ビットコインETFとは？現物/先物の違いや注目理由を解説

この記事では、ビットコインETFについて解説しています。

ビットコインETFは、ビットコインを扱ったETFを指します。

2023年に入って以降、ビットコインETF(特に現物)に関するポジティブなニュースが多く、市場・価格への影響も注目されています。*2024年1月10日、ビットコイン現物ETFは米証券取引委員会（SEC）によって承認されました。

この記事では、そんなビットコインETFについて以下の点から解説しています。

この記事のまとめ

ビットコインETFとは？

これから、ビットコインETFの大まかな特徴・仕組みについて、以下の点から解説していきます。

ETFの概要やビットコインETFの概要ついてチェックしていきましょう。

ETFの概要

ETFとは、上場している投資信託を指します。

通常の投資信託と異なって上場しているため、市場で活発に取引されており流動性も高いです。

ETFであっても投資信託の一種のため、各銘柄によって運用方法や扱っている資産は異なっています。

一般的にETFで扱われがちな資産は、以下のようなものです。

上記のような資産が、ETFに組み込まれることで、投資家の利便性が向上します。

例えば、日本株全体に投資したい場合、個別の銘柄を大量に購入していくよりも、日本株式全体の指数を扱っているETFを購入した方が利便性が高いです。

また、商品であればETFを購入することで、金や原油を直接保有しなくとも気軽に取引可能になります。

ビットコインETFの概要

ビットコインETFは、その名の通り、ビットコインを扱ったETFのことです。

必ずしも連動するとは限りませんが、ビットコインを原資産として扱うため、概ねビットコインの価格変動などと連動することを目指します。

すでにビットコインは市場で取引可能ですが、ビットコインETFが登場することで、他のETF同様に既存の金融市場で取引できることを意味します。

伝統的な金融市場や機関投資家などとの親和性が高く、高いニーズがあると見られています。

ビットコインETFの種類

ETFは扱っている資産だけではなく、ETFが目的とする運用方法・持ち方などよっても、その特性が異なってきます。

これは、ビットコインETFについても同様です。

主にトピックとして挙げられやすいのが、以下の２つのビットコインETFです。

上記の2つに分かれるビットコインETFの特性についてチェックしていきましょう。

現物のビットコインETF

現物を扱っているビットコインETFでは、実際にビットコインを保有しているETFのタイプです。

現物を扱っているため、ETFを保有している投資家は、間接的にビットコインを保有している状態に近いです。

ビットコインの管理自体を行っているのは、ETFを扱っている規制下にある金融機関です。

ただ、実際に保有しているので、ビットコインETFの価格についても、実際の市場価格がダイレクトに反映されやすいです。

また、実際にビットコインを保有する場合と比較して手数料が発生し、コストがかかります。ちなみに現在米国で上場している現物型ビットコインETFでは、運用会社によって手数料が異なり、これは投資家にとって1つの選択材料となっています。

