の性能やインセンティブだけでなく、チェーンも含めたエコシステムの盛り上がりも取引高に大きな影響を与えます。今後苛烈になるであろうDEXシェア争いに大きな注目が集まります。 情報ソース；The Block（Share of DEX Volume）
ニュース
2024/09/12Stacks Asia Foundationの発足: ビットコインレイヤー2を支えるアジアでの重要なパートナーシップ強化
Stacks保有者の出資により1,500万ドルの予算でスタートし、戦略的アドバイザーによるサポート体制 Stacks Asia Foundationが正式に発足し、Stacksエコシステムのアジア市場での成長を促進するため、Stacks保有者から1,500万ドルの資金提供を受けたことを発表しました。 この新たな財団は、DeSpread、Spartan Group、SNZといった業界をリードする企業との戦略的パートナーシップを通じて、アジア全域での活動を推進していきます。アジアは、長年にわたって暗号通貨とビットコインL2の発展において重要な役割を果たしてきた市場で、Stacks Asia Foundationは韓国、香港、シンガポール、日本、東南アジア、UAEなど、地域を超えた市場での開発者支援やインフラ整備、投資家との連携強化を目指しています。 地域における主要な目標としては、ビットコインDeFiエコシステムの推進や、重要な資産へのアクセスと流動性の確保が挙げられ、アジア全域でのStacksエコシステムの成長に寄与することを目指しています。 Stacks Asia Foundationは、Stacks Foundationと独立した組織ではあるものの、補完的な分野での協力も視野に入れています。特に、財団の指導は、長年Stacksエコシステムに貢献してきたKyle Ellicott氏が暫定的に行い、彼の豊富な経験と実績が期待されています。 また、DeSpreadのGM Chung氏、Spartan GroupのMelody He氏、Stacks FoundationのMitchell Cuevas氏など、業界のリーダーたちがアドバイザーとして参加し、財団の形成に重要な役割を果たしています。さらに今後、新たなアドバイザーも加わる予定となっており、より多くの専門知識が財団の活動に寄与することが見込まれています。 Stacks Asia Foundationの初期の取り組みとしては、各地域におけるリージョンリードの採用が挙げられ、地域ごとの市場における目標設定や、開発者やコミュニティとの連携が進められます。Stacks Asia Foundationは、リレーションシップ、マーケット、アダプションの3つの柱に基づいた活動を展開し、アジア全域でのStacksエコシステムの採用と認知度向上を目指しており、特にビットコインスマートコントラクトで運用される資産の総価値（TVL）を推進することが重要な目標の1つとなっています。 アジアは暗号通貨の革新と採用の最前線にあり、Stacksのアジア市場への本格的な進出は、この地域が今後の暗号経済においても重要なプレイヤーとなることを示しています。Stacks Asia Foundationの設立は、アジア全域でのビットコインL2エコシステムの成長に大きく寄与すると期待され、専任のチームによる取り組みが進められます。 今後のプロジェクトや取り組みについての詳細は、公式ウェブサイトやTwitterアカウント（@StacksAsiaOrg）で発表される予定です。Stacks Asia Foundationの採用情報はこちらから確認ができます。 Stacksとは？ Stacksは、ビットコインを基盤としたスマートコントラクトプラットフォームで、ビットコインのセキュリティを活用して分散型アプリケーションの構築を可能にする技術です。2017年、ムニーブ・アリ博士によって設立され、当初は「Blockstack」としてスタートしました。Blockstackは、インターネットの中央集権的なデータ管理に対抗する分散型ネットワークを目指し、分散型IDやプロファイルページをビットコイン上に構築する「Onename」プロジェクトの経験を活かして、より堅牢なプラットフォームの構築に成功しました。 2019年には、StacksのネイティブトークンであるSTXトークンが米国証券取引委員会（SEC）からRegulation A+の承認を受け、規制下でのトークン販売を実現し、2,300万ドルを調達しました。これは、暗号資産業界において画期的な出来事でした。 