Crypto Times 編集部
ブロックチェーン専門メディアCRYPTO TIMES編集部です。CRYPTO TIMESのニュース、コラム、インタビューなどの編集を行っています。
最近書いた記事
初心者向け
2024/03/07仮想通貨の種類を徹底解説！特徴を把握して将来性のある銘柄を選ぼう
2009年に最初の仮想通貨であるビットコインが発行されて以来、たくさんの種類の仮想通貨が作り出されてきました。仮想通貨市場のデータや統計情報を提供するウェブサイトであるCoinMarketCapによれば、現在発行されている仮想通貨の種類は2万種を超えています。 今も日々新しい仮想通貨が市場に登場しており、仮想通貨の種類は増加の一途を辿っていますが、中には詐欺まがいのものもあり、投資するにはリスクが大きすぎる仮想通貨も多いのが現実です。 どの仮想通貨が投資に適しているの？ たくさんある仮想通貨の中から将来性のある仮想通貨をどうやって見つけるの？ こういった疑問を持っている方に向けて、この記事では仮想通貨の種類や将来性を見極めるポイントについて解説しています。おすすめの仮想通貨も多く紹介しますので、最後まで読めば仮想通貨選びがスムーズに進みますよ。 この記事のポイント 将来性のある仮想通貨を選ぶための4つのポイント 様々な切り口からおすすめの仮想通貨を紹介 取り扱い通貨が豊富なおすすめの取引所を紹介 多くの仮想通貨の中から将来性のあるものを選ぶ4つポイント 最初に、投資対象になり得る将来性のある仮想通貨を選ぶための4つのポイントを紹介しましょう。 仮想通貨を選ぶときには、複数の観点から吟味することが重要です。ここで紹介したポイントを参考にしっかり検討して、特定の観点だけでなく総合的に優れた仮想通貨を選びましょう。 多くの仮想通貨の中から将来性のあるものを選ぶ4つポイント 1. 時価総額が上位の仮想通貨を選ぶ 2. 仮想通貨の開発目的や用途から選ぶ 3. コンセンサスアルゴリズムで選ぶ 4. 日本国内の取引所で取引できる仮想通貨を選ぶ 1. 時価総額が上位の仮想通貨を選ぶ 投資対象になる仮想通貨を選ぶポイントとして最初に意識すべきなのは、仮想通貨の時価総額です。 仮想通貨の時価総額は、その通貨が現時点で人々の支持をどの程度集めているかを表しています。 時価総額が高いほど多くの期待を集めている通貨だと考えて間違いはありません。トレンドに大きな変化がない限り、今後も持続的に価値が維持される可能性が高いと言えます。 また、時価総額が大きい仮想通貨は流動性が高い点も重要です。流動性の高い仮想通貨は、取引が滞ることなく常に円滑に行われ、価格の値動きも比較的ゆるやかで急激な変動や価格操作のリスクが低減されます。 投資する仮想通貨を選ぶなら、時価総額を最初にチェックしておきましょう。 時価総額が高い仮想通貨をすぐにみる 2. 仮想通貨の開発目的や用途から選ぶ 投資対象の仮想通貨を選ぶ際に、その通貨の開発目的や用途を把握しておくことは重要です。 最初の仮想通貨であるビットコインが出現したときには、仮想通貨の用途は決済と価値の保全に限られていました。その後仮想通貨が様々な領域の課題解決を担うようになるにつれて、それぞれの通貨の開発目的や用途は細分化されています。 その結果、今日では仮想通貨が解決しようとする課題や用途の質が、通貨の価値に大きく影響しています。何に使われるかわからない通貨や、社会的な存在意義が希薄な通貨が長く存続することはできません。 逆に、重要な社会課題やこれから伸びていく用途にしっかりマッチした仮想通貨であれば、将来に大きく伸びる可能性を秘めています。 仮想通貨の主な開発目的や用途 価値の保全や決済に使われる仮想通貨 送金に利用される仮想通貨 DAppsやDeFiのプラットフォームとして利用される仮想通貨 NFTゲームに関する仮想通貨 ステーブルコイン 仮想通貨取引所が発行した通貨 開発目的が明確な仮想通貨をすぐにみる 3. コンセンサスアルゴリズムで選ぶ 仮想通貨には、分散環境下で相互に独立な多数のノードが統一されたブロックチェーンを作り上げるために、合意を形成しながら新しいブロックを生成してチェーンにつなぐ仕組みが必ず存在します。これをコンセンサスアルゴリズムと言います。 コンセンサスアルゴリズムはそれぞれの仮想通貨で少しずつ異なりますが、大きく分けてProof of Work（PoW）、Proof of Stake（PoS）、Proof of Consensus（PoC）の3種があります。 コンセンサスアルゴリズムの違いは、それぞれの仮想通貨の安全性やパフォーマンスに大きく影響します。またアルゴリズムによって報酬の分配方法が変わるため、仮想通貨から利益を得る方法も異なります。 仮想通貨が採用しているコンセンサスアルゴリズムを理解しておくことは、投資対象を選択するために必須です。 仮想通貨の主なコンセンサスアルゴリズム Proof of Work（PoW） 数学的な問題の早解き競争に勝利したノードが、新しいブロックを生成してチェーンにつなぎ報酬を得る方式。最初のコンセンサスアルゴリズム。 Proof of Stake（PoS） ステーキング（保有する通貨をネットワークに預けること）した通貨量が多いノードが、優先的に新しいブロックを生成してチェーンにつなぎ報酬を得る方式。PoWと比較してエネルギー消費が少ない。 Proof of Consensus（PoC） 限定された複数のノードによる合意により、新しいブロックを生成してチェーンにつなぐ方式。PoW・PoSと比較して中央集権的だが効率は良い。 コンセンサスアルゴリズムごとの仮想通貨をすぐにみる 4. 日本国内の取引所で取引できる仮想通貨を選ぶ 取引する仮想通貨を選ぶ際に、日本国内の仮想通貨取引所で取引できるかどうかを条件にするのもよいアイデアです。 国内仮想通貨取引所のメリット Webサイトやスマホアプリが使いやすい 問題発生時に日本語でのサポートが得られる 日本円での入出金が可能であり、仮想通貨と円の交換が容易 金融庁が認可した仮想通貨のみが取引できるので、一定の信頼性が期待できる 海外の仮想通貨取引所は、マイナーなアルトコインを含む数百種の通貨が取引でき、高いレバレッジが使えるなど多くの特徴があります。これらの点では日本国内の取引所は物足りないことは否めませんが、国内取引所にはメリットも多くあります。 まず、日本国内の取引所のWebサイトやスマホアプリは、日本語がネイティブな人には圧倒的に使いやすいという点が重要です。特にトラブルが発生したときに日本語でサポートを受けられるのは、安心できるポイントです。 また、日本円を取引所に入出金できるため仮想通貨と円の交換が簡単にできます。外貨との間の為替変動の影響を受けにくい点もメリットですね。 最近は国内の取引所が扱う仮想通貨の種類が増えてきたので、国内の取引所で売買できる通貨を中心に選ぶのも、良い方法ですよ。 安全性も高い 国内の取引所で取引できる仮想通貨は、金融庁が認可したものに限られるため、一定の安全性と信頼性が確認されていることが期待できます。 取扱通貨数が多い国内取引所をすぐにみる 時価総額が上位の仮想通貨 最初に時価総額が上位にランクされているおすすめの仮想通貨を紹介しましょう。 仮想通貨の時価総額が確認できるサイトで有名なものは、CoinMarcketCapとCoinGeckoです。どちらもランキング形式で表示されるので、使いやすいサイトですよ。 CoinMarcketCapはこちら CoinGeckoはこちら 時価総額が上位の仮想通貨 ビットコイン（BTC） イーサリアム（ETH） テザー（USDT） ビルドアンドビルド（BNB） ソラナ（SOL） リップル（XRP） USDコイン（USDC） ドージコイン（DOGE） アバランチ（AVAX） ビットコイン（BTC） 名称 ビットコイン テッカーシンボル BTC 発行上限 2100万BTC 発行済 約1956万BTC 発行日 2009年1月3日 時価総額ランキング 1位（2024年3月時点） 時価総額 約180兆円（2024年3月時点） ビットコインは最初に開発された仮想通貨です。ビットコインの後に多くの仮想通貨が出現しましたが、現在でも仮想通貨市場の中心的存在であることに変わりはありません。 ビットコインの時価総額は仮想通貨全体の時価総額の50%を超えており、圧倒的1位です。すべての仮想通貨の中で最も流動性・信頼性が高いおすすめの通貨です。 ビットコインとは？取引の前に知っておくべき基礎知識 イーサリアム（ETH） 名称 イーサリアム テッカーシンボル ETH 発行上限 無制限 発行済 約1.2億ETH 発行日 2014年 時価総額ランキング 2位（2024年3月時点） 時価総額 約60兆円（2024年3月時点） 単なる決済手段ではなく、分散型アプリケーション（DApps）やスマートコントラクトのプラットフォームとして開発された仮想通貨です。 時価総額はビットコインに次ぐ2位でビットコインの約3分の1の規模ですが、それでも60兆円以上の大きな市場を形成しています。 テザー（USDT） 名称 テザー テッカーシンボル USDT 発行上限 無制限 発行済 約900億USDT 発行日 2015年 時価総額ランキング 3位（2024年3月時点） 時価総額 約15兆円（2024年3月時点） USDTは、2015年に発行を開始したステーブルコインです。香港のTether Limited社が開発した通貨で、1USDT ＝ 1ドルになるように作られています。 価値の変動が少ないため、海外の仮想通貨取引所で基盤の通貨として使われる場合が多く、利用が広がりました。今では時価総額は約15兆円、時価総額ランキング3位の重要な仮想通貨に成長しています。 ビルドアンドビルド（BNB） 名称 ビルドアンドビルド テッカーシンボル BNB 発行上限 2億BNB 発行済 約1.5億BNB 発行日 2017年6月26日 時価総額ランキング 4位（2024年3月時点） 時価総額 約9兆円（2024年3月時点） ビルドアンドビルドは、世界最大の仮想通貨取引所であるBinanceが運営するBNB Chainのエコシステムを支える仮想通貨です。 取引所Binanceの成長とともにBNBの市場価値も大きく上がりました。今では、時価総額ランキング4位、時価総額約9兆円で、仮想通貨市場全体に影響力のある通貨になっています。 ソラナ（SOL） 名称 ソラナ テッカーシンボル SOL 発行上限 無制限 発行済 約5.6億SOL 発行日 2020年3月 時価総額ランキング 5位（2024年3月時点） 時価総額 約8.6兆円（2024年3月時点） ソラナはDAppsやスマートコントラクトのプラットフォームです。イーサリアムが持つガス代の高騰やパフォーマンス低下の課題解決を狙ったプロジェクトで、いわゆるイーサリアムキラーの中では最も期待を集めています。 今では先発のイーサリアムキラーであるカルダノを抜いて、時価総額8.6兆円、時価総額ランキング5位にまで上がってきており、今後も伸びることが期待されている通貨です。 リップル（XRP） 名称 リップル テッカーシンボル XRP 発行上限 1000億XRP 発行済 1000億XRP 発行日 2012年 時価総額ランキング 6位（2024年3月時点） 時価総額 約5兆円（2024年3月時点） 現在の国際送金システムの課題を解決し、グローバルな送金を早く安く行うために開発されたのがリップルです。