仮想通貨XRP、3年で7倍以上に？イーサリアムを追い抜く可能性が指摘

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スタンダードチャータードの強気予測とその根拠

スタンダードチャータードのデジタル資産リサーチ部門グローバルヘッドであるジェフリー・ケンドリック氏は、XRPの将来性について非常に強気です。

同氏はレポートの中で「2028年までにXRPの時価総額がイーサリアムを追い抜く可能性がある」とコメントし、そのポテンシャルを高く評価したとしています。ケンドリック氏がXRPの成長を期待する主な根拠は規制環境の好転、機関投資家の採用拡大、そして利用事例の着実な増加にあるといいます。

規制環境の好転：SEC訴訟終結へ

規制面では長年にわたりXRPの足かせとなっていた米国証券取引委員会（SEC）との訴訟が終結に向かっている点が大きな進展と言えます。

リップル社のブラッド・ガーリングハウス最高経営責任者（CEO）は先月、SECが控訴を取り下げ、訴訟が公式に終了したことを発表しました。SECは罰金の一部（7500万ドル）をリップル社に返還し、残りはエスクロー口座に保管される見込みです。XRPが証券ではないというリップル社の主張が認められる形となり法的な不確実性が大幅に後退しました。

機関投資家の関心とアクセス拡大

機関投資家の関心も着実に高まっているようです。

CoinbaseとEYパルテノンの共同調査によると、機関投資家はソラナ（SOL）よりもXRPを保有する傾向が強く、調査対象の34%がXRPを保有していると回答しました。これはソラナの30%を上回る数字です。また、大手オンライン証券のInteractive Brokersが新たにXRPの取扱いを開始するなど、機関投資家や富裕層がXRPにアクセスしやすい環境も整いつつあります。

金融商品の登場と市場の期待

さらにXRPを対象とした金融商品の登場も活発化しています

CoinSharesの調査によると、先月3月にはXRP連動の上場投資商品（ETP）への資金流入が、ビットコインやイーサリアム、ソラナなどを上回る週も見られ、投資家の関心の高さを示唆しています。

米国ではCFTC（商品先物取引委員会）規制下のXRP先物取引がシカゴ拠点のBitnomialや大手取引所コインベースのデリバティブ部門で予定されており、規制下の市場での取引環境が整備されつつあります。

これに加え、Franklin Templeton、Bitwise、Grayscale、21Sharesといった複数の大手運用会社がXRP現物ETFの承認をSECに申請中です。ケンドリック氏は、2025年第3四半期にはSECがXRP現物ETFを承認し、初年度だけで40億ドルから80億ドルもの資金流入が見込めると予測しています。予測市場でも承認確率は60%後半とされており、期待感が高まっています。

最近では、米国初となるXRPに連動する2倍レバレッジ型ETF「XXRP」（Teucrium社提供）も上場を果たし、投資の選択肢が広がっています。

リップル社の戦略：決済、トークン化、カストディ

リップル社自身もXRPのユースケース拡大に積極的に取り組んでいます。

本来の中核機能である国際送金・決済分野での利用推進に加え、資産のトークン化や米ドルに連動するステーブルコイン「RLUSD (Ripple USD)」の開発にも力を入れています。このRLUSDはローンチ後、時価総額が予測を上回るペースで増加しており、既にリップル社の主要な決済ソリューションである「Ripple Payments」に統合され、企業間取引での利用促進が期待されています。

さらに、機関投資家向けの仮想通貨保管サービス「Ripple Custody」の商標申請も行っており（スイスのカストディ企業Metaco買収に続く動き）、事業の多角化も進めています。これにより、単なる送金手段に留まらない、より広範な金融インフラとしてのエコシステムの構築を目指しています。

追い風となる政治・業界の動き

XRPを取り巻く環境は、政治的な追い風や業界全体の支援によっても好転している側面があります。トランプ前大統領政権下で「アメリカファースト」の仮想通貨戦略的準備金の構想が浮上し、XRPが候補として名前が挙がった際には価格が急騰しました。これは、米国における暗号資産への注目度を高める一因となりました。

また、リップル社は、米国内での仮想通貨に対する理解促進と普及を目指す非営利団体「National Cryptocurrency Association（NCA）」に5000万ドルもの巨額な助成金を提供しました。NCAは、仮想通貨に関する教育や啓発活動を通じて、普及の妨げとなっている知識不足やネガティブなイメージ、規制の不確実性といった課題に取り組むことを目的としています。

リップル社の最高法務責任者であるスチュアート・アルデロティ氏がNCAの代表に就任しており、業界全体の健全な発展に向けたリップル社の強いコミットメントがうかがえます。アルデロティ氏は、仮想通貨保有者が「若年男性」というステレオタイプに当てはまらない多様な層に広がっていること、そしてNCAが政治的に中立な立場で消費者の声を代弁していくことを強調しています。

市場データとアナリストの見解

市場の現状を見ると、水面下で活発な動きが見られます。特筆すべきは、XRPのアクティブアドレス数が2022年以降、約5倍にも増加している点です。これは同期間のビットコインの伸び率（ピーク時10%）を大きく上回るものであり、ネットワークの利用拡大を示唆しています。

市場アナリストの見解は様々です。著名トレーダーのAli氏は、長期的な週足チャートでテクニカルなブレイクアウトが見られるとし、XRPが最大で1XRPあたり15ドルまで上昇する可能性があるという非常に強気な見通しを示しています。

ボリンジャーバンドの考案者ジョン・ボリンジャー氏も、下落相場を耐え抜いた点を評価し、さらなる飛躍の可能性に言及しています。

また、BloombergのポッドキャストホストであるJoe Weisenthal氏は、過去のパターンからXRPの急騰がビットコイン価格の短期的な天井を示す傾向があると指摘しています。XRPの熱心な支持者として知られるJake Claver氏は「現在約10,000 XRP（約180万円相当）を保有するだけで、保有量で世界のトップ10%に入れる」と指摘し、大手銀行などが参入する前に保有することの有利さを示唆し、将来的な価値上昇への期待を語っています。

まとめ

スタンダードチャータード銀行による「3年間で7倍以上、イーサリアム超え」という大胆な予測は、XRPが直面していた規制上の大きな課題が解決に向かい、機関投資家の関心が高まり、リップル社自身が決済、トークン化、カストディといった分野でユースケースを着実に拡大しているという複数の好材料に基づいています。

SECとの訴訟終結やETF承認への期待感、そして先物やレバレッジETFといった金融商品の登場は、市場の成熟と投資家のアクセス向上を示しています。

今後、XRPがこれらの追い風を受け、仮想通貨市場における地位を確固たるものにしていくのか、その展開から目が離せません。

市場には依然として様々な見方があり、取引にはリスクも伴うため、投資を行う際には十分な情報収集と慎重な判断が求められます。

記事ソース：The Block

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