Stacksの最大の特徴は、「送金証明（Proof of Transfer, PoX）」と呼ばれる独自のコンセンサスメカニズムです。PoXはビットコインのセキュリティを継承し、ビットコインをアンカーチェーンとして利用して新しいブロックを生成します。これにより、ビットコインの安全性を維持しつつ、ビットコイン上でスマートコントラクトを実行できるという点で他のプラットフォームとは異なる特徴を持っています。 また、Stacks 2.0のリリースにより、Clarityという新しいプログラミング言語が導入され、ビットコインとのシームレスな相互運用が可能になりました。 さらに、2024年8月29日より開始された「Nakamoto Upgrade」は、Stacksネットワークにおける大幅な改善をもたらします。このアップグレードにより、ブロック生成がより迅速に行われ、トランザクションの確定が数秒で完了するようになります。従来のStacksは、ビットコインブロック生成に依存していたため、トランザクションの確定に時間がかかるという課題がありましたが、Nakamoto Upgradeでは、マイナーが複数のStacksブロックを生成できるように変更されました。また、このアップグレードにより、ビットコインのファイナリティが完全に適用され、Stacksチェーンが自動的にフォークしない仕組みが導入されました。 Nakamoto Upgradeは、ビットコインマイナーによるMEV（マイナー抽出可能価値）問題にも対処し、Stacksネットワークの安全性と効率性をさらに高めるための重要なステップになっています。
ニュース
2024/09/122024年の仮想通貨普及指数、インドがトップに
ブロックチェーンデータ分析企業Chainalysisは、2024年版仮想通貨地理レポートの一部を公開しました。このレポートでは、一般ユーザー層における仮想通貨利用状況に基づいて国をランク付けするグローバル仮想通貨普及指数が紹介されています。 Our 2024 Global Crypto Adoption Index is here! The top 10 countries spanned 5 continents, but Central & Southern Asia and Oceania (CSAO) dominated the list. Read on to see the top 20 countries and learn about global adoption trends: https://t.co/F2nqkELtd2 pic.twitter.com/bbuG1lQ8vB — Chainalysis (@chainalysis) September 11, 2024 この指数は、151カ国からのデータを使用し、集中型サービスと分散型金融（DeFi）プロトコルにおけるオンチェーン取引量を測定しています。 Chainalysisは、購買力や人口規模などの要素でランキングに重み付けをしていると説明し「十分なデータがある151カ国すべてをランク付けしている」と述べています。2024年の方法論には、DeFi活動の測定方法の見直しやP2P取引量の減少を理由とした除外など変更が含まれている模様です。 首位インドにナイジェリア、インドネシアが続く 今回の仮想通貨利用状況のランキングではインドが首位となり、ナイジェリア、インドネシアが後に続きました。 Chainalysisは「中央および南アジアとオセアニア（CSAO）が2024年の指数を支配しており、上位20カ国のうち7カ国がこの地域に位置しています」と説明しています。 さらに、米国でビットコインETFが開始されたことを受けてビットコイン取引が大幅に増加するなど、世界的に仮想通貨活動が増加したとChainalysisは述べています。また「今年はすべての所得層の国で仮想通貨活動が増加した」とし、特にサハラ以南のアフリカとラテンアメリカにおいて低所得国でのステーブルコインの使用が増加していると指摘しています。 情報ソース：Chainalysis
Press
2024/09/12投資家がクリプト・オールスターズのプレセールに100万ドル以上の資金を投入、第4四半期に向けた準備か