ビットコインやイーサリアムが特定の組織・団体に属していないのと対照的に、アメリカに本拠をおくリップル社が開発・運営しています。 時価総額のランキングは6位で約5兆円です。2012年の発行以来、比較的安定したポジションを維持し続けている仮想通貨です。 USDコイン（USDC） 名称 USDコイン テッカーシンボル USDC 発行上限 無制限 発行済 約240億USDC 発行日 2018年9月 時価総額ランキング 7位（2024年3月時点） 時価総額 約4.3兆円（2024年3月時点） USDCは、2018年にサークル社と大手仮想通貨取引所Coinbaseによって発行が始まったステーブルコインです。1USDC がほぼ 1ドルになるように設計されています。 現在は時価総額ランキング7位、時価総額4.3兆円となり、仮想通貨の取引にはなくてはならない重要なポジションを占める通貨に成長しました。 ドージコイン（DOGE） 名称 ドージコイン テッカーシンボル DOGE 発行上限 無制限 発行済 約1,420億DOGE 発行日 2023年12月6日 時価総額ランキング 9位（2024年3月時点） 時価総額 約3兆円（2024年3月時点） ドージコインは、ライトコインの技術を流用して2023年に作られた仮想通貨です。当初は柴犬の画像のミーム「Doge」をモチーフに、仮想通貨業界に対する風刺のために作られましたが、2021年にイーロン・マスク氏がドージコインに言及したことで、価格が高騰しました。 目的とする用途のないミームコインですが、その後も一定の期待を集め続けており、現在は時価総額3兆円で時価総額ランキング9位を維持しています。しかし、今後も著名人の発言等で大きく乱高下する可能性がある不安定な仮想通貨です。 アバランチ（AVAX） 名称 アバランチ テッカーシンボル AVAX 発行上限 7.2億AVAX 発行済 約4.3億AVAX 発行日 2020年9月10日 時価総額ランキング 10位（2024年3月時点） 時価総額 約2.4兆円（2024年3月時点） アバランチはDAppsのプラットフォームを目指して立ち上げたブロックチェーンです。アバランチで使われるトークンがAVAXで、エコシステム内での手数料支払いやガバナンスに使われます。 高速かつ低コストのトランザクションが可能な点が特徴で、主にDeFi領域のプロジェクトの活動基盤になっています。現時点の時価総額ランキングは10位、時価総額は2.4兆円です。 開発目的や用途別の主な仮想通貨 ここからは、開発の目的や用途別に主要な仮想通貨を紹介します。仮想通貨がどういう領域で利用されるかは通貨の将来性に大きく影響します。 通貨の開発目的や具体的な用途がこれから広がる領域につながっていることは、重要なポイントです。投資する前にしっかり確認しておきましょう。 開発目的や用途別の主な仮想通貨 価値の保全や決済に使われる仮想通貨 送金に利用される仮想通貨 DAppsやDeFiのプラットフォームとして利用される仮想通貨 NFTゲームに関する仮想通貨 ステーブルコイン 仮想通貨取引所が発行した通貨 価値の保全や決済に使われる仮想通貨 保全・決済に使われる仮想通貨3選 ビットコイン（BTC） ライトコイン（LTC） ビットコインキャッシュ（BCH） ビットコインが開発された当初は、仮想通貨の役割は価値の保全と決済がメインでした。 現在に至るまでに仮想通貨は他の多くの役割を担うようになりましたが、価値の保全と決済は依然として重要な役割の一部です。 この用途を担っている主要な仮想通貨を3つ紹介しましょう。 ビットコイン（BTC） ビットコイン（BTC） 名称 ビットコイン テッカーシンボル BTC 開発目的 非中央集権型の電子貨幣（決済手段、価値保全手段）の構築 実際の用途 決済手段 価値保全手段 送金手段 仮想通貨取引の基軸通貨 一部国家の法定通貨や代替通貨 時価総額ランキング 1位（2024年3月時点） 時価総額 約180兆円（2024年3月時点） 最初の仮想通貨であるビットコインが目指したものは、金融機関を通さないP2Pのオンライン決済とインフレーションに強い安定した価値保全手段の実現でした。 ビットコインが開発されてから15年たった現在でもこの目標は生き続けています。特に価値の保全手段としては金と比較されるほどに定着しました。現在では、ビットコインは仮想通貨取引における基軸通貨の役割を担っています。 ライトコイン（LTC） ライトコイン（LTC） 名称 ライトコイン テッカーシンボル LTC 開発目的 ビットコインが持つ課題（取引増加による送金遅延）の改善 実際の用途 比較的少額の決済 時価総額ランキング 19位（2024年3月時点） 時価総額 約1兆円（2024年3月時点） ライトコインは2011年に発行開始しており、比較的古い時期に作られた仮想通貨です。ビットコインの対立軸を提案するのではなく、ビットコインでの取引を補完する目的で作成されており、ビットコインのネットワークの遅さをカバーします。 2011年から現在まで大きく注目を集めることは少なかったものの、ビットコインのトレンドと歩調を合わせながら一定のポジションを維持し続けてきた堅実な仮想通貨です。 ビットコインキャッシュ（BCH） ビットコインキャッシュ（BCH） 名称 ビットコインキャッシュ テッカーシンボル BCH 開発目的 ビットコインが持つ課題（取引増加による送金遅延）の改善 実際の用途 決済 価値保全 DApps（分散型アプリ）開発のプラットフォーム 時価総額ランキング 17位（2024年3月時点） 時価総額 約1.3兆円（2024年3月時点） ビットコインキャッシュは、ビットコインからハードフォークして誕生した仮想通貨です。 ブロックチェーンのブロックサイズをめぐる議論に決着がつかず、2017年8月にビットコインから分裂しました。そのため、ビットコインキャッシュのコードの基本的な部分はビットコインと同じものが使用されています。 2017年の分裂後、翌2018年にもう一度のハードフォークを経験して、今に至っています。ビットコインから分裂した通貨は他にも多くありますが、投資対象として意味のある規模で稼働しているものはビットコインキャッシュのみです。 送金に利用される仮想通貨 送金に利用される仮想通貨2選 リップル（XRP） ステラルーメン（XLM） 国をまたがったグローバルな送金はこれまで銀行間取引でカバーしてきましたが、手数料の高さや、送金完了までに数日かかってしまうなどの課題がありました。 一部の仮想通貨はこの問題の解決を目的として開発されており、実際に成果を上げています。 ここでは、グローバルな送金を主な用途とする仮想通貨を紹介しましょう。 リップル（XRP） リップル（XRP） 名称 リップル テッカーシンボル XRP 開発目的 安くて高速な国際送金システムを構築する 実際の用途 送金 国際送金プラットフォーム「RippleNet」 時価総額ランキング 6位（2024年3月時点） 時価総額 約5兆円（2024年3月時点） リップルは、国際送金に特化した最初の仮想通貨です。国際送金を低コストでスピーディに行うことを目指した設計になっています。 実際にXRPを送金せず、IOUと呼ばれる借用証明書により送信者と受信者の残高の書き換えを行う方式で、送金にかかる時間は数秒に短縮され、送金コストも大きく改善されました。 リップル社がリップルを使って構築した国際送金プラットフォーム「RippleNet」には、世界の300社以上の金融機関が参加し、国際送金を行っています。 ステラルーメン（XLM） ステラルーメン（XLM） 名称 ステラルーメン テッカーシンボル XLM 開発目的 誰にでも開かれた世界的な金融ネットワークの構築 実際の用途 個人間での国際送金・決済 新興国を中心としたブリッジ通貨 時価総額ランキング 34位（2024年3月時点） 時価総額 約5,700億円（2024年3月時点） ステラルーメンは、グローバルな送金を目的としたブロックチェーンStellerで使われる仮想通貨です。リップルと同様に送金コストの低減と送金時間の短縮を目標にしています。 開発の結果、Steller上でのステラルーメンの1回の送金にかかる時間は数秒程度です。また送金1回あたりの手数料は0.00001XLMに抑えられています。 Stellerは個人間の国際送金・決済をターゲットにしており、個人が金融の恩恵を受けることができなかった東南アジア圏・イスラム圏・アフリカでの利用が徐々に広がっています。 DAppsやDeFiのプラットフォームとして利用される仮想通貨 プラットフォームで利用される仮想通貨3選 イーサリアム（ETH） ソラナ（SOL） ポリゴン（MATIC） 単なる決済や価値の保全手段ではなく、トラストレスな分散環境で動作するサービスをブロックチェーン上に構築するためのプラットフォームになることを目指したプロジェクトもあります。 最初にプラットフォームを実現したのはイーサリアムでしたが、稼働するサービスの種類が広がるにつれて課題も浮き彫りになり、新たな提案をするプロジェクトが出てきました。 ここでは、分散環境で動作する様々なサービスのプラットフォームを目指す仮想通貨を紹介します。 イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH） 名称 イーサリアム テッカーシンボル ETH 開発目的 分散型アプリケーション（DApps）とスマートコントラクトのプラットフォーム 実際の用途 DAppsの開発 スマートコントラクトの開発 分散金融サービス（DeFi）の構築 分散型組織（DAO）の構築 NFTの発行・取引 NFTゲームの構築 新規トークンの発行と流通 時価総額ランキング 2位（2024年3月時点） 時価総額 約60兆円（2024年3月時点） イーサリアムは、DAppsやスマートコントラクトのプラットフォームとして最初に開発された仮想通貨です。新規のトークンを発行する機能も備えており、さまざまなアプリケーションを構築する基盤になっています。 イーサリアムを使って様々なサービスが構築されています。Uniswapなどの分散型取引所（DEX）、AaveなどのDeFi（分散金融）、NFTの発行や取引、多種多様なNFTゲームなど、その広がりは多岐にわたっています。 しかしイーサリアムは、取引量の大幅な増加に伴うガス代の高騰やパフォーマンス低下という課題を抱えています。この点は多くのプロジェクトがイーサリアムを離れる原因になるため、そこを狙ったイーサリアムキラーとよばれる対抗馬のプロジェクトが複数立ち上がる結果になりました。 それでもまだまだイーサリアムの優位を脅かすことはできていません。イーサリアム自体も地道な改善を継続しており、プラットフォームの領域では今後もイーサリアムを中心に動くことが予想されます。 