Crypto Times 編集部
ブロックチェーン専門メディアCRYPTO TIMES編集部です。CRYPTO TIMESのニュース、コラム、インタビューなどの編集を行っています。
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2018/06/04シンガポールのブロックチェーンスタートアップが123億ドルを調達
この記事の３つのポイント！1.ブロックチェーンスタートアップのFUSIONが123億ドルの資産を調達 2.資産は同社のブロックチェーンにロックされる 3.FUSIONは価値と価値を繋げ、企業へ幅広い金融商品の選択肢を提供する 記事ソース:Reuters シンガポールに拠点を置くブロックチェーンスタートアップのFUSION(フュージョン)の創設者であるDJ Qian氏は戦略的パートナー3社から123億ドル(約1.35兆円)の資産を確保したとロイター通信に明かしました。 フュージョンは価値と価値を繋ぐ 同社が確保した資産はFormulaA、Carnex、KuaiKaiCaiの3社からの出資で、それぞれ事業内容は、資産管理、カーファイナンス、レストランチェーンとなっています。 今回確保した資産は管理およびトランザクションを効率化するべく、フュージョンのブロックチェーンにロックされることになっています。 Qian氏は先週木曜日のインタビューにて「フュージョンは価値を繋ぐ役目を果たす」とコメントしました。そして、以下のように続けました。 「全ての企業は独自のエコシステムを持っていて、資金は一つのプレイヤーから次へと流れていく。しかし、実際にはそのエコシステムは限られています。フュージョンが目指したのは資産をデジタル化した際にそれらを相互に接続するプラットフォームを作ることだ。」 フュージョンを利用することにより、企業はグローバルな金融ネットワークへのアクセスが容易になり、様々な仮想通貨を使って取引が可能になると言います。 kaz 金額がすごいな…
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2018/06/04EOSが一年間に渡るICOを終了、調達金額40億ドルで史上最高額を更新へ
この記事の３つのポイント！1.EOSが一年間に渡るICOを終了し、史上最高額を調達 2.累計調達金額は40億ドルを超える見込み 3.今後のプロダクトの発表に多くの注目が集まる 記事ソース:CNBC ブロックチェーンのソフトウェアを開発するBlock.one(ブロックワン)が一年間に及ぶICOを終了し、調達金額40億ドル(約4,400億円)を集め、ICOの史上最高額を更新する見込みです。 実際のEOSのプロダクトはこれから発表される予定 現在は発表済みの製品がない状態にも関わらず、この金額を集めたのには多くの支持者の力があります。支持者はこれから発表される予定のソフトウェアに大きな期待を寄せています。支持者はEOSが分散型アプリケーション(Dapps)の分散型オペレーションシステム(OS)になることを期待しています。 公式にソフトウェアがリリースされれば、開発者も既存のトークンを新たなEOSウォレットに写す必要があります。 一方、EOSはここ数ヶ月間厳しい批判を浴びていたことも事実です。その中の一人はDodgeCoinの創設者であるジャクソン・パーマー氏も含まれています。同氏はEOSのローンチに関して以下のようにコメントしています。 「EOSがもうじきローンチされると興奮している人らはローンチの意味を理解していない。ローンチとは単にコードが使えるようになるだけであって、実際に使えるプロダクトがローンチされる訳ではない。」 EOSはセール期間が終わる前から取引所で取引可能になっており、今年4月には最高で21ドルを記録したが、リリースを直前に控えて12ドル前後まで落ち着いています。
特集・コラム
2018/06/04石川県加賀市、始動！！日本初の「ブロックチェーン都市」へ向けて
本記事では、2018年3月16日に発表された、石川県加賀市が社会システム開発企業のスマートバリューとブロックチェーンスタートアップのシビラの2社と共に、ブロックチェーン都市を目指す構想について紹介していきます。 ブロックチェーン都市の概要 地方自治体がブロックチェーンを使った都市を目指すのは日本初とのことで様々な声が上がっておりますが、ブロックチェーン都市とは具体的にどのような都市で、何が目的なのでしょうか？ ブロックチェーン都市とは さて、気になるブロックチェーン都市ですが、要するに ブロックチェーン技術で、地域の課題解決と新たな経済圏創出を行い、地域が自律・自走できる都市 です。 sota ブロックチェーンの透明性によってオープンになったデータを分析し、検証や研究を推め、課題解決と経済圏創出をするんですね。 ブロックチェーン都市の目的 このブロックチェーン都市、目的が3つあります。 新たな産業、経済を生み出すこと 新たな教育の場、雇用を生み出すこと 電子行政を推進すること これらの3つを通して、加賀市の教育、文化、雇用、産業を支え、さらなる活性化を促していくようです。 