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2018/01/23【仮想通貨】Ethereum(イーサリアム)とは？根幹を支えるスマートコントラクト技術を含めて解説
Ethereum(イーサリアム)はビットコインに次ぐ時価総額を誇る仮想通貨ですという解説をよく見かけますが、この説明は実は正確ではありません。 Ethereumは「Ethereum Project」というプロジェクトを実現させるために用意された、アプリケーションを作成するためのプラットフォームです（プラットフォームとはハードウェアやソフトウェアが動作するための基盤です）。 Ethereum上に存在する仮想通貨は「ETH(イーサ)」と呼ばれ、単位はETHとなります。 ところが、取引所ではETH(イーサ)のことをEthreumと呼ぶことが多く、それが混乱を招く元になっています。 本記事では「Ethreum(イーサリアム)」と「ETH(イーサ)」をしっかりと区別して解説いたします。 Ethereum(イーサリアム)の歴史 Ethereumは、2013年にロシア人の青年、Vitalik Buterin氏によって考案されました。 当時Vitalik氏はまだ19歳でしたが、Ethereumの素晴らしい仕組みは多くの注目を浴び、2014年2月に形となりリリースされました。 2014年7月には海外の仮想通貨取引所でイーサが取り扱われるようになり、2015年からは日本でも取扱が始まりました。 2016年7月、Ethereumは大きな分岐点を迎えます。当時、Ethereumを利用した「The DAO(ザ・ダオ)」というプロジェクトが進行していたのですが、このプロジェクトから数十億円もの資金がハッキングにより盗難されてしまったのです。 そして、このハッキングを巡って、Ethereumの開発チームは「ハードフォーク（大きなアップグレード）によってハッキングされる前の状態に戻すロールバックを行う」という決定を下します。 開発チームの約90％の人はこのハードフォーク案に賛成しますが、残りの10％はその対応が中央集権的であるとして反対し、「ソフトフォーク（小規模なアップデート）盗まれた資金を凍結させる」という解決方法を支持します。 その結果、前者はEthereumを引き続き開発し、後者はEthereum Classic(イーサリアムクラシック)というEthereumから分裂した（しかし互換性のない）新しい仮想通貨を開発することになります。 ハッキングや分裂に巻き込まれたEthereumでしたが、その後も安定して価格を伸ばし続けます。2017年初頭には1ETH＝1200円程度だった価格も、2017年末には1ETH＝8万円程度まで伸びてきています。 また、2017年2月にはEthereumのスマートコントラクトをビジネスに活用するためのイーサリアム企業連合が発足。MicrosoftやJPモルガン、トヨタ自動車など大手企業も加盟する一大プロジェクトとして進行しています。 Ethereum(イーサリアム)を支えるスマートコントラクトとは Ethereumを根管から支える技術が「スマートコントラクト」です。 スマートコントラクトは直訳すれば「賢い契約」ですが、「契約の自動化」と考えた方がその概要がつかみやすいです。 Ethereumでもビットコインと同様にブロックチェーンを使用します。ブロックチェーンとは時系列順に記録された、分散的に保存される帳簿です。 ですが、Ethereumとビットコインでは帳簿の機能に差があります。 ビットコインの帳簿には「AがBに何BTC支払った」というような、ビットコインのやり取りしか記載できません。 一方、Ethereumの帳簿には「AがBにお金を払ったら、BはAに商品を渡す」といったような契約の定義を記載できます。 実際にAがBにお金を支払うと、BはAに商品を自動で渡すことになるのです。 この考え方自体は自動販売機でも同じですが（A＝お客、B＝自動販売機と置き換えてみてください）、Ethereumではさらに複雑な契約もできます。 例えば 商品が届くまでに一定以上時間がかかったら割引を行う 商品に不備がある場合は無償で交換する などの特約をプログラミングして組み込むことも可能になるのです。 これらの契約を仲介人無しで完全自動で行えるのが、スマートコントラクト、そしてEthereumの素晴らしいところです。 ETH(イーサ)の基本的な仕様 総発行枚数：なし 半減期：なし 決済時間：15秒 ETHはビットコインとは違い、総発行枚数の上限がありません。初期発行枚数は7200万ETHの予定でしたが、現時点ですでに9000万ETH以上が発行されています。 となると無限に発行され、供給量が増えて価値が暴落するのではないかと思われるかもしれませんが、将来的には発行はどこかで打ち止めになると思われます。 Ethereum開発者のVitalik氏によれば、今後さらなるアップグレードが行われ、POWからPOSに移行すれば、1年あたりの発行枚数は大きく減らすか、0になるとのことです。 