ソラナ（SOL） ソラナ（SOL） 名称 ソラナ テッカーシンボル SOL 開発目的 イーサリアムの課題を解決した分散型アプリケーションのプラットフォーム 実際の用途 DAppsの開発 スマートコントラクトの開発 分散金融サービス（DeFi）の構築 NFTの発行・取引 NFTゲームの構築 分散型ストレージ 時価総額ランキング 5位（2024年3月時点） 時価総額 約8.6兆円（2024年3月時点） ソラナは、イーサリアムが持つガス代の高騰やパフォーマンス低下の課題解決を狙ったイーサリアムキラーのプロジェクトです。 高速かつ低コストであるだけでなく、イーサリアムをはじめとした他のブロックチェーンとのブリッジ機能を構築して、相互運用性を確保するという開発方針が市場に好感されており、利用が広がってきました。分散型取引所（DEX）のレイディウム、ステーブルコインのテザーやUSDコイン、分散型ストレージのアーウィーブなどが、ソラナへの対応を発表しています。 2020年ローンチで比較的新しいプロジェクトですが、今最も期待を集めている仮想通貨のひとつです。 ポリゴン（MATIC） ポリゴン（MATIC） 名称 ポリゴン テッカーシンボル MATIC 開発目的 イーサリアムと連携してイーサリアムの負荷を軽減するレイヤー2ソリューションの提供 実際の用途 DAppsの開発 分散金融サービス（DeFi）の構築 NFTの発行・取引 分散型組織（DAO）の構築 時価総額ランキング 15位（2024年3月時点） 時価総額 約1.6兆円（2024年3月時点） イーサリアムの課題を解決する方式には、ソラナやカルダノのように「イーサリアムではない何か」を提供するのではなく、「レイヤー2」と呼ばれる別のやり方があります。 レイヤー2は、レイヤー1であるイーサリアムと連携してイーサリアムの負荷を軽減することで、ネットワーク全体のパフォーマンスを上げることを目指します。 ポリゴンはレイヤー2ソリューションの中で現在最も成功しているもののひとつで、その基軸通貨がMATICです。ポリゴンのネットワーク内での支払いやガバナンスに使用されています。 NFTゲームに関する仮想通貨 NFTゲーム関連仮想通貨3選 アクシーインフィニティ（AXS） ザ・サンドボックス（SAND） イルビウム（ILV） ブロックチェーン技術を基盤にして作られたNFTゲームが注目を集めています。ゲーム内ではNFT化されたキャラクターやアイテムを使用し、遊びながら仮想通貨を得るPlay to Earnが可能です。 多くのNFTゲームが、ゲーム内での決済に使用し、ゲームのガバナンスにも役立つ独自の通貨を発行しています。これらの通貨の価値はゲーム自体の知名度や将来性に大きく左右されるため、投資対象として検討するなら、NFTゲームをしっかり吟味する必要があります。 ここではNFTゲーム関連の仮想通貨で主なものを3点紹介します。 アクシーインフィニティ（AXS） アクシーインフィニティ（AXS） 名称 アクシーインフィニティ テッカーシンボル AXS 開発目的 NFTゲームであるアクシーインフィニティのガバナンストークン 実際の用途 ゲームのプレイヤーへの報酬 ゲームに関する意思決定のためのガバナンストークン ゲーム内の土地（LAND）の取引 時価総額ランキング 69位（2024年3月時点） 時価総額 約2,000億円（2024年3月時点） 公式サイト https://axieinfinity.com/ アクシーインフィニティは、アクシーと呼ばれるキャラクターを育てて他のユーザーのアクシーと戦う、育成型のバトルゲームです。2018年にリリースされ、稼げるゲームとして東南アジアを中心に一気に広がりました。現在でもNFTゲームの中でトップクラスの人気を誇っています。 AXSはアクシーインフィニティのガバナンストークンで、アクシーインフィニティ上のゲーム内の決済や、エコシステム内の方針を決めるガバナンス投票に使用することができます。 ザ・サンドボックス（SAND） ザ・サンドボックス（SAND） 名称 ザ・サンドボックス テッカーシンボル SAND 開発目的 NFTで構成されたメタバースであるザ・サンドボックスのエコシステムを支える 実際の用途 ゲーム内の土地の取引 ゲーム内で使われるNFTの取引 ゲーム内での経済活動に使われる通貨 ザ・サンドボックスに関する意思決定のためのガバナンストークン 時価総額ランキング 63位（2024年3月時点） 時価総額 約2,300億円（2024年3月時点） 公式サイト https://www.sandbox.game/ ザ・サンドボックスは単なるゲームではなく、NFTで構成されたメタバースです。アバターを通じてザ・サンドボックス内を冒険し、世界中の人と交流することができます。 SANDは、ザ・サンドボックスのゲーム内通貨であるとともにガバナンストークンの役割も担っており、日本国内の仮想通貨取引所でも取引されています。 ザ・サンドボックスは最近大きな動きが少ない印象ですが、根強い人気があるためNFTゲーム関連の通貨の中では大きな時価総額になっています。 The Sandbox（サンドボックス）新バージョン登場 イルビウム（ILV） イルビウム（ILV） 名称 イルビウム テッカーシンボル ILV 開発目的 NFTゲームであるイルビウムのゲーム内トークン 実際の用途 プレーヤー報酬 ゲーム内で使用されるNFTの取引 イルビウムに関する意思決定に参加するためのガバナンストークン 時価総額ランキング 156位（2024年3月時点） 時価総額 約670億円（2024年3月時点） 公式サイト https://illuvium.io/ イルビウムは、SFファンタジーをモチーフにしたNFTゲームです。荒廃した惑星を探索してイルビアルと呼ばれるモンスターを発見して仲間にし、他のプレーヤーのイルビアルと戦います。ポケモンをイメージするとわかりやすいでしょう。 ILVはイルビウムのゲーム内トークンです。ゲームを有利に進められるNFTを購入できるだけでなく、ステーキングで利益を得ることもできます。 ブロックチェーンゲーム『Illuvium』 / $ILV とは？プロジェクトの概要を徹底解説！ ステーブルコイン ステーブルコイン3選 テザー（USDT） USDコイン（USDC） ダイ（DAI） 価値が変動しやすい仮想通貨の欠点を補うために作られたのがステーブルコインです。 メジャーなステーブルコインは、仮想通貨の1単位の価値が1米ドルに限りなく近くなるように設計されています。法定通貨と仮想通貨の世界の橋渡しをする役割を担っており、多くの仮想通貨取引所で基軸通貨として採用されています。 価値が安定しているためキャピタルゲインを狙った投資には適しませんが、資産の一時的なヘッジ先としても有効な通貨です。 ここからは主なステーブルコインを3種紹介します。 テザー（USDT） テザー（USDT） 名称 テザー テッカーシンボル USDT 開発目的 米ドルの安定性と仮想通貨の扱いやすさを両立させる 実際の用途 仮想通貨取引の基軸通貨 投資ポートフォリオのヘッジ 国際送金 時価総額ランキング 3位（2024年3月時点） 時価総額 約15兆円（2024年3月時点） テザーは、米ドルの安定性と仮想通貨の扱いやすさを両立させるために生まれたステーブルコインです。価値が1USDT ＝ 1ドルを維持するよう設計されており、多くの取引所で取引可能な仮想通貨ですが、投資の対象としてではなく、米ドルの代わりの基盤通貨として広く使われています。 テザーの価値を維持するために、発行元であるTether Limited社は発行済みのUSDTと同額を準備金として用意すると宣言しています。一時期準備金不足を疑われ価値が不安定になりましたが、現在は安定しています。 USDコイン（USDC） USDコイン（USDC） 名称 USDコイン テッカーシンボル USDC 開発目的 米ドルの安定性と仮想通貨の扱いやすさを両立させる 実際の用途 仮想通貨取引の基軸通貨 DeFiの基軸通貨 投資ポートフォリオのヘッジ 国際送金 決済手段 時価総額ランキング 7位（2024年3月時点） 時価総額 約4.3兆円（2024年3月時点） USDコインは、2018年に発行を開始したステーブルコインです。1USDC がほぼ 1ドルになるように設計されています。テザーと同様に、投資の対象としてではなく米ドルの代わりの基軸通貨として使われることが多いのが特徴です。 イーサリアムをベースにしたトークン発行規格であるERC-20によって発行されており、イーサリアムと同じウオレットで管理可能な点が便利な通貨です。 ダイ（DAI） ダイ（DAI） 名称 ダイ テッカーシンボル DAI 開発目的 中央集権的なリスクを回避した分散型ステーブルコインの実現 実際の用途 DeFiでの利用 投資ポートフォリオのヘッジ手段 国際送金 時価総額ランキング 21位（2024年3月時点） 時価総額 約8,000億円（2024年3月時点） ダイはイーサリアムベースのステーブルコインです。テザーやUSDコインが特定の組織に管理されているのに対して、ダイは中央集権的なリスクを回避した分散型ステーブルコインとして設計されています。 ダイを管理しているのは、MakerDAOと呼ばれる分散型自律組織（Decentralized Autonomous Organization）です。イーサリアムのチェーン上のスマートコントラクトによって、自動的に1DAI = 1米ドルに近づくように維持されています。 テザーやUSDCが法定通貨の米ドルを担保にしているのと異なり、ダイの価値を担保しているのは複数の仮想通貨です。仮想通貨は価値の変動が大きいため、ダイの価値はテザーやUSDCと比較して変動しがちな傾向にあります。 仮想通貨取引所が発行した通貨 取引所の仮想通貨2選 ビルドアンドビルド（BNB） フォビトークン（HT） 仮想通貨取引所が発行した仮想通貨も多くあります。取引所を中心としたエコシステムのガバナンスや資金調達、顧客へのインセンティブ付与や利益分配などが目的です。 以前はそれぞれの取引所内で閉じた存在でしたが、大手の仮想通貨取引所の影響力の増加に伴い、時価総額が大きく増加して投資対象としても魅力的な通貨になりました。 ただし、発行元である仮想通貨取引所に対する評価やニュースに大きく影響されるため、他の仮想通貨とは異なる動きをすることが多い点には、十分留意する必要があります。 仮想通貨取引所が発行した主な通貨を紹介しましょう。 ビルドアンドビルド（BNB） ビルドアンドビルド（BNB） 名称 ビルドアンドビルド テッカーシンボル BNB 開発目的 Binanceが運営するBNB Chainのエコシステムを支える 実際の用途 Binanceでの取引手数料の支払い Binanceローンチパッド（ICOのプラットフォーム）への参加条件 BNB Chainの利用手数料 Binance内での取引の基軸通貨 時価総額ランキング 4位（2024年3月時点） 時価総額 約59兆円（2024年3月時点） 公式サイト https://www.binance.com/ ビルドアンドビルドは、世界最大の仮想通貨取引所であるBinanceが発行・管理している仮想通貨です。Binanceが運営するBNB Chainのエコシステムを支え、顧客とともにその成長の利益を分かち合うことを目的としています。 ビルドアンドビルドの保有により、Binanceの顧客は取引手数料などの優遇を受けることが可能です。また、Binanceの管理下で定期的にビルドアンドビルドのバーン（焼却）が行われます。