Crypto All-Stars（$STARS、クリプト・オールスターズ）は、業界初となるステーキング・プラットフォームを開発している新しいミームコインです。 ミームコイン市場は、Rektember（レクテンバー）といわれる9月のシーズンに苦戦しており、弱気相場が続いています。 そのような中で、クリプト・オールスターズのプレセールは投資家から100万ドル以上の資金を調達して話題になっています。 投資家がSTARSのプレセールに100万ドル以上の資金を投入 現在行われている$STARSトークンのプレセールですが、投資家は100万ドル以上の資金を投入しるおり、過去のデータから強気相場が発生しやすいといわれている第4四半期（10〜12月）に向けて、準備を進めていると考えられています。 クリプト・オールスターズのプレセールには、複数のステージが設けられており、現在$STARSあたり0.0014305ドルで取引されているトークンの価格は、時間の経過とともに上昇する仕組みとなっています。 プレセールの人気を高めているクリプト・オールスターズの魅力として、$STARSトークン専用のステーキング機能があげられます。 このステーキング機能では高利回りな報酬が提供されており、現在のAPY（年間利回り）は1274％となっています。 同機能にはすでに5億7791万7069$STARSトークンがロックされており、長期保有を検討している投資家が多いことが理解できます。 ピーク時に投資したミームコインで資産を増やせるSTARSのMemeVault クリプト・オールスターズがメイン機能として開発しているのが、MemeVault（ミーム金庫）と呼ばれる統合ステーキング・プラットフォームです。 このMemeVaultは、トップミームコインの保有者向けに開発されているもので、投資家は保有している複数のミームコインを、単一のスマートコントラクトで同時にステーキングすることが可能です。 ステーキング報酬は、クリプト・オールスターズのネイティブトークンである$STARSトークンで支払われます。 また、このMemeVaultを利用するために投資家は$STARSトークンを保有する必要があり、市場に流通する供給量が減少してトークンの価値が高まることも期待されています。 現在MemeVaultに対応しているのは、ボンク（$BONK）・ぺぺ（$PEPE）・ドージコイン（$DOGE）・シバイヌ（$SHIB）・フロキ（$FLOKI）・ブレット（$BRETT）・ターボ（$TURBO）・モッグコイン（$MOG）・ミレディ（$LADYS）・トシ（$TOSHI）・コックイヌ（$COQ）の11種類のトップミームコインです。 ミームコイン市場は、6月以降弱気相場から抜け出すことができず、レクテンバーの9月は特に苦戦しています。 今年始めに発生したミームコインブームでは、ミームコイン市場全体の時価総額が600億ドルを超えて盛り上がっていましたが、現在では40％減少して350億ドルとなっています。 3月には、$BONKが239％の高騰を記録して様々なメディアに取り上げられましたが、現在はその利益のほとんどを失うまでに下落しており、1万ドルの投資が4000ドルになっていると一部の投資家は嘆いています。 そのような市場状況下で誕生したクリプト・オールスターズのMemeVaultは、このように強気相場で購入したミームコインでリターンを得られなくて困っている投資家や、保有資産で効率よく報酬を獲得したいと思っている投資家たちに対して、新たな選択肢を提案しています。 最大で通常の3倍もの報酬を獲得できると説明されているMemeVaultは、今後幅広い投資家層の間で普及していくことが期待できそうです。 STARSはERC-1155マルチトークン規格を選択 クリプト・オールスターズの開発チームは、複数のミームコインに対応するMemeVaultを構築するために、Ethereum（ETH、イーサリアム）のERC-1155マルチトークン規格を選択しました。 このERC-1155マルチトークン規格では、1つのプロトコルで1つのトークンしかステーキングできなかった従来のステーキングシステムの課題を解決し、複数のトークンを同時にステーキングすることが可能になりました。 さらに、ERC-1155はトークンを間違ったウォレットアドレスに送信してしまった場合でも、取り戻せるセキュリティ機能を搭載しているため、投資家は安心してステーキングをすることができます。 プロジェクトの安全性に関しては、業界大手のCoinsult社およびSolidProof社によるスマートコントラクトの監査を完了させているので、セキュリティに問題がないことが証明されています。 クリプト・オールスターズの公式サイトは、X（旧Twitter）もしくはTelegramからご確認いただけます。 Press Released Article ※本記事はプレスリリース記事となります。サービスのご利用、お問い合わせは直接ご提供元にご連絡ください。