なお、POWはビットコインでも採用されている「難しい計算をして帳簿を早く付けた人に新規発行分が与えられる仕組み」、POSは「保有するコインの量と時間に応じて報酬が受け取れる仕組み」です。 参考記事：Devcon3: ETHNews Exclusive With Vitalik Buterin ETH(イーサ)はどこで使える？ 現状では、ETHをビットコインのように日々の買い物に使うことはほとんど出来ません。 一部のダークマーケット（違法な薬物や児童ポルノなどを売買する取引所）では使えるという話もありますが、殆どの人には関係のない話です。 しかし、前述のスマートコントラクトを実装したアプリケーション(Decentralized Application 通称：Dapp)を利用するための燃料として、既に大きな需要を獲得している側面もあります。 ETH(イーサ)が売買できる取引所は？ ETHは国内大手取引所ならだいたいどこも取り扱っています。手数料や安全性などを考えると、下記の取引所がおすすめです。 Zaif bitbank まとめ Ethereumはプラットフォーム名で、そこで稼働する通貨はイーサ Ethereumはスマートコントラクトという技術に支えられている 総発行枚数の上限は今のところないが、将来発行ペースは落ちる予定 Ethereumは非常に優れた技術に下支えされた、将来性のあるプラットフォームです。 そこで使われるイーサも、将来有望な仮想通貨であるといえるでしょう。 国内に置ける取引所でもETHはたいてい取り扱っていますので、まずは少額の取引から始めてみてはいかがでしょうか。
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2018/01/23【仮想通貨】Bitcoin(ビットコイン) の仕組みに関して
ビットコインは、数ある仮想通貨の中でもダントツで時価総額が大きく、仮想通貨の王様とも言える存在です。 発行された当初は1BTC ＝ 1円以下の価格しかついていなかったビットコインですが (BTCはビットコインの通貨単位) 、2017年12月には1BTCあたりの価格は200万円を越えました。 発行されたばかりの頃に数百円でもビットコインを買っていれば、今頃はサラリーマンが一生稼ぐ金額、あるいはそれ以上の含み益を得ていたことになります。 現時点でこれだけ価格が上がっているのならば、これ以上の値上がりは難しいのでは？と思われるかもしれませんが、そんなことはありません。ビットコインにはまだまだ可能性があります。 先進国でビットコイン決済の導入が進めば、更に需要が増し価格は上昇することでしょう。 今回はそんな仮想通貨の王様であるビットコインがどのように生まれ、使われているかを解説いたします。 仮想通貨と法定通貨の違い ビットコインについて学ぶ前に、まずは仮想通貨と法定通貨の違いを簡単に解説します。 仮想通貨の大まかな定義は以下のとおりです。 実体がなく (電子データとして存在し、紙幣や硬貨のように触れない)、電子的に移動が可能 不特定を相手に購入・売却ができる 円やドルなどの法定通貨、あるいは法定通貨建ての資産ではない 商品の購入やレンタルをする際の決済手段として不特定の相手に使える この条件を満たすものは原則としてすべて仮想通貨です。 逆に言えばこの条件のどれか1つでも満たさない場合は仮想通貨ではありません。 例えば電子マネーは円やドルなどの法定通貨建て資産であるため、仮想通貨には該当しません。 そして、その仮想通貨の中でいちばん有名なものがビットコインです。 ビットコイン以外にも様々な仮想通貨がありますが (ビットコイン以外の通貨はアルトコインと言います) いずれも時価総額・知名度・現時点での使えるお店の数ともにビットコインにはかないません。 ビットコインの歴史 ビットコインが誕生したのは2009年のことです。 2008年に「ナカモトサトシ」が公開した論文を元に、有志の研究者やプログラマーが開発しました。 ナカモトサトシなる人物の招待は現時点では一切明らかになっていません。この名前が本名であるという証拠もなく、国籍、年齢、性別など全てが不明です。 もともとは経済活動のためではなく、論文が正しいのか、仮想通貨は本当に機能するのかを確認するために開発されたものでしたが、次第に経済的な価値を見いだされるようになります。 ビットコインを用いた史上初の取引は、2010年5月22日に行われました。 取引の内容はある開発者が「1万BTCでピザ2枚を買いたい」と冗談半分で発言したところ、これを面白がった別のエンジニアが代わりにピザを注文し、1万BTCと引き換えに最初の開発者のところに送った、というものです（ピザ屋がBTCでの支払いを受け付けたわけではありません）。 仮にピザ2枚で4000円として、この時点でのレートは1BTC＝0.4円だったということになります。 