これにより、仮想通貨として価値が維持されています。 Binanceとの関連性がとても強いため、同社の成長とともにこれまで順調に価値があがってきましたが、値動きがBinanceに関するニュースに影響されがちな点には注意すべき通貨です。 フォビトークン（HT） フォビトークン（HT） 名称 フォビトークン テッカーシンボル HT 開発目的 Huobi Globalのユーザーに対する特典や優遇措置を提供するためのトークン 実際の用途 Huobiでの取引手数料の支払い プライマリー・トークンセールへの参加条件 HuobiのVIP特典の条件 Huobiユーザーによる意思決定への参加条件 時価総額ランキング 314位（2024年3月時点） 時価総額 約280億円（2024年3月時点） 公式サイト https://www.htx.com/ フォビトークンは大手海外仮想通貨取引所のHuobi Globalが発行・管理している仮想通貨です。 HT/BTC、HT/ETH などフォビトークンによる取引が可能なだけでなく、Huobi Globalの保有者は取引手数料が割引されるなど、顧客へのメリットが多い仮想通貨です。 価値を維持するために定期的にバーン（焼却）されており、価値が適正に維持されている通貨です。 コンセンサスアルゴリズム別の主な仮想通貨 次は、仮想通貨が採用しているコンセンサスアルゴリズムの違いに注目しましょう。 ここでは、主要なアルゴリズムであるProof of Work（PoW）、Proof of Stake（PoS）、Proof of Consensus（PoC）の3種に関して、チェックしておくべき仮想通貨を紹介します。 コンセンサスアルゴリズム別の主な仮想通貨 Proof of Work（PoW）を採用している主な仮想通貨 Proof of Stake（PoS）を採用しているおすすめ仮想通貨 Proof of Consensus（PoC）を採用しているおすすめ仮想通貨 Proof of Work（PoW）を採用している主な仮想通貨 PoW採用の仮想通貨3選 Bitcoin（BTC） ライトコイン（LTC） ドージコイン(DOGE) PoWはビットコインに採用された最も古いコンセンサスアルゴリズムです。仮想通貨の黎明期には、参考にできる他のアルゴリズムの実装が無かったため、多くの仮想通貨がPoWを採用しました。 膨大な計算を行うために多くの電力を消費してしまう点や処理速度が遅い点などが問題視されていますが、最も実績が蓄積されているコンセンサスアルゴリズムです。 ここでは、PoWを採用している主な仮想通貨を3つ紹介しましょう。 Bitcoin（BTC） ビットコイン（BTC） 名称 ビットコイン テッカーシンボル BTC コンセンサスアルゴリズム Proof of Work コンセンサスアルゴリズムの特徴 最も長期間稼働している実績のあるアルゴリズム PoWを最初に提案・実装し、後の仮想通貨に大きな影響を与えた 膨大なエネルギー消費量が大きな課題 時価総額ランキング 1位（2024年3月時点） 時価総額 約180兆円（2024年3月時点） ビットコインは最初にPoWを実装した仮想通貨です。 「ネットワークに参加するノードが数学的問題の早解き競争をし、勝者が新しいブロックを作成して報酬を得る」というPoWの基本的な枠組みはビットコインが最初に具現化し、後のすべての仮想通貨に大きく影響しています。 ビットコインのPoWが信頼できる安全なコンセンサスアルゴリズムであることは、2009年のビットコイン発行開始以来時価総額1位を維持しながら存続していることで証明されています。 数学的問題の早解き競争による膨大なエネルギー消費が最大の課題として指摘されており、これを解消するためにProof of Stakeなどの新しいアイデアが派生しました。 ライトコイン（LTC） ライトコイン（LTC） 名称 ライトコイン テッカーシンボル LTC コンセンサスアルゴリズム Proof of Work コンセンサスアルゴリズムの特徴 ビットコインのPoWを参考にして作られている ブロック生成のスピードはビットコインの4倍速 通貨の総発行枚数はビットコインの4倍 時価総額ランキング 19位（2024年3月時点） 時価総額 約1兆円（2024年3月時点） ライトコインはビットコインを補完することを目的に、ビットコインを参考に作られた仮想通貨です。その結果、ライトコインはビットコインとほぼ同様のPoWを採用していますが、負荷集中時にパフォーマンスが落ちるビットコインの欠点を解消するために改良が加えられています。 ブロック生成のスピードは、ビットコインが10分に1回であるに対してライトコインは2.5分に1回で4倍速です。これに伴い通貨の発行上限枚数もビットコインの4倍になっています。 ドージコイン(DOGE) ドージコイン（DOGE） 名称 ドージコイン テッカーシンボル DOGE コンセンサスアルゴリズム Proof of Work コンセンサスアルゴリズムの特徴 ライトコインのコードを参考に作られている ブロックの生成間隔は約1分 通貨の発行枚数は無制限 時価総額ランキング 9位（2024年3月時点） 時価総額 約3兆円（2024年3月時点） ドージコインは、ライトコインをベースに開発されています。そのためコンセンサスアルゴリズムはライトコイン同様にPoWです。 ドージコインのブロック生成の時間間隔は1分で、ライトコインと比較しても高速にトランザクションを処理できるのが特徴です。その分報酬として新規に発行されるドージコインの数が多く、最大発行枚数も無制限なため、ドージコインはビットコインやライトコインと比較してインフレしやすい仮想通貨です。 Proof of Stake（PoS）を採用しているおすすめ仮想通貨 PoS採用の仮想通貨2選 イーサリアム（ETH） ソラナ（SOL） PoWが持つ電力消費や処理速度の問題を解決するために考案されたのが、PoSです。ステーキング（保有する通貨をネットワークに預けること）した仮想通貨の量でブロックをつなぐノードを決めるため、膨大な計算が不要でエネルギー消費が抑えられるのがメリットです。 またPoSの出現によって、ステーキングにより報酬を得ることが可能になりました。PoWでは報酬の分配先は計算問題を解くマイナーに限られていましたが、PoSでは仮想通貨の保有者なら誰でも報酬を受け取れる可能性があります。 それではPoSを採用しているおすすめの仮想通貨を3つ紹介しましょう。 イーサリアム（ETH） イーサリアム（ETH） 名称 イーサリアム テッカーシンボル ETH コンセンサスアルゴリズム Proof of Stake コンセンサスアルゴリズムの特徴 2022年9月にPoWからPoSに移行を完了 トランザクション検証時にガス料金の一部がバーンされる ステーキングの利回りは減少傾向で現在3%台（Staking Rewords調べ） 時価総額ランキング 2位（2024年3月時点） 時価総額 約60兆円（2024年3月時点） イーサリアムはETHの発行開始(2014年)時はPoWを採用していました。しかし、当初からPoWの問題点の解消を目論んでおり、PoSへの移行の計画を着々と進めて2022年9月にPoSへの移行が完了しています。 この変更は、技術的な点だけでなく、多くのステークホルダーが絡む政治的な調整も必要なため、仮想通貨の領域ではもっとも注目されたイベントでした。PoWからPoSへの移行に伴い、ETHのブロックチェーンを生成するための電力消費は大幅に削減されています。 マイニングに変わってステーキングによる報酬の分配も始まりました。イーサリアムのステーキングの需要は強く、ステークされるETHの量が増加するに従いステーキングの利回りが減少する傾向にあります。 ソラナ（SOL） ソラナ（SOL） 名称 ソラナ テッカーシンボル SOL コンセンサスアルゴリズム Proof of Stake コンセンサスアルゴリズムの特徴 トランザクションを順序付ける部分に独自の工夫があるアルゴリズム 処理速度が速く、取引のコストが安い ステーキングの利回りは7%に近い（Staking Rewords調べ） 時価総額ランキング 5位（2024年3月時点） 時価総額 約8.6兆円（2024年3月時点） ソラナのコンセンサスアルゴリズムはPoSを改良したものです。ホワイトペーパーでProof of History（PoH）と呼ばれている手法によってトランザクションを順序付ける部分に独自の工夫があり、ソラナのネットワークは処理速度が速く、取引のコストが安い点がメリットです。 1秒あたりのトランザクション処理数は5万件以上、1回あたりの取引コストは0.00005米ドル程度と見積もられており、PoSを採用している他のネットワークと比較しても高いパフォーマンスが期待できます。 ソラナのホワイトペーパーはこちら Proof of Consensus（PoC）を採用しているおすすめ仮想通貨 PoC採用の仮想通貨2選 リップル（XRP） パレットトークン（PLT） PoWやPoSは、条件が整えば誰でもブロックを生成できる可能性があるオープンなコンセンサスアルゴリズムです。これに対してあらかじめ決められた限られた複数のノードがブロックを生成する方式が、Proof of Consensusです。 PoCは中央集権的という指摘がありますが、PoWやPoSと比較して処理スピードが速いというメリットがあるため、特定の企業の管理下にあるネットワークでは採用されることが多い仕組みです。 以下では、PoCを採用している主な仮想通貨を紹介します。 リップル（XRP） リップル（XRP） 名称 リップル テッカーシンボル XRP コンセンサスアルゴリズム Proof of Consensus コンセンサスアルゴリズムの特徴 取引履歴を承認する権限を持つのは、Ripple社が選出したノードのみ PoWやPoSと比較して中央集権的なアルゴリズム 処理速度が速く、取引のコストが安い 時価総額ランキング 6位（2024年3月時点） 時価総額 約5兆円（2024年3月時点） リップルはRipple社の管理下で運営されています。典型的なPoCの仕組みを採用しており、取引履歴を承認する権限を持つのはRipple社が選出したノードに限られています。 PoWのように大量のエネルギーを消費することなく高速にXRPの送金が行えるのは、PoCの効率の良さが要因です。 パレットトークン（PLT） パレットトークン（PLT） 名称 パレットトークン テッカーシンボル PLT コンセンサスアルゴリズム Proof of Consensus コンセンサスアルゴリズムの特徴 NFTをターゲットにした国産のブロックチェーンプロジェクト HashPalette社によって選出されたノードによるトランザクションの承認 PoWやPoSと比較して中央集権的なアルゴリズム トランザクションの承認が高速・低コスト 時価総額ランキング 3041位（2024年3月時点） 時価総額 約4.2億円（2024年3月時点） パレットトークン（PLT）は、NFTの取り扱いをターゲットにしたブロックチェーンPaletteで使用されるトークンです。 Paletteを開発運営しているのは国内企業のHashPalette社です。