先物のビットコインETF

現物ETFに対してもう1つあるETFの種類が先物型のビットコインETFです。

先物のビットコインETFについては、米国やそのほかの国でもすでに上場している事例があります。

先物のビットコインETFは、先物契約を扱ったETFです。先物とは何らかの資産を予め決めた期日に、決まった価格で決済する契約を取引するものです。

現物の価格と異なる将来価格がついている通貨の取引を行うイメージを持つと良いでしょう。

ビットコインETFにおいても現物と異なり、間接的なビットコインの保有を意味せず、価格変動自体を取引します。

また、価格変動の要因が複雑になりがちで、直接的にビットコインの価格が反映されるとも限りません。

現物のビットコインETFが期待される理由

先物のビットコインETFがすでに承認されている一方で、現物のビットコインETFの承認が話題になりがちなのは、いくつか理由があります。

あくまで一般的な傾向ですが、先物の代表的なコストとして、満期(予め決まった期日)が近い契約は、満期が長い契約と比較して安い価格になりやすい点が挙げられます。

というのも、満期を迎えると買い替える必要があるので、満期が長いものの方が価格が高くなりがちです。

満期で買い替えが必要な先物は持っているだけでも、現物を保有している場合と比較してコストが高くなる傾向があります。

もちろん、あくまで傾向であり、市場の状況・資産やETF自体の特性によって変化してきます。

すでに上場しているBITOについては、こういった買い替えに伴うコストは懸念されるよりも低いという見解もあります。

一方で、現物のビットコインETFであれば手数料はあれど、買い替えをする必要はないので、そもそもそのようなコストは発生しません。

コストの面から見ると、現物のビットコインETFにはより需要がある可能性があり、シンプルな現物のビットコインへの需要や価格にも反映される可能性があります。

ビットコインETFが注目されている背景

これから、ビットコインETFが注目されている背景について、挙げられがちな以下から解説してきます。

ビットコインETFが熱いトピックになっている理由をチェックしていきましょう。

ビットコインETFをめぐる一連の動向

主に米国を中心にビットコインETFの承認をめぐるさまざまなニュースが行き交っていることが、注目される背景の1つです。

米国では、SECという政府機関によって証券が規制されており、ETFを取引できるようにするには、SECによって承認される必要があります。

ただ、現物のビットコインETFについては却下されており、米国においては実現していません。*2024年1月10日、ビットコイン現物ETFは米証券取引委員会（SEC）によって承認されました。

著名な金融機関や著名な人物(ウィンクルボス兄弟など)が申請するごとに話題になり、ビットコインの価格にも少なからず影響を与えてきました。

特に、2023年に入って以降、ビットコインETF(現物)に対する有利なニュースが度々登場するようになりました。

6月に世界最大級の資産運用会社であるブラックロックが現物のビットコインETFを申請したり、現物のビットコインETF関連の訴訟で有利な判決が下るといった事例が出てくるようになります。

投資家の広がり

ビットコインETFによってもたらされるもっとも挙げられがちなメリットは、投資家のバリエーションが広がる点です。

ビットコインETFであれば、直接的にビットコインを持つ必要はありません。

秘密鍵やウォレットといった概念や実際の管理は、多くの投資家にとって大きなハードルであると考えられています。

また、仮想通貨取引所に預けるという選択肢もありこちらの方が一般的ですが、伝統的な金融機関と比較すると信頼性は高くありません。

規制された信頼性が高い金融機関が扱っており、ビットコインの保有に伴うさまざまなハードルも存在しないビットコインETFは、ビットコインを扱いたい投資家にとってメリットの大きい商品です。

価格や流動性の向上

ビットコインETFの承認で、これまで以上に機関投資家の関心を招き、多額の資金がビットコインに流れ込む可能性があります。

こういった動きは、供給が絞られているビットコインにとっては、価格にポジティブな影響をもたらすかもしれません。

また、伝統的な金融市場には高い流動性があるので、ビットコインに流れてくるかもしれません。

価格や流動性は確かではない部分が多いですが、ポジティブな影響をもたらすという見方が多いです。

ビットコインETFは承認されるのか？

注目されているビットコインETFですが、現物のビットコインETFが承認されるか否か、承認されるとしてもその時期は不透明です。*2024年1月10日、ビットコイン現物ETFは米証券取引委員会（SEC）によって承認されました。

ポジティブなニュースが出てきているのは確かですが、SECは8月末に現在申請されている全ての現物のビットコインETFに関する判断を延期しています。

SECによるこういった動きが、いつ終わるのかは未知数です。

また、実際にビットコインETFが承認されたとしても、価格や市場に対してどのような影響を与えるかは未知数です。

期待されているほど、大きなインパクトを与えないかもしれません。

追記：ビットコインETF承認とその後の影響

2024年1月10日、ビットコイン現物ETFが米証券取引委員会（SEC）によって承認されました。

関連：現物型ビットコインETFが承認｜市場への影響は数ヶ月後か

ETF承認の期待からか、ビットコインの価格は2023年秋頃よりじわじわと上昇し、承認の一ヶ月ほど前には600万円を上回っていました。ETF承認の直後は一時680万円程度まで高騰するも、その後すぐに売りの圧力の高まったか、一時は580万円程度まで下げることとなりました。

期待された価格上昇は起きないという主張も見られましたが、その後ビットコインETFへの資金流入の兆しが報道されはじめるに伴いビットコイン価格はみるみる上昇し、2024年2月10日にはついに700万円を突破することとなりました。

今回SECによって承認された現物型ビットコインETFは、仕組み上需要が増加するほど運用会社は市場からビットコインを集める（購入）する必要があります。ファミリーオフィスや機関投資家などの扱う資産は、一般的なユーザーと比較し莫大な規模となるケースが多いため、今後さらにビットコインの需要が増す可能性は否めません。

ビットコインETFについてまとめ

この記事では、ビットコインETFについて解説しました。

さまざまな可能性から期待されているビットコインETFですが、まだまだ不透明な点が多いです。

運用会社のビットコインを扱うアドレスもリサーチ会社によって特定されていたりするので、是非自分でも色々とチェックしてみましょう。

ビットコインレイヤー Part 2：ビットコイン経済の胎動および進化する論拠 [日本語版]