その後は次第に新規発行分の入手が難しくなったことに伴い価格が上昇。 仮想通貨を買いたい人と売りたい人が集まる取引所も誕生し、流動性も大幅に上昇。 ビットコインに価値を見出して決済手段として取り入れるお店も増え、それがさらにビットコインの価値を押し上げました。 ビットコインを支えるブロックチェーンの仕組み ビットコインには政府や中央銀行のような中央管理者がいません。 それにも関わらずビットコインが健全性を保てるのは、ブロックチェーンという技術があるおかげです。 ビットコインの個々の取引 (トランザクション) は、ブロックに格納されます。 これを時系列順に繋いだのがブロックチェーンです。ブロックチェーンとは取引を時系列順にまとめた電子的な帳簿のようなものだと思っていただければ、概ね間違いありません。 ブロックは概ね10分に1回のペースで新規生成され、直前に出来たブロックに繋げられます。 ブロックを生成するのは、世界各地に散らばるマイナーと呼ばれる人たちです。 ブロックを生成する行為をマイニングといい、これに成功すると新規発行分のビットコインがもらえます。 これ目当てでマイニングに励むマイナーがたくさんいるので、今日もビットコインのブロックは安全に生成されます。 ブロックチェーンはビットコインを利用する多数のユーザーのコンピュータに分散的に保存されます。 分散的に保存されるので、中央のサーバーが停止してサービスが停止することもありません。 また、取引データの改ざんも極めて難しくなっています。過去のブロックを改ざんすると、それよりも後のブロックもすべて改ざんしなければなりません。 ビットコインの基本的な仕様 総発行枚数：2100万BTC 半減期：約4年に1回 決済時間：10分 ビットコインの総発行枚数は2100万BTCです。 2017年12月時点で、すでにその80％に当たる約1680万枚の発行が行われています。 もう少しで新規発行は終わるのかと思いきや、実際に新規発行が終わるのはなんと2140年です。 誕生から8年で1680万枚も発行されたのに、これから100年以上かけて発行される枚数がわずか420万枚とはどういうことだと思われるかもしれませんが、実はこれにはからくりがあります。 ビットコインを筆頭に、多くの仮想通貨では半減期が定められています。半減期とは仮想通貨の新規発行枚数が半分になるタイミングのことです。 ビットコインも最初は1ブロック生成ごとに50BTC発行されていたのですが、その後2回半減期が来たため、現在は1ブロック生成ごとに12.5BTC発行されるようになりました。 半減期があるため、時間が経てば経つほど新規発行のペースは落ちていきます。 供給過多による価値の下落を防ぐための措置であり、この仕組があるために新規発行終了までにはかなりの時間がかかるわけです。 ビットコインの半減期は約4年に1回で、直近の半減期は2016年7月だったので、次の半減期は2020年頃になるものと思われます。 ビットコインはどこで使える？ ビットコインが使えるお店は現状多くありませんが、一部の通販サイトや実店舗で使え、その数は増加傾向にあります。以下にその一部を示しておきます。 com (総合通販サイト) Touch mall (総合通販サイト) ビットコインモール (ビットコイン専用通販サイト) ビックカメラ全店舗 ソフマップの一部の店舗 現在では、ビットコイン決済ができる飲食店なども増えてきていたので、今後さらに利用可能な店舗も増えていくと考えられます。 ビットコインが売買できる取引所は？ ビットコインはマイニングでも入手できますが、初心者がマイニングを成功させるのは極めて難しいため、基本的には仮想通貨取引所を通じての売買をおすすめします。 仮想通貨取引所は複数ありますが、基本的には取引量が多い国内大手を使うのがサポート体制も充実しており安心です。 Zaif bitFlyer Quionex まとめ ビットコインは2009年に誕生した仮想通貨 当初の価格は1BTC＝0.4円程度だったが、今やその価格は100万円以上(12月は200万を越えることも) ビットコインを支えるのはブロックチェーンという技術 総発行枚数は2100万BTCで、半減期は約4年に1回来る ビットコインは現時点では最も将来性が認められており、その結果として、価格が最も高くなっている仮想通貨です。 仮想通貨投資を始めたいと考えている方は、まずは少額でもいいので仮想通貨取引所で取引を始めてみてはいかがでしょうか。
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2018/01/23【仮想通貨】Ripple(リップル) / XRP とは？国際送金を迅速かつ格安に！