イーサリアムをはじめとした従来のネットワークの問題点を解消することを目的に立ち上がった、国産のブロックチェーンプロジェクトです。 Paletteは、ビットコインやイーサリアムなどのようなパブリックチェーンではなく、HashPalette社によって選出された限定数の信頼できる企業によるPoCで運営されています。 取り扱い通貨が多いおすすめ取引所 投資する仮想通貨を選択する時に、金融庁に認可されている日本国内の仮想通貨取引所で売買できるものを選ぶのは良い方法です。 しかし、日本の取引所は取り扱い銘柄が少なく、さらに販売所形式で購入してしまうと買っただけで損する事態が発生していまいます。 おすすめは海外取引所の「Bitget」です。 Bitgetの特徴を確認 取引量10位圏の大手海外取引所 ハイパフォーマンスなトレーダーのコピートレードができる クレジットカードを使って日本円で暗号資産を購入できる しっかり日本語対応された使いやすいサイト Bitgetは2018年に創設された仮想通貨取引所です。 ワールドワイドに2千万人以上の顧客をもち、全世界の取引所の中で常に10位前後の取引量があります。 Bitgetの最大の特徴は、パフォーマンスが高いトレーダーの売買をトレースした「コピートレード」が簡単にできることです。 コピーできるトレーダーの取引記録は各種統計とともに公開されています。ROIや利回りなどの長期的な指標によるランキング形式で比較可能です。 日本円をBitgetに直接入金することはできないので、日本から利用する場合は、Bitgetが取り扱っている仮想通貨を入金して取引しなければなりません。しかし、Bitgetのサイトやスマホアプリからクレジットカードで仮想通貨を購入してBitgetの口座に入金することができます。 Bitgetのサイトやスマホアプリは、細かい点までしっかりと日本語対応されています。 表記には違和感がほとんどないので海外の取引所が不慣れな人でも戸惑うことなく使えます。 Bitgetの公式サイトはこちら まとめ この記事では、投資対象に適した仮想通貨を選ぶために、仮想通貨の種類や将来性を見極めるポイントについて解説しました。 数えきれないほどの数がある仮想通貨の中から、投資に適したものを選ぶのは難しい作業です。それぞれの仮想通貨の種類や用途などの特性をしっかり理解して、絞り込んでいく必要があります。 この記事で解説した内容を参考に、将来性のある有望な仮想通貨を見つけましょう。 Crypto Timesでは仮想通貨やweb3をもっと楽しむための初心者向け記事を発信しています。様々なトピックをわかりやすく解説しているので、以下の記事もぜひご覧ください。 初心者向け記事一覧｜Crypto Times
ニュース
2024/03/06アスター、レイヤー2「Astar zkEVM」をローンチ｜Polygonとの高い親和性も
[no_toc] 日本発プロジェクトAstar NetworkがEthereumのレイヤー2「Astar zkEVM」を公開しました。 【重大発表】 本日、Astar zkEVMのメインネットが公開されました！ Astar zkEVMは、@0xPolygon CDKを活用して開発され、世界水準のインフラとエコシステムを備えたEthereremレイヤー２ブロックチェーンであり、Web3の普及を加速させます。https://t.co/Y9L3OUdCvM pic.twitter.com/mNki4zwHGF — Astar Network Japan 🇯🇵 (@AstarNetwork_JP) March 6, 2024 ゼロ知識証明を活用したAstar zkEVMは、EVM等価性を有するブロックチェーンで、既存のスマートコントラクトや開発ツール、ウォレット等に容易に対応が可能。イーサリアム上のETHやERC20トークンをイーサリアムと近い体験で扱うことができ、ネットワークの手数料（ガス代）に関してもイーサリアムの2~5%程度、他のレイヤー2と比較しても*低く抑えられます。*ネットワーク状況によって変化 Astar zkEVMは、Polygon Labsが手がける"Polygon CDK"を利用しており、Polygonエコシステムとの高い親和性も持っています。Polygon CDKのコア機能AggLayerも本日リリースされており、Astar zkEVMはAggLayerに接続される世界初のPolygon CDK活用チェーンとなります。 Polygonが掲げる「Polygon2.0」のビジョンのもと、日本や韓国などをはじめとするアジアでのWeb2とWeb3の架け橋となることを目指すAstar zkEVM。日本では、博報堂とJALのプロジェクト「KOKYO NFT」、デロイトトーマツとスポーツ省の実証実験、トレーディングカードRWAプラットフォームのPACKS、秋元康氏が総合プロジュースを務めるアイドルプロジェクトYOAKEなど様々なプロジェクトがAstar zkEVMの採択を発表しています。 秋元康氏を総合プロデューサーとするアイドルプロジェクトでAstar zkEVMが採用されました🔥@asobisystem 、@TP_official_ 、@TGCnews とY&N Brothersの四社による合弁会社として、「YOAKE entertainment（@yoake_ent_jp）」を設立し、総合プロデューサーとして秋元康氏が参加します🚀… pic.twitter.com/CPBdvyK83M — Astar Network Japan 🇯🇵 (@AstarNetwork_JP) February 7, 2024 Astar Networkを率いる渡辺 創太氏は今回の発表に関して下記のコメントを出しています。 「Astar zkEVMのローンチにより、Ethereumのエコシステムにも進出することで、先進的な技術や世界レベルの開発者向けのインフラプロジェクトを取り入れることができるようになりました。これによりWeb3全体の課題であったUXを向上させ、キラーユースケースの創出を促進していきます。Astar Networkはエンターテインメントや金融を含む全ての産業でWeb2とWeb3の架け橋となり、『日本のWeb3開発における最も主流なブロックチェーン』にしていきます。」 - Astar Network 創設者 渡辺 創太氏 Polygonの共同創業者Sandeep Nailwal氏は「Astar zkEVMをはじめとする他のCDKを活用したブロックチェーンと連携することで、Polygon CDKとAgg Layerはクリプト領域に新たな可能性をもたらす」とし、新たに公開されたAstar zkEVMの可能性に言及すると共にさらなるマルチチェーンエコシステムの成長へと期待を寄せました。 Astar zkEVM ローンチキャンペーンが実施 Astarは、Astar zkEVMを体験するためのキャンペーン「Yoki Origins」を明日3月7日より開催予定です。 Yoki Originsでは、妖怪をモチーフとしたキャラクター（Yoki）を収集し育てていく過程でAstar zkEVMのUXやエコシステム内のプロジェクトが体験できる仕様となっています。 1/2 #Yoki Originsオリジナル漫画、ついに最終話の公開です🥳 Yokiのストーリー、楽しんでいただけましたでしょうか？👀 まもなく始まるYoki Originsキャンペーンもご期待ください🫶 作者：@chidajunsei3163#Yoki pic.twitter.com/gkkS1Bzf8l — Astar Network Japan 🇯🇵 (@AstarNetwork_JP) March 3, 2024 Polkadotのパラチェーンとして展開されているAstar Networkでは、dApp Stakingと呼ばれるdAppにステーキングが行える仕組みが採用されています。3月6日時点で32.1億 $ASTR（約5.9億ドル）がdApp Stakingにて資金が預けられています。 今回レイヤー2領域に新たにプロジェクト/チェーンを展開したAstarの今後に引き続き注目が集まります。 Astar Network 公式リンク Website：https://astar.network/ X（旧Twitter）：https://twitter.com/AstarNetwork_JP
ニュース
2024/03/06ビットコインETFへの資金流入が継続｜ブラックロック$IBITには4.2億ドル
ビットコインがドル建て、円建て共に過去最高値更新を記録するなか、米市場の現物型ビットコインETFへの資金流入も継続しています。 最新データによると、現地時間の3月4日に10社が運営するビットコインETFへの投資額が合計で5.62億ドル（約842億円）に上り、その中で世界最大の資産管理企業ブラックロックが提供する$IBITには当該10社中最大の4.2億ドル（約630億円）が流入したことが明らかになりました。 [1/4] Bitcoin ETF Flow - 04 March 2024 All data in. Very strong day with +$562m net flow. Fidelity very strong with a record day Not the best day for diversity, with smaller players BTCO, HODL & BTCW all having outflows pic.twitter.com/drCrg6EzsN — BitMEX Research (@BitMEXResearch) March 5, 2024 昨日3月6日、ビットコインは2021年11月以来となる過去最高値の69,210ドルに到達し、その後、59,000ドルまで下落を見せたのちに現在は63,000ドル台を推移しています。 Web3投資/アドバイザリー企業のSpartan Groupの共同創業者Kelvin Koh氏は「59,000ドルまでの下落は仮想通貨では珍しく無い調整である」とし、過去数週間蓄積されたレバレッジポジション、OIを一層し、次の上昇に転じるための基盤作りを目的とした動きであると指摘。 ビットコインは42,000ドルまでしか下がらないとし、もしビットコインの保有を計画している場合、今がチャンスとなる可能性があると述べました。 A few comments on last night’s selloff: 1. A correction like that is not unusual in crypto. We will see a few more like it this year as the market climbs higher. 2. The market will bounce back quickly. Sidelined capital will be put to work. There is no change in fundamentals. 3.… — Kelvin Koh (@SpartanBlack_1) March 5, 2024 ビットコインをはじめとする仮想通貨市場は現在激しい値動きを見せており、ユーザーは引き続き注意が必要となります。