初年度である2019年、なにをするの？ とても先進的なこのプロジェクトですが、そのための第一歩として初年度である2019年度は、 ブロックチェーン技術によるKYC認証基盤の構築 ラボの建設 に取り組むようです。 KYC認証基盤 KYCとは、Know Your Customerの略であり、KYC認証基盤のアプリケーションをブロックチェーン上に構築することで、地域内サービスの認証を一元化したり、データ集積を簡単にし、 行政コストの削減と、データを活用した新たなサービス検証を測ります。 ラボの建設 このラボ、スマートバリュー社にとっては、地域活性化のための技術やサービスを研究開発する場に、 加賀市にとっては、IoTやロボット技術の取り組みやICT技術の研究を掛け合わせて新しい地域サービスを研究開発すると供に、IT人材の育成、雇用のためのコミュニティ形成の場となる予定です。 参考画像 出典: 加賀イノベーションシティプロジェクトHP まとめ 本記事では、2018年3月16日に発表された、石川県加賀市のブロックチェーン都市を目指す取り組みを紹介させていただきました。 ブロックチェーン技術を地方に活用したり、地方がICOをしたりすれば活性化に繋がると前々から言われていましたが、やっと実働し始めましたね！ sota 幼少期を石川県で過ごした者として、これからの地方創生のモデルケースになることを強く願っています！
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2018/06/03仮想通貨ヘッジファンドのトップが今BTCを買うべきと発言
この記事の３つのポイント！1.仮想通貨ヘッジファンドのトップを務めるMorehead氏が今ビットコインを買うべきと発言 2.同氏は仮想通貨の価格は今年の最安値だとコメント 3.投資家に対しては、230日平均移動線を切った時が買い時だとアドバイス 記事ソース:CNBC 仮想通貨ヘッジファンドであるPantera Capital ManagementのCEOを務めるDan Morehead氏は先週木曜日にCNBCのインタビューに答え、ビットコイン(BTC)の価格は今年の最安値だとし、今が買い時だと発言しました。 Morehead氏は仮想通貨市場全体として今年の最高値から65%下落しているとし、「今現在、全ての仮想通貨はとても安い」とコメントしました。 ビットコインは去年12月に最高値の19,500ドルを記録しましたが、そこからは下落トレンドの中で価格を6,000ドル程度まで下げました。仮想通貨は非常に価格変動率は多きく、まだまだ規制が十分に敷かれていない業界です。 一方でMorehead氏はそれが投資家によってプラスの方向に働くかもしれないと言います。 「多くの機関は噂を買って事実を売っている。今投資するということは、我々が噂に聞いている数ヶ月先にしっかりと規制に沿ったカストディアンサービスが登場した際にすでにポジションを持っているということになる。」 同氏は投資家へのアドバイスとして狙っている通貨が230日の移動平均線を切ったら買うべきだとしました。 「考えることさえしなくても、平均で239％の利益を出すことができる」 Morehead氏はこの特徴はビットコインによく当てはまるとし、過去6年の間に5回ほど同じ状況になっているとしました。
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2018/06/03「仮想通貨×日本のサブカル」リアル投げ銭イベント開催決定！
この記事の３つのポイント！ コスプレやDJ、サブカルが好きのためのイベントを開催！ その場でクリエイターへの投げ銭がスマホで可能 投げ銭コインはイベント運営会社が独自開発した暗号通貨A! Coin 記事ソース元 : A! FES in HYPER MIX 2018年6月17日に東京のHYPERMIX B1F underbeatにおいて、サブカルを、もっとおしゃれでクールに楽しむをコンセプトにA! Fesというサブカルイベントが開催されることが発表されました。 A! Fes 当日のコンテンツ 当日のコンテンツは以下の通りです。 物販会: サブカル系商品の物販会 投げ銭体験: クリエイターに対してスマホでの投げ銭体験 撮影会: 人気コスプレイヤーによる撮影会 展示会: AMPLE!社厳選クリエイターによる作品の展示 アニクラ: アニソンDJによるクラブ方式のパフォーマンス A! Fesで使用される投げ銭コインは運営独自開発コイン イベントコンテンツの1つである投げ銭体験ですが、運営会社である株式会社AMPLEが独自開発した暗号通貨A! Coinが使用されるようです。 こちらのコインは、世界中のコスプレイヤーをを中心とした経済圏を作るために昨年11月に誕生したもので、ICOを通して１億円以上を既に調達していました。 sota 最近のコスプレは超クオリティ高いけど、制作費が１着3万円はかかるから大変って知り合いのコスプレイヤーから聞いた。
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2018/06/03エストニアが独自の仮想通貨を発行するプロジェクトの縮小を決定