Ripple(リップル)は、アメリカのRipple Labo(リップルラボ)社が開発した、仮想通貨を用いた送金システム(決済サービス)です。 このシステム上で使われる仮想通貨、及びその単位はXRPです。リップルコインと呼んでいるWebサイトを良く見かけますが、これは正式名称ではありません。 リップル上でXRPを利用すると、これまで銀行などの金融機関を介して行っていた国際送金を、迅速かつ安い手数料で行えるようになります（もちろん、国内送金に使うことも可能)。 リップルが広まれば、外国への送金・あるいは外国からの送金の受け取りは今よりもずっと楽になります。 となると既存の金融機関からの反発を受けそうなものですが、実際には多くの金融機関がリップルの導入を検討しています。 送金システムの構築・維持コストは金融機関にとっても非常にコストだからです。 今回の記事ではリップルがどのような技術によって支えられているのかを解説いたします。 リップルの歴史 リップルは2004年にカナダのプログラマーであるRyan Fuggerが考案した送金システムです。 Ryan氏は2005年にリップル社を開設し、マウントゴックスの創始者であるJed McCaleb氏らと共に開発に乗り出します。 Googleなどの大企業の出資も得たことで開発が進み、2014年頃から一部の取引所で取扱が開始。 当初の価格は1XRP＝1円前後で、長らく注目されることもなく、同じような価格が数年ほど続いていたのですが、2017年4月に三菱UFJ銀行がリップルと提携するとにわかに価格が上昇しはじめます。 国内銀行がリップル社の次世代決算基盤をクラウドに実装することも発表され、2017年5月には1XRP＝45円という過去最高価格をつけます。 その後多少下落したものの、それでも1XRP＝20円～30円前後をキープして続けます。 そして2017年12月には、日韓の大手銀行がリップルを用いた送金実験を開始したことが報道され、再び高騰。 1XRP＝80円を突破して話題となり、2018年では一時的に400円もタッチしました。 リップルを使った送金の仕組み リップルを使って送金する方法はとても簡単です。 例えば日本円を使う人が米ドルを使う人に送金する場合、送金する側は日本円をXRPに換金し、リップルのネットワークを使って受け手に送ります。 受け手は受け取ったXRPを米ドルに換金します。XRPは取引所で購入できます。 この役割は従来銀行が果たしていたものでしたが、リップルは銀行と比べて送金スピードが遥かに早く、なおかつ手数料も低いというメリットがあります。 XRPは異なる単位のお金の橋渡しをする役割を担っているため、ブリッジ通貨と呼ばれることもあります。 また、リップルは比較的マイナーな法定通貨や仮想通貨の交換にも対応しています。 豪ドル→XRP→ビットコイン 日本円→XRP→ライトコイン ビットコイン→XRP→ライトコイン といったような送金も、リップルならば簡単に実現が可能です。 XRPの基本的な仕様 総発行枚数：1000億XRP（すべて発行済） 半減期：なし 決済時間：数秒 XRPはビットコインと違い、現時点ですでにすべて発行済み、これから新規発行されることはありません。 むしろ送金するたびに送金手数料（0.000001XRP）が破棄され、総量は微減していきます。 また、2017年12月では、発行済の1000億XRPの約3分の2に当たる640億XRPをリップル社が自身が保有しています。 この内550億XRPはロックアップされ、毎月10億XRPを上限に少しずつ市場に出回ります。 XRPにはマイニングも存在しません。また、台帳にはブロックチェーンではなく、「XRP Legder」という分散型台帳を使っています。 XRPのもう一つの特徴は、決済にかかる時間が極めて短いことです。 ビットコインは送金に概ね10分(10分以上かかることも)の時間がかかります。 仮想通貨はボラティリティ(価格変動幅)が大きいため、送金前と送金後で、法定通貨に交換した時の価格が大きく異なってしまうことがありますが、XRPは数秒で送金できるのでその心配は殆どありません。 XRPはどこで使える？ XRPはブリッジ通貨であり、それ自体で何かを買ったりするためのものではありません。 一部の海外の通販サイトではXRPでの支払いを受け付けているようですが、それをする意味は現状ありません。 XRPが売買できる取引所は？ XRPは基本的には仮想通貨取引所を通じての売買をおすすめします。 現在、国内でXRPを指値取引ができるのはbitbankがおすすめです。 bitbank まとめ リップルは国際送金を迅速・格安に行える送金システム 大手の金融機関がリップルの導入に前向きで、一部はすでに実証実験を開始している XRPの総発行枚数は1000億XRPと多く、なおかつ全て発行済 XRPの約3分の2はリップル社が保有しており、その分は今後少しずつ市場に出回る リップルは大手の金融機関も注目する優れた送金サービスであり、大企業や金融機関も目をつけていることから、値上がりの余地も大きいです。 国内の取引所や海外の取引所でも大体取り扱っています。この機会に是非購入してみてはいかがでしょうか。 [ad]
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