Web3ゲーム
2024/03/06Yuga Labsのゲーム、明日クローズドベータトーナメントを開始
Yuga Labsからのカジュアルゲーム"Dookey Dash: Unclogged"のクローズドベータトーナメントが、明日（現地時間6日）から開始されることが発表されました。選ばれたユーザーへの招待メールの送付をもって、エキサイティングなゲーム体験への扉が開かれます。 The Dookey Dash: Unclogged Closed Beta Tournament kicks off tomorrow! Those selected will receive invite emails from [email protected] and [email protected]. You will not need to connect your wallet to play, but to be eligible for prizes, you’ll need to login to DDU… pic.twitter.com/HcQbtCzrAV — Yuga Labs Gaming (@yugalabsgaming) March 5, 2024 "Dookey Dash"は以前、NFTホルダー向けにリリースされたカジュアルゲームで、その魅力をより多くのプレイヤーに提供するため、"Unclogged"バージョンではNFTホルダーでなくてもゲームを楽しむことが可能になります。 関連：Yuga Labsが「Dookey Dash Unclogged」を発表｜誰でもプレイ可能に このゲームでは、プレイヤーは様々な障害物を避けながら進み、スキルを駆使してスコアを競います。ゲーム内では、ドライバーの選択、シーズンパス、そして賞品が提供されることが示唆されており、モバイル及びデスクトッププラットフォームでのプレイが可能になる予定です。 クローズドベータトーナメントの参加にあたり、ウォレットの接続は必要ありませんが、賞品を獲得するためにはFarawayのアカウント作成及びウォレットの接続が必要となります。より詳しい情報は、FarawayのFAQページに掲載されています。 FarawayのFAQページによると、「1st Place Prize: 1 Mutant Ape」と記載がありました。おそらく、1位になったユーザーにMAYCが贈呈されるはずです。 このクローズドベータトーナメントは、製品版リリースへの重要なステップであり、2024年第1四半期中のリリースが予定されています。進捗が予定通り進めば、3月末には正式リリースされると思われます。 記事ソース：Yuga Labs Gaming X、Faraway FAQ
初心者向け
2024/03/06【初心者必見】知らないと危ない！仮想通貨の税制について解説！
仮想通貨投資をする上で避けて通れないもの、それは「税金」です。 仮想通貨の税率が高い日本で、税金の知識がないのは仮想通貨を始める上では致命的です。 税金の正しい知識がないと、 「せっかく儲かったのにこんなにたくさん税金で持ってかれるの？」 「知らないうちに脱税になってしまった…」 なんて事態に陥ってしまいます。 そこで本記事では、日本の仮想通貨をめぐる税金についてわかりやすく解説していきます。 この記事のポイント 仮想通貨は雑所得に分類されるため所得税がかかるが、利益が出たとみなされるタイミングが複雑 会社員であっても20万円以上の利益が出た場合は確定申告が必要 仮想通貨による利益は給与所得・事業所得と損益通算できない 日本の仮想通貨の税金 仮想通貨の税金のポイント 仮想通貨の利益は「雑所得」に分類される 「雑所得＋普段の所得」の合計に対して所得税がかかる 仮想通貨での利益は「雑所得」に分類されます。雑所得とは事業に満たない副業で得られる収入のことで、転売での収益や公的年金などが当てはまります。 この雑所得と普段の所得の合計にかかってくるのが所得税です。 [caption id="attachment_48744" align="aligncenter" width="523"] 所得税のイメージ[/caption] 所得税は以下のように金額によって税率や控除額が変動します。 課税される所得金額 税率 控除額 195万円以下 5% 0円 195万円を超え 330万円以下 10％ 97,500円 330万円を超え 695万円以下 20％ 427,500円 695万円を超え 900万円以下 23％ 636,000円 900万円を超え 1,800万円以下 33％ 1,536,000円 1,800万円を超え4,000万円以下 40％ 2,796,000円 4,000万円超 45％ 4,796,000円 出典：No.2260 所得税の税率｜国税庁 実際にいくつかの例を見てイメージしてみましょう。 Aさんの場合・職業：会社員 ・年収：300万円 ・仮想通貨の利益：30万円 Aさんの場合は、合計の所得が300万円+30万円=330万円なので、上の表に当てはめてみると税率が20%になるのが分かります。 「330万円×20%=66万円」から控除額の42万7500円差し引いた23万2500円がAさんが納める所得税となるわけです。 続いて別のパターンも見てみましょう。 Bさんの場合・職業：フリーランス ・年収：500万円 ・仮想通貨の利益：400万円 Bさんの場合は、合計の所得が500万円+400万円=900万円なので税率が23%になります 「900万円×23%=207万円」から控除額の63万6000円を差し引いた143万4000円がBさんが納める所得税となるわけです。 仮想通貨の税金についてイメージできたでしょうか。一見シンプルに見える税金ですが、ここには1つだけ注意すべきポイントがあります。 それは「”仮想通貨の利益”となるタイミングが複雑」ということです。ここはかなり重要なポイントになので詳しく説明していきます。 どのタイミングで「仮想通貨の利益が出た」とみなされるのか 仮想通貨の利益が出たとみなされる主なタイミング 1. 仮想通貨トレードの利益 2. 仮想通貨で買い物をした時の利益 3. 仮想通貨Aで仮想通貨Bを購入した時の利益 上記が仮想通貨の利益が出たとみなされるパターンです。 1.は、単純に仮想通貨トレードで出た利益なので説明は省略します。 問題なのが2.と3.です。順を追って説明していきましょう。 2.の「仮想通貨で買い物をした時の利益」とは「仮想通貨での買い物で得をしている分が雑所得になる」という意味です。すこし分かりづらいと思うので具体例を見ていきましょう。 例えば、あなたが80万円で買ったビットコインが100万円まで上がったので、ビットコイン払いで100万円のテレビを買ったとします。この時、法律上では「仮想通貨で20万円の利益が出た」と判断されます。 というのも、仮想通貨での買い物は、法律上は 「仮想通貨を日本円に戻してから買っている」 というのと同じ扱いになるからです。 つまり、いくら仮想通貨で買い物をしても、それはトレードで出た利益で買い物してるのと変わらないのです。 そしてもう一つ注意しなければいけないのが、3.の「仮想通貨Aで仮想通貨Bを購入した時の利益」です。 仮想通貨Aで仮想通貨Bを購入する場合、 「仮想通貨Aを一度日本円(海外取引所の場合は法定通貨)に戻して仮想通貨Bを購入する」 といった扱いになります。(先ほどの2.のケースと同じですね) なので、仮想通貨AをBに替える時、仮想通貨Aが購入時よりも値上がりしていればその分は利益としてカウントされます。 これを知らずに仮想通貨を乗り換え続けていると、後から結構な額の税金を請求されてしまう恐れがあります。 「仮想通貨を乗り換える時も利益が出ていれば税金が取られる」と理解した上でトレードを行いましょう。 また、海外の取引所を利用していた場合、日本円換算ができずに米ドル換算している取引所がほとんどですので、米ドルをさらに円換算する必要があり非常に複雑となっている点にも注意しましょう。 気をつけたいポイント 正社員でも20万円以上儲かったら確定申告する必要がある 正社員の方でも仮想通貨の利益が20万円以上出た場合、確定申告を行う必要があります。 雑所得は会社が把握することができないので、自分でしっかりと行いましょう。 前項で説明した通り「仮想通貨の利益」とみなされるタイミングは、 1. 仮想通貨トレードの利益 2. 仮想通貨で買い物をした時の利益 3. 仮想通貨Aで仮想通貨Bを購入した時の利益 の3つなので「取引所から出金した金額だけではない」ということに注意しましょう。 要注意！ 事業・給与所得と仮想通貨の損益は相殺できない 仮想通貨トレードの損益がいくらだろうと、事業所得・給与所得にかかる所得税は変わりません。 例えば、下記のようなケースを例に考えてみましょう。 Aさんの場合・職業：フリーランス ・年収：1000万円 ・仮想通貨の利益：-800万円 この場合、通常であれば事業所得が1000万円なので、所得税の税率は33%です。 しかし、Aさんとしては仮想通貨トレードで800万円損しているので「1000万円-800万円=200万円(税率20%)」としてカウントしてほしいところです。 ですが、仮想通貨トレードの損益と事業所得は相殺ができないため、Aさんの所得税は1000万円に対して税率33%分かかってしまうのです。 まとめ -仮想通貨の税金について- ・仮想通貨の利益は「雑所得」になる ・「雑所得＋普段の所得」の合計に所得税がかかる -仮想通貨の利益とみなされるタイミング- 1. 仮想通貨トレードの利益 2. 仮想通貨で買い物をした時の利益 3. 仮想通貨Aで仮想通貨Bを購入した時の利益 -気をつけたいポイント- 1. 20万円以上の利益が出たら確定申告が必要 2. 事業・給与所得と仮想通貨の損益は相殺できない 日本の仮想通貨をめぐる税金の制度はまだまだ改善の余地があると言われています。 これから仮想通貨を始めたいと考えている方は、しっかりと仮想通貨の税金について理解してから始めましょう。 税金申告の際は、トレード履歴を税理士に見せる場合が多いです。その際に海外取引所を使っていると色々とややこしくなってしまうことがあるので、特にこだわりが無い場合は国内取引所でもある「OKCoinJapan(オーケーコインジャパン)」利用することをおすすめします。 OKCoinJapan（オーケーコイン・ジャパン）の登録方法から使い方まで解説！ Crypto Times では仮想通貨やweb3をもっと楽しむための初心者向け記事を発信しています。様々なトピックをわかりやすく解説しているので、以下の記事もぜひご覧ください。 Crypto Times｜初心者向け記事一覧
Web3ゲーム
2024/03/05Web3ゲーム、マーケティングチーム「Web3 Gaming Booster」が発足
