メタプラネットCEOが自社株買いに言及、前向き示唆か｜株価年初来44%安

ビットコイン保有戦略で知られるメタプラネットの株価が、低迷を続けています。6月9日の株価は243円で取引を終え、前日比では2.53%高となったものの1カ月では31.93%安、年初来では44.39%安と中期的な下落基調が鮮明になっています。

3350 stock price by TradingView

こうした株価低迷を背景に、サイモン・ジェロビッチCEOはX上で自社株買いに関する見解を示しました。同氏は、1ビットコインあたりの保有価値の伸びを示す「BTC Yield」を最重要KPIと位置づけ、資本配分は株主にとってのBTC Yield最大化に重点を置くと説明しています。

ジェロビッチ氏によれば、株価が1株あたりの純資産価値に対してどの程度のプレミアムが付いているかを示す「mNAV」が1.0倍を下回る局面では、自社株買いがBTC Yieldの向上に資する可能性のある施策になるといいます。さらにmNAVが低いほどその向上効果は大きくなるとし、自社株買いを引き続き資本配分上の重要な選択肢の一つと位置づけています。

BTC Yieldは、当社の最重要KPIであり、当社の資本配分は、株主の皆様にとってのBTC Yieldの最大化を目指すことに重点を置いています。mNAVが1.0倍を下回る局面においては、自己株式の取得はBTC…

— Simon Gerovich (@gerovich) June 9, 2026

もっとも同氏は実際の自社株買いには未公表の重要事実（MNPI）に関する制限や月次開示義務など、インサイダー取引規制および開示規制の遵守が必要だと指摘。そのうえで適切な開示に先立って具体的な実施時期や状況にコメントすることは差し控えるとし、現在自社株買いを実施していることや特定の時期に実施することを示唆するものではないと付け加えています。