仮想通貨分野でDeFiが再注目？株式・ステーブルコイン流入で市場拡大

DeFi（分散型金融）が再び暗号資産（仮想通貨）市場の主要テーマとして存在感を強めています。

2020〜2021年のDeFiブームでは高利回りの運用や新しいトークンへの投機を背景に大量の資金が流入しました。一方、現在進んでいる変化は当時とは少し異なります。

注目したいのは暗号資産だけではなく、ステーブルコインや株式などの既存金融資産がブロックチェーン上へ移り始めていることです。*トークン化された株式が増えれば、それを売買する場所や担保として資金を借りる仕組み、運用するサービスも必要になります。そこで再び役割が大きくなっているのがDeFiです。*株式トークンには株式と同等の権利を有していないものも数多くある点は注意が必要

足元でも主要サービスの利用規模は大きく、9月11日時点でAave V3（レンディングプロジェクト）の預かり資産は約173億ドルに達しています。過去30日間に発生した手数料は約3,319万ドルです。

Morphoも預かり資産が約96億ドルまで拡大し、30日間で20%以上増加しました。実際に貸し出されている資金も約50億ドル近くに上っています。

Morphoは8月、トークン化された株式を融資の担保や株式貸借に利用する構想も公表しています。株式を24時間売買できるようにするだけでなく、その株式を担保に資金を借りる市場までブロックチェーン上に移る可能性が出てきました。

Tokenized stocks aren't just here to move trading onchain. They’ll also enable entirely new credit markets.

Here’s how we think about that opportunity 👇 https://t.co/cfiKDimFyT

— Paul Frambot 🦋 (@PaulFrambot) August 25, 2026

こうした変化は新しく登場したブロックチェーンでも確認できます。

Robinhood Chainでは9月11日時点でDeFiに預けられた資産が9億ドルまで拡大しています。分散型取引所の24時間取引高も18億ドルに達しており、短期間で大きな取引市場が形成されています。

なかでも分散型取引所Uniswap (V4) では1ヶ月の取引高約358億ドルのうち約140億ドルがRobinhood Chain上で発生していました。

同チェーンではミームコイン取引が主要な活動となっているものの、その裏ではトークン化株式やステーブルコインを使った取引も増加傾向に。Robinhood Chainは元々株式トークンなどを含むRWA領域を意識して作られたブロックチェーンで、今後新しい資産や利用者がブロックチェーン上に流入すれば、その資金を交換・運用するDeFiにも需要が波及することも予想できます。

「利用されるほど価値が増す」仕組みも

もう一つ注目したいのがDeFiサービスが生み出した収益をそのサービスが発行するトークンへ還元する動きです。

従来はサービスの利用者が増えて多くの手数料を生み出しても、それが必ずしもトークンの価値に直接結び付くわけではありませんでした。

しかしUniswapでは取引などから発生した手数料を活用し、UNIの供給量を減らす仕組みがすでに稼働しています。Ethereumだけでなく、BaseやArbitrum、Optimismなど複数のネットワークへ対象が広がっています。

こうした仕組みが一般化すれば、今後は「どれだけ資金が預けられているか」だけでなく「どれだけ収益を生み、その価値をトークンへ還元できているか」も重要な評価材料として一層重視されるようになります。

ステーブルコインや株式がブロックチェーン上へ流入し、それをDeFiで売買、融資、運用する流れが広がれば、DeFiは一時的な投機ブームではなく、既存金融を取り込むための基盤として成長する可能性があると言えます。

記事ソース：DeFiLlama