double jump.tokyo、電通、Septeni Global、セプテーニ・インキュベート、SHINSEKAI Technologiesの5社は、Web3ゲーム市場の拡大とマスアダプション実現に向けた新たな取り組み「Web3 Gaming Booster」の発足を発表しました。 DJT、電通、Septeni Global、セプテーニ・インキュベート、SHINSEKAI Technologiesが協業🔥 Web3ゲームのマーケティングに特化した「Web3 Gaming Booster」発足いたしました！ 5社横断のマーケティングチームで“Web3ゲームのマスアダプション”実現を目指します🎮 https://t.co/ZjXXDUmROt — double jump.tokyo株式会社 (@doublejumptokyo) March 5, 2024 この協業は、Web3ゲームが直面するマーケティング課題に対応し、ゲーム開発者やプロジェクトに対して包括的なサポートを提供することを目的としています。「Web3 Gaming Booster」チームは、Web3ゲームの日本市場におけるマーケティング戦略の最適化、オンラインおよびオフラインマーケティングの実施、データ分析、コミュニティマネジメントなど、多岐にわたるサポートを提供する予定とのことです。 Web3ゲーム市場は従来のゲームとは異なり、独自の経済圏を持つことから、これまでとは異なるユーザー層を引き寄せています。double jump.tokyoが2018年にリリースした「マイクリプトヒーローズ」をはじめとする経験を活かし、Web3ゲームに適したマーケティング手法の提供することで、Web3ゲームの普及と成長を加速させることが期待されています。 各社の専門知識とリソースの組み合わせにより、「Web3 Gaming Booster」は、Web3ゲームの開発者やプロジェクトが直面するマーケティング上の課題を解決し、日本市場での成功を支援する強力な基盤を築くことを目指しています。 記事ソース：PR TIMES
Press
2024/03/04「web3マスアダプションはどの分野から始まるか？ Aleph Zero Night」が開催 – 初来日DeFi Retreatのサイドイベントとして
[no_toc] 3月8日金曜日、「web3マスアダプションはどの分野から始まるか？ Aleph Zero Night」が開催されます。本イベントは、金融庁主催のJapan Fintech Weekの公式イベント、DeFi RetreatのスピーカーであるAleph Zero創設者アントニ・ゾルシアック氏を招き、サイドイベントとして行われます。DeFi Retreatは分散金融をテーマにしたグローバルイベントで、今回初めての日本開催となります。 DeFi Retreat: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000137749.html ■イベント概要 開催日時: 3月8日（金曜日）18:30 - 21:00 JST 会場: 招待者限定で公開されます メディアパートナー: あたらしい経済、COINPOST、コインテレグラフジャパン、CRYPTO TIMES イベントプログラム: 18:30-19:00: 開場、ネットワーキング 19:00-19:30: Aleph Zeroによるウェルカムピッチ Aleph Zeroの紹介 欧州企業との取り組み事例 AZからの特別ギフト配布 19:40-20:15: パネルディスカッション 登壇者: 設楽悠介氏（モデレーター/ あたらしい経済）、アントニ・ゾルシアック氏（パネリスト/ Aleph Zero）、齊藤達哉氏（パネリスト/ Progmat）、陳宇鴻氏（パネリスト/ Astar Foundation） 20:15-21:00: ネットワーキング 21:00: 閉会 スポンサーについて: Aleph Zeroは、Web3ビルダーのための高速、安全、スケーラブル、プライバシー保護環境を実現するために2018年に設立されたブロックチェーンです。Aleph ZeroはVCとコミュニティから1500万ドルの資金を調達し、スイスでの規制遵守とコア技術の査読を経て、2021年11月にメインネットがローンチされました。暗号技術、エンジニアリング、ビジネスの専門家50名からなるAleph Zeroのチームは現在、ゼロ知識およびマルチパーティ計算技術を活用したアプリケーション固有のユースケースのインキュベーションに注力しています。 公式サイト: https://alephzero.org/ 公式X: https://twitter.com/Aleph__Zero イベントに関するご参加お申込や取材依頼等は、下記のメールアドレスへお問い合わせください。 FEB株式会社 [email protected]
Press
2024/03/04Dogecoinが50％以上急騰で0.12ドルを突破、新しい犬ミームコインScotty the AIはプレセールで100万ドルを調達
ミームコイン分野でトップを走るDogecoin（$DOGE、ドージコイン）は今週、50％以上も急騰して0.12ドルを突破、2022年11月以来の最高値を記録しました。 一方で、分散型AI市場も大きな盛り上がりを見せており、エコシステムの時価総額は300億ドルを超えています。 そのような市場の流れを受け、革新的なAIミームコインであるScotty the AI（$SCOTTY、スコッティ）は、プレセールで100万ドルの調達をして、注目すべき仮想通貨として取り上げられています。 本記事では、今話題になっているScotty the AIの概要についてお伝えします。 Dogecoinの急騰で盛り上がるミームコイン市場 前述したように、Dogecoinは今週50％以上も価格が急騰し、市場の予想を上回る形で約15ヶ月ぶりの最高値を記録しました。 その結果としてDogecoinは一時、XRP（リップル）とBinance Coin（バイナンスコイン）などのトップ仮想通貨を追い越し、世界で7番目に取引されているコインとしてランクインしました。 このようなDogecoinの価格急騰には、様々な要因が関係していますが、最も大きなきっかけとして、$DOGEが最近日本最大の仮想通貨取引所の1つであるBitflyer（ビットフライヤー）にリスティング（上場）し、投資家層が拡大したことがあげられています。 また、Bitcoin（BTC、ビットコイン）の価格が6万ドルを突破し、2021年11月以来の最高値を記録したため、仮想通貨市場全体がブルラン（強気相場）入りをしていることも理由と考えられています。 次の犬ミームコインとして期待されるScotty the AI Scotty the AIは、高度なAI技術とブロックチェーン技術を融合させた革新的なプロジェクトで、保有者へ実用的なユーティリティ（使用事例）を提供しています。 具体的には、安全に最大の利益が得られるトークンスワップ機能である「Scotty Swap」や、ユーザーへ受動的な収入を提供する「ステーキング機能」、仮想通貨を始めとするユーザーの多様な疑問を解決できるAIチャットボット「Scotty Chat」などがあげられます。 真っ黒な毛並みを持つスコティッシュ・テリアをキャラクターとしたScottyは、悪意のあるハッキングや悪質な犯罪者からブロックチェーン領域を守る「クリプトユニバース（仮想通貨）の守護者（Guardian Of The Crypto Universe）」として語られており、次の犬ミームコインとして期待されています。 公式サイトを見てみると、Scottyは複雑なアルゴリズムとコードを容易に分析できる能力があるとされており、その精度はプログラマーでも見逃すような異常を検出・排除できるレベルと説明されています。 また、高性能な記憶システムも備えており、ブロックチェーン上の膨大な取引記録やハッシュを記憶・参照することができます。 このように、深刻なブロックチェーンの課題に対して、AIを活用して解決しようとするアプローチと、ミームを利用した仮想通貨特有のマーケティング戦略を組み合わせたことが、Scotty the AIの魅力を際立たせ、プレセールは勢いを増しています。 AI仮想通貨の再ブームか、アナリストもScotty the AIに注目 仮想通貨アナリストのDreadBong0氏は最近X（旧Twitter）で、主要メディアがScotty the AIのような分散型AIソリューションをOpenAIのような信頼できるシステムの代替品と考えているということを強調しました。 DreadBong0氏はまた、米国の有名経済誌であるForbes（フォーブス）の記事を取り上げ、「分散型AIは、AI開発に革命を起こすことを保証している」というコメントを共有しました。 分散型AIは、従来のAIよりも低コストである上に、仲介業者からの信頼を排除し、業界の透明性や包括性を高められるなど、いくつかの重要なメリットがあります。 このような点を考慮すると、AI仮想通貨のブームは今後数ヶ月でさらに強まる可能性が高いと予想され、Scotty the AIなどのコインは大きく成長するかもしれません。 有名な仮想通貨アナリストたちも、ScottyはAI分野でトップ・パフォーマーになる可能性があるとしており、ブロックチェーン投資家でもあるJacob Bury氏は「今購入するべき仮想通貨」としてScotty the AIを紹介しています。 Scotty the AIのトークノミクス Scotty the AIのトークノミクスは、デフレ型モデルを採用しており、総供給量約17億3400万$SCOTTYのうち、30％（約5億2000万$SCOTTY）はプレセールを通してコミュニティに直接提供されます。 残りの70％（約12億1400万$SCOTTY）は、ステーキング・マーケティング・エコシステム開発・取引所へのリスティングへ割り当てられています。 また、長期保有とコミュニティの参加を促進するために、魅力的なステーキング・システムも提供しており、現在のAPY（年間利回り）は122％となっています。 プレセールは現在ステージ8が行われており、価格は0.0063ドルですが、8日後に価格が上昇する見込みです。 Press Released Article ※本記事はプレスリリース記事となります。サービスのご利用、お問い合わせは直接ご提供元にご連絡ください。
Web3ゲーム
2024/03/04MATR1X FIRE、iOSアプリの審査が承認｜ユーザー拡大に繋がるか