ニュース
2024/09/11米国仮想通貨保有者の13%、ETFで初参入
海外仮想通貨取引所Geminiが仮想通貨マーケットに関する最新の調査レポートを公開し、市場参加者の変化について見解を示しました。 Over the last 3 months, we randomly surveyed 6,000 people to gain insights on crypto adoption and attitudes around the world We’ve highlighted 11 key findings and broke them down in The State of Crypto 2024 Download report → https://t.co/ZRCACMGBqq pic.twitter.com/k6KXmuaRp1 — Gemini (@Gemini) September 10, 2024 同レポートによると、米国の仮想通貨保有者の73%が次期大統領選で投票する候補者を選ぶ際に候補者のデジタル資産政策を考慮に入れると回答しました。これは、仮想通貨が投資対象としてだけでなく政治的なテーマとしても重要性を増していることを示唆しています。 関連：米大統領選で「仮想通貨」は争点となるか？国民の多くが関心 仮想通貨への投資手段としてはETFの人気が高まっています。レポートによると、米国の仮想通貨保有者の13%が「ETFを通じて初めて仮想通貨を（間接的に）購入した」と回答。ETFは、従来の金融商品と同様に取引できるため、初心者にとって参入しやすい手段となっていることが窺えます。 仮想通貨投資家における男女間の格差は、依然として大きい状況です。 レポートによると、2022年には58%：42%だった仮想通貨保有者における男女比が、現在では男性が69%、女性が31%という結果に。Geminiは、女性向けのイベント開催や教育機会の提供などを通じてこの課題に取り組んでいるとしています。 仮想通貨は当初、従来の金融システムに対するアンチテーゼとして登場しました。しかし、最近ではBlackRockなどの大手金融機関が仮想通貨市場に参入しており、両者の関係は変化しつつあります。GeminiのCOOであるマーシャル・ビアード氏は「仮想通貨は従来の金融システムを置き換えるものではなく、補完するものである」との見方を示しています。 記事ソース：Gemini、Bloomberg
ニュース
2024/09/11米現物型ビットコイン・イーサリアムETF、資金流出止まる
火曜日、米国の現物型ビットコインETFは合計1億1,696万ドルの1日当たり純流入を記録し、8日間の資金流出に終止符を打ちました。 フィデリティのFBTCは、月曜日と同様に、6,316万ドルの流入で首位となりました。SoSoValueのデータによると、グレースケールのビットコイン・ミニ・トラストが4,113万ドルの流入でそれに続き、Ark Investと21SharesのARKBも1,268万ドルの流入を報告しました。 一方、ブラックロックのIBITと他の8つのファンドは、1日のフローがゼロを記録しました。IBITは8月26日以降、純流入を経験していません。 12のビットコインETFは、火曜日に7億1,227万ドルの1日当たり取引高を記録しましたが、これは通常の10億ドルから20億ドルの間の取引高よりも著しく低いものです。データによると、これはスポットビットコインETFとしては3番目に低い1日当たり取引高であり、2月6日以来の最低値です。ビットコインETFは、開始以来、累計170.4億ドルの純流入を記録しています。 現物型イーサリアムETFも流入を記録 米国の現物型イーサリアムETFは、1,144万ドルの純流入を記録し、5日間の資金流出を終了させました。また、これは8月28日以来、イーサリアムETFが初めて純流入を見た日でもあります。 フィデリティのFETHは、713万ドルでその日の最大の純流入を記録しました。ブラックロックのETHAが431万ドルでそれに続きました。残りの7つのファンドにはフローはありませんでした。 ビットコインとイーサリアムともに、資金流出に歯止めをかけた形となりますが、今後も資金が堅調に推移するかに注目が集まります。 情報ソース：SoSoValue
有料記事