この記事の３つのポイント！1.独自の仮想通貨発行を目指していたエストニアが計画の縮小を決定 2.エストコインは同国の電子国民向けに使用される予定 3.原因としてはヨーロッパの各銀行からの批判 記事ソース:Bloomberg エストニアは独自の仮想通貨の発行を計画していましたが、ヨーロッパ中央銀行のトップ、Mario Draghi氏と地元の銀行から批判を受け、計画の縮小を決定したとBloombergが1日に伝えました。 エストコインの新たな使い道は同国の電子国民へのインセンティブ エストニアのIT政策を担当するSiim Sikkut氏はユーロペッグの通貨、Estcoin(エストコイン)に関するプロジェクトが頓挫していると同国の首都タリンでのインタビュー内で明かしました。同氏は代わりとして、エストコインは海外からエストニアの電子身分証を利用するeレジデント(外国人がエストニアの電子国民になること)へのインセンティブとして使われるとしました。 エストニアは2011年にユーロを導入しており、東ヨーロッパの中でもテクノロジーに精通している国として知られています。同国は独自の仮想通貨を進んで計画していることでも注目を浴びていましたが、Draghi氏は計画が発表された昨年9月に「人口130万人の国ではユーロのみが通貨になり得る」と批判しています。 Sikkut氏は「我々は政治家との議論の結果エストコインはeレジデントのコミュニティ内でのみ使われることで合意を得ている。他の選択肢はない。我々は新たな通貨を創造している訳でもない。」とコメントしました。 政府が支援するeレジデントプログラムでは、2014年から現在までに35000以上のIDが発行されており、申請者は主にフィンランド、ロシア、ウクライナの三ヶ国からだとしています。 kaz 当たりまえですけど、政府主体の仮想通貨は相当難しいんですね
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2018/06/032018年のICOの資金調達額がすでに去年の総額を上回ったと報じられる
この記事の３つのポイント！1.現時点での今年のICOの資金調達額が去年の総額を上回ったと報じられた 2.中でもEOSとTelegramの調達金額が大きく貢献している 3.今年の現時点での調達額は90億ドルで昨年の40億ドルを遥かに上回る結果となった 記事ソース:Bloomberg Bloombergによると中国やアメリカでの規制があったにも関わらず、今年のICO調達額が早くも昨年一年間での総額を超えたと報じました。 ケイマン諸島に拠点を置くEOSトークンを活用したスタートアップのBlock.oneが一年間のICOの末に40億ドル(約4400億円)を調達する勢いで今年の調達額に大きく貢献しました。 現時点での今年の調達額は90億ドルを突破 ICOのデータをチェックできるCoinScheduleによると、Block.oneを抜きにしても今年の現時点でのICOの資金調達額は90億円(約9900億円)となっており、昨年の40億ドルに満たなかった調達額と比べても倍以上の成長率を見せています。 CoinScheduleの共同設立者であるAlex Michaelis氏はメールにて「EOSとTelegramは非常に大きな成功を納めたICOとなった。一方で、Telegramはプライベートセールして行なっておらず、EOSはセールが終了する前から取引所で取引されていたりと、どちらも一般的なICOではなかった。」とコメントしました。 アメリカの規制当局はビットコインの価格操作に関しての操作を開始しており、警戒を強めています。また、同国証券取引委員会はスキャムに対して厳しい対応をとっており、ICOが同局の規制に従っているかを調査しています。 kaz あれだけスキャムが多いって叫ばれてたのにむしろまだ成長してるのに驚き
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2018/06/02全仮想通貨取引所に対する集団訴訟がスタート
この記事の３つのポイント！ハードフォークによって紛失した仮想通貨を取り戻すための集団訴訟 現状、HFで発生するコインへの対応は取引所によって異なる 仮想通貨を求める訴訟は判例がない 記事ソース : ハードフォーク訴訟弁護団公式サイト 5月31日、ハードフォークによって紛失した仮想通貨を取り戻すための全仮想通貨取引所に対する訴訟がスタートするというニュースが大阪弁護士会所属の5人の弁護士から成るハードフォーク訴訟弁護団によって発表されました。 仮想通貨を求める初の訴訟!? 弁護団によると、現状、ハードフォークによって発生するコインに関しては、取引所によって対応が異なり、 フォークコインを付与するか 相当額を支払うか 何もしないか に関しても取引所が判断しているとのことです。 仮想通貨に関する法整備はまだまだ未完成な部分が多くある上、今回の活動は仮想通貨を求める新しい訴訟であるため、今までは活動を公にすることはなく、水面下でテスト的にコインチェック社を相手として東京地裁に訴訟を提起していましたが、今までの2回の裁判期日とも想定通りに進んでいるため、5月31日より本格的に活動をスタートしたようです。 今後に関して、ハードフォーク訴訟弁護団は、１００万人を超えると言われている国内の仮想通貨保持者を対象として原告を募った後、全国の全仮想通貨取引所に対し、ハードフォークにより生じた仮想通貨の付与を求める訴訟を順次提起する予定のようです。 sota 現状、結局は取引所の中央集権状態ですもんね。本当の意味でフェアに取引が行われるためには必要な動きかなと。