運営の報告によると、MATR1X FIREがiOSアプリの審査を無事に通過し、公式に承認されたことがXにて確認されました。Xの公式アカウントからポストされています。 iOS approval confirmed. See ya there next time👀 pic.twitter.com/N85shpyo33 — MATR1X FIRE (@Matr1xOfficial) March 4, 2024 現在、MATR1X FIREはテストフライトを通じてゲームを提供しております。iOSのアプリ審査の承認は、特にブロックチェーンゲームにおいては障壁となることが多いです。現状では、承認を得ることは容易ではなく、特にブロックチェーン技術を取り入れたゲームは、審査が降りにくいと言われています。 この審査の成功は、MATR1X FIREが正式版のアプリをリリースし、より多くのユーザーにゲームを提供できるようになる大きな一歩を意味します。FPSおよびTPSジャンルは、ブロックチェーンゲームの世界ではまだ少なく、アプリゲームとしての提供には審査関連の障壁が存在します。要因はこれだけではありませんが、各プロジェクトがこの分野に進出することは困難であるとされてきました。 このゲームが市場に受け入れられることで、同業界の幅が広がり、開発者たちが新しいジャンルに挑戦するきっかけとなる可能性が考えられます。 今夜開幕🔥MATR1X FIRE bb杯✈️ 試合後はリワードを賭けたビンゴ大会も！ （観戦メンバーも参加OK） 🎁Pioneer Badge NFT × 5 🎁近江牛セット @wagyuinternat ✅Like, RT & Follow↓@bb_jpdao @Matr1xOfficial @matr1xJP ✅23:00にbb Discordへ集合 ▶️ https://t.co/bEK7ely4lb pic.twitter.com/zhbeMvyBQ1 — boarding bridge (@bb_jpdao) February 27, 2024 さらに、CryptoTimesのコミュニティであるboarding bridgeでは、MATR1X FIREをフィーチャーした大会が開催されました。アプリベースのゲームであると、誰でも気軽に参加ができるようになるので、テストフライトからのアクセスではなく、無事リリースされることで、このような大会も増加することも考えられます。 今回のiOSアプリ審査通過は、MATR1X FIREにとってとても重要なステップと言えます。このまま無事リリースされ、ユーザー数がどのようになっていくのか注目していきたいところです。 記事ソース：MATR1X FIRE X
初心者向け
2024/03/02ビットコインの歴史を完全解説｜誕生から現在までの経緯とは？【初心者向け】
2014年あたりからメディアなどでも注目されはじめたビットコインですが、「ビットコインって誰が始めたの？」「どのように取引されるようになったの？」という疑問を持っている方は多くいるかと思います。 そこで本記事では、ビットコインの歴史について、その誕生秘話やエピソード、これまでの価格推移や重大な事件などをご紹介していきます。 この記事を読んでいただければ、ビットコインの歴史についての疑問を解消することができます。「ビットコインの歴史について知りたい」という方は是非最後まで読んでください！ ・ビットコインの誕生秘話を知ることができる ・ビットコインの価格推移がわかる ・ビットコイン史上3大事件を理解できる ビットコイン誕生 出典：Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System｜Bitcoin.org 謎の男、Satoshi Nakamoto現る 2008年10月31日に、突如として現れたSatoshi Nakamotoを名乗る人物が、ネット上に「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」というタイトルの論文を発表しました。 論文発表を元に複数の研究者が協力し、ビットコインアルゴリズムが実装されました。そして翌年2009年1月3日に初のブロック（genesis block）が生成されました。これが、Satoshi Nakamotoが考案したビットコインの実現です。 「Satoshi Nakamotoという人物が誰なのか」については様々な憶測が立っています。そもそも1人の人間ではなく暗号理論を専門とする研究者の集まりなのではないかなどと言われています。しかし、未だ事実のほどは明らかになっていません。 世界で初めてビットコインと法定通貨の交換 2008年10月31日に提案され2009年1月3日にアルゴリズムが実装されたビットコインですが、すぐに価格がついたわけではありませんでした。2009年10月に入り始めてビットコインと法定通貨の交換レートがようやく提示されたのです。 しかも当時のレートはマイニングにかかる電気代などから計算され、1BTCあたり0.07円ほどだったようです。現在のレートが大体1BTCあたりおよそ660万円ですので、約9000万倍以上ということになりますね。 10,000BTCでピザ2枚！？ ビットコイン誕生当初の秘話として欠かせないのが、10,000BTCとピザ2枚が交換されたニュースでしょう。今では信じられないニュースですね。 プログラマーのラズロー・ハニエツ氏は「ビットコインフォーラム」というサイトで、「誰か10,000ビットコインをピザ2枚に交換してくれる人はいないか」と呼びかけをしました。ロンドン在住で当時学生だったジェレミー・スターディヴァント氏がこの呼びかけに答え、自身のクレジットカードでピザを注文しました。 呼びかけの4日後（2010年5月22日）、ラズロー氏はこのピザ2枚をジェレミー氏から無事に受け取り、10,000BTCを支払いました。2010年5月22日時点では、1ビットコインの価格はおよそ0.2円だったので2枚のピザを2000円ほどで交換したことになります。1枚1000円ほどですから妥当と考えられるでしょう。 では現在の価格からすれば1枚のピザはどれほどの価格でしょうか。現在の1BTC価格がおよそ660万円ですので10,000BTCとなると約660億円ということになり、1枚のピザに約330億円の価格がついていることになります。現在からは考えられないニュースですね！ ここまでの歴史を踏まえて今後のビットコインの将来性を知りたい方は以下も併せてご覧ください。きっと仮想通貨の将来性が一望できまるようになります。 【初心者向け】参入はまだ遅くない？仮想通貨の将来性を徹底解説 ビットコインにまつわる3大事件 ビットコインは2009年の実現から順風満帆に成長したわけではなく、その歴史には社会を揺るがす大きな出来事がいくつも起こりました。その中でも3大事件と言える大きな出来事をご紹介します。 1. マウントゴックス事件 マウントゴックスとは、2009年に設立された東京に拠点を置くビットコイン取引所です。実際にビットコイン取引を開始したのは2010年ですが、2013年には世界のビットコイン量の約7割を占めていたとされています。かなり巨大な取引所だったということがわりますね。 このマウントゴックスのサーバーが2014年にハッキングを受けた事件を、マウントゴックス事件といいます。この事件では約75万BTCと現金28億円が盗み取られたと見られています。日本経済新聞の報道によれば、75万BTCは当時のレートで470億円ほどとされています（1BTC=550ドル前後）。この470億円に加えて顧客からの預かり金28億円も紛失したみられているため、合計で500億円ほどが紛失されたことになります。 マウントゴックス事件はビットコインの歴史の中でも最大のハッキング事件だったため、世間を大きく騒がせました。その結果、ビットコイン否定派の主張が強まり、その安全性を疑う意見も多く生まれました。 もちろんこれはビットコインの安全性を揺るがすニュースではありません。ブロックチェーンのシステムに問題があったわけではなく、取引所のビットコイン管理方法が流出を招いたと言えます。ビットコイン含め仮想通貨の歴史では、多くの取引所で同様のハッキング事件が繰り返されています。日本で起きた代表的な例としてはCoincheck事件があり、中国ではBitfinexのハッキング事件、イタリアではnano流出事件などが大きく報道されました。 2. バブル崩壊 2009年10月に初めて法定通貨との取引が始まったビットコインですが、その後は2012年あたりまでは20ドル以下で取引され、2013年に入ると安定して100ドルを超えるようになりました。 このころにはNHKクローズアップ現代で「仮想通貨 VS 国家 ビットコインの衝撃」が取り上げられるなど、メディアでの露出も増えていき、徐々に知名度が上がっていったと言えます。その影響もあったのか、その後も順調に価格が伸びていき、2017年4月から2017年の終わりにかけては急激な値上がりを見せました。2017年12月中旬には、1ビットコインに19,290ドル（200万円以上）という高値がつけられ、バブル期に突入しました。 しかし、バブル期が長く続かないのも歴史の常ですよね。翌年2018年ごろには50%以上下がりバブルが崩壊することになってしまいます。価格の下落で多くの投資家が市場徹底を余儀なくされ、マイニング事業も縮小を迫られることになってしまいました。このバブル崩壊はビットコインの短い歴史の中でも多くの関係者が大きな痛手を負った重大な出来事と言えます。 3. ハッシュ戦争（Hash War） ハッシュ戦争（Hash War）とは、Bitcoin SVとBitcoin ABCという2つの通貨の間で繰り広げられたマイニング合戦のことを指します。 このハッシュ戦争について知るためには、まずはハードフォークによる通貨の分裂について理解する必要があります。2017年8月1日、ビットコインから史上初となるハードフォークによってビットコインキャッシュという新たな通貨が誕生しました。仮想通貨のフォーク（分岐）とは通貨の機能を改善するためのアップデートのことです。ハードフォークでは、数珠つなぎのブロックチェーンがその進路を2つに分岐し、別々に繋がれることになります。ブロックチェーンが2つに枝分かれすることで、2つの通貨が誕生することになります。 こうして誕生した通貨がビットコインキャッシュです。forkdropによれば、2017年に誕生したビットコインキャッシュ以来、執筆時点でビットコインだけでもなんと74回ほどのフォークが行われ、新たな通貨が誕生しているようです。 ビットコインキャッシュはその後の2018年11月15日に新たにビットコインABCとビットコインSVにハードフォークされることになりました。ブロックチェーンではブロックを生成し続けるためのマイニングに従事するマイナーが多く必要となりますが、今回のフォークの結果、Bitcoin ABCとBitcoin SVという2つの通貨の間で「ハッシュ戦争」というマイナーの取り合いが起きてしましました。 この出来事の影響によってブロックチェーンのハッシュレートが急激が上昇が発生し、ビットコインを含め多くのトークン価格が過去最悪の月間下落率を記録することとなってしまいました。 マイニングについてもっと詳しく知りたい方は以下の記事も併せてご覧ください。 イチからわかるマイニング事情【第1回】: マイニングとは？ まとめ ・BitcoinはSatoshi Nakamotoによって考案された ・2017年頃から一気にバブルに突入し、仮想通貨ブームとなる ・マウントゴックス事件をはじめとして様々なハッキング事件が発生する ・ビットコイン分裂騒動が度々世間を騒がせる ビットコインの歴史について、象徴的なエピソードや重大な出来事について解説してきました。今でこそ多くのポジティブな話題が取り上げられるビットコインですが、過去には大きな事件がたくさんあったことも事実です。これからさらなる発展とともに新たな歴史を積み重ねていくビットコインに引き続き注目したいですね。 今回解説した歴史を踏まえてビットコインの将来性についてもっと知りたいと思われた方は、以下の記事も併せてご覧ください。とくに、これからビットコインや仮想通貨を始めようかと検討されている方におすすめです。 【初心者向け】参入はまだ遅くない？仮想通貨の将来性を徹底解説
有料記事
