仮想通貨決済でソラナが台頭、イーサリアムは縮小

仮想通貨カード決済の勢力図がわずか3年で大きく塗り替えられました。CryptoRankの最新データによれば、イーサリアム本体の決済シェアは2023年の約55%から2026年には約11%まで急減。一方、ソラナは2024年時点のシェア0%から、2026年には約11.6%まで急上昇しました。

💳 Crypto cards are quietly becoming one of the strongest real-world crypto adoption narratives.

What started as a niche product in 2023 has evolved into an infrastructure processing hundreds of millions in monthly volume by 2026.

By April 2026:
→ total monthly volume reached… pic.twitter.com/axloSRc9rk

— CryptoRank.io (@CryptoRank_io) May 28, 2026

イーサリアム圏全体ではL2が吸収

ただし「イーサリアム圏」全体が縮小したわけではありません。2026年4月時点の主要L2のカード出来高はOptimismが約6,300万ドル（約100億円）、Baseが約3,900万ドル（約62億円）、Arbitrumが約2,600万ドル（約41億円）と存在感を増しています。流動性はイーサリアム本体からL2エコシステムへと移動した形です。

特にBaseはCoinbase傘下のL2として決済領域での実用機能を急速に拡張しています。5月27日にはBaseが「Base MCP」機能を発表し、ChatGPTから直接送金やスワップを依頼できる仕組みを実装。AIエージェント時代の決済インフラとしての地位を確立しつつあります。

投機ナラティブから実需へ

注目すべきはこの決済領域の拡大が「アルトコインシーズン低調・DeFi活動減速・NFT出来高崩壊」というセクター不振のなかで進んでいる点です。2026年に入ってからインフラ投資全体の約33%が決済関連に集中し約36億ドル（約5,700億円）の資金が流れ込みました。

日本の規制側もこの動きを後押ししています。5月20日には金融庁が海外ステーブルコインを決済手段として6月1日から解禁することを正式に決定。トークン価格だけでなく実用ユースケースの広がりを評価する視点が2026年以降、さらに重要性を増しつつある状況といえます。