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2018/06/02Huobiが新たなETF(上場投資信託)であるHB10を発表！
この記事の３つのポイント！1.Huobiが仮想通貨のETFであるHB10を発表 2.現在は登録を受付中で購入は仮想通貨のみ 3.HB10はトップ10の仮想通貨もしくは流動性が高い通貨の指標となる 記事ソース:Huobi シンガポールに拠点を構える仮想通貨取引所のHuobiは6月1日付けで仮想通貨に基づいたETF(上場投資信託)をローンチすると発表しました。これには様々な種類の仮想通貨が含まれており、投資家は複数の銘柄に一度に投資することが可能になります。 HB10は仮想通貨の新たなETF 同社の発表によると、ETFはHuobi10(HB10)と名付けられ、先月発表されたHuobi 10インデックスと同じものになります。Huobi 10はトップ10の仮想通貨か最も大きな時価総額と流動性を誇る通貨の指標となっています。現在HB10はいくつかの制約と共に、登録を受け付けています。 このHB10の特徴としては仮想通貨でしか購入できないという点です。現時点で対応しているのはビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、テザー(USDT)、そしてHuobiトークン(HT)の4種類で法定通貨は含まれていません。登録期間が終わった後はHuobiにてHT10とテザーのペアで取引が開始されるとしています。 HB10に入っている通貨は下記の10種類になります。 HB10はHuobi Pro上で取引が可能になるため、同取引所の規則が適用されます。中国の投資家を含め、世界の投資家がHB10を購入可能になりますが、アメリカに拠点を置いている投資家は参加できません。 HB10の登録には投資金額によって手数料が徴収され、100から500,000USDTを投資した場合は0.1%、500,000から100万USDTの場合は0.05%、そしてそれ以上の金額を投資した機関は手数料が免除されます。投資額の上限は1,000万USDTに設定されています。 kaz Huobi最近攻めてますねー
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2018/06/02インドがベネズエラのペトロでの取引を拒否
インド政府はペトロコインによる原油価格３０％オフの提案を蹴った インドの外務大臣SUsham Swaraja氏はインド中央銀行が暗号通貨によるトレードを禁止しているためできない、他のトレードに使えるものを探していきたい。とインドとベネズエラ、イランの関係を強調させながら説明しました。 今年4月終わりにベネズエラのニコラスマドゥロ大統領が安定した原油輸出のためにペトロでの原油取引に限り価格の30％オフを提案していたようです。 しかし、1ヶ月前にインド中央銀行は暗号通貨に対する姿勢を厳しくし、対策として中央銀行の規制管理下にある 角金融機関は全て暗号通貨の取引を禁止しました。 国内での暗号通貨の取引を禁止したわけではないですが、そのため金融機関等でペトロの販売取引ができず、インドがペトロを使って原油の取引ができなくしたようです。 イランとインドはこれからもアメリカドルを使い原油取引をすることに合意し、ペトロでの原油取引には応じない姿勢を発表しました。 外務大臣は「1カ国の一方的な圧力には従わない インドは国連の制裁のみ従うがいかなる国の一方的な制裁には従わない」と強調し、インドはこれからもイランとベネズエラとの原油取引を行う方針であることと今回の決断はアメリカの報復を恐れてのことではないことを説明しました。 インドに原油を提供しているベネズエラとイランも現在アメリカに経済制裁を受けている身で、ベネズエラのペトロが制裁を避ける一つの方法として、イスラム圏での原油の価格と連動した暗号通貨の開発が行われると噂がありましたが、現在ペトロ以外に正式なプロジェクトは確認されていません。 引用元 : https://news.bitcoin.com/india-rejects-venezuelan-crypto-despite-30-discount/ Kyona しかしインドはこれからもベネズエラとの原油取引を続けるため、インド国内の暗号通貨市場の整備と中央銀行の規制が解除されればペトロを使った原油取引の可能性はあるかと思います。
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