ビットコイン「悪材料を無視」、強気相場入りの兆候？

ビットコイン（BTC）が米国の利上げや暗号資産市場構造法案「CLARITY Act」の否決といった複数の悪材料を受けても大きく崩れていないことから、市場の地合いが強気方向へ変化しているとの見方が出ています。

米連邦準備制度理事会（FRB）は9月16日、約3年ぶりとなる利上げで政策金利を3.75〜4.00%へ引き上げ、CLARITY Actも前日15日の上院採決で審議入りに必要な60票に届かず不成立となりました。BTCは法案否決時に約4%下落したものの、FOMC通過後は7万5,000ドル台で踏みとどまり、18日には8万ドルを回復。米国の現物ビットコインETFにも同日4億3,300万ドルの純流入があり、週前半の流出から資金の流れが反転しています。9月21日時点でBTCは8万4,600ドル付近と悪材料通過後も上昇が続いています。

BanklessのDavid Hoffman氏は直近の市場について「良いニュースでは価格が上昇し、悪いニュースは重要視されなくなっている」と指摘。利上げとCLARITY Actの否決後も暗号資産価格が横ばい、あるいはそれ以前を上回る水準で推移していることを強気相場でみられる特徴の一つとして挙げました。

通常、政策金利の上昇は資金調達コストを高め、ビットコインを含むリスク資産には逆風となりますが実際の市場では大きな売りにはつながっていません。

Hoffman氏は金利低下なら市場に資金が流れやすくなる一方、金利上昇が続けば政府の利払い負担が増し、長期的には通貨価値の希薄化を意識する動きにつながり得るとの見方も提示。そのうえで理屈以上に「利上げ後も暗号資産価格が上昇している」という実際の値動きを重視しています。

8万400ドル上抜け後の「定着」が焦点

The DeFi ReportのMichael Nadeau氏はビットコインの強気相場入りを判断する具体的な価格帯として、約6万9,900ドルから8万400ドルを挙げています。

6万9,900ドル付近は200日移動平均、8万400ドル付近は50週移動平均に相当します。BTCがこのレンジを維持している間は方向感が完全に確定したわけではないものの、下方向へ崩れなければ、6月30日につけた安値が今回のサイクルの底だった可能性が高まるとの見方です。

Bitcoin price by TradingView

BTCは6月に約5万8,500ドルまで下落した際も、長期的な支持線とされる200週移動平均付近で下げ止まっており、この安値が底として意識されやすい下地はすでにあります。

より明確な確認材料となるのが上側に位置する50週移動平均です。Nadeau氏はBTCが8万400ドル付近を明確に上抜け、その状態を複数週にわたって維持できれば、価格モメンタムの面から強気相場入りを確認できるとしています。

この点で注目されるのが直近の値動きです。米Galaxy DigitalのAlex Thorn氏によると、BTCは9月20日の週終値で8万1,159ドルをつけ、45週ぶりに50週移動平均を上回って週足を確定しました。同氏は「50週移動平均の回復は歴史的に弱気相場の安値がすでにつけられたことを確認する強いシグナルとして機能してきた」と指摘しています。週明け21日にはBTCは8万4,657ドルまで上昇しており、Nadeau氏の挙げる8万400ドルを明確に上回った状態です。ただし2021〜2022年の弱気相場では一時的な上抜け後に下落が再開した例もあり、Nadeau氏の言う通りこの水準を複数週維持できるかが引き続き焦点となります。

反対に再び大きく下落した場合、200週移動平均が位置する6万5,000〜6万6,000ドル付近を再度試す可能性もあります。BTCは過去の弱気相場でも200週移動平均付近で反発するケースがあり今回もこの長期指標が下値の重要な目安となっています。

足元ではビットコインだけでなく、一部のアルトコインも悪材料の中で強い値動きをみせています。市場がネガティブ材料への反応を弱めるなかBTCが50週移動平均の上で足場を固め続けられるかが強気相場への転換を判断する重要なポイントとなりそうです。

記事ソース：Bankless