マイニング大手MARA、1.5万BTC売却で10億ドルの負債解消

マラ・ホールディングス（MARA Holdings, Inc.）は3月26日、約10億ドル相当の無利息転換社債を買い戻すと発表しました。同社は2026年3月4日から25日にかけて15,133枚のビットコイン（BTC）を売却しており、その売却益である約11億ドルを買い戻し資金に充当します。

今回の取引により、2030年満期の社債約3億6,750万ドル分と2031年満期の社債約6億3,340万ドル分が償還されます。買い戻し価格はそれぞれ約3億2,290万ドルと約5億8,990万ドルであり、額面に対して約9%のディスカウントとなりました。この手続きは2026年3月30日および31日に完了する予定です。

この負債削減策によりマラの未償還の転換社債総額は約30%減少します。取引手数料を除いたキャッシュ節約額は約8,810万ドルに達する見込みです。同社は負債削減と同時に転換権に伴う将来的な株式の希薄化リスクを低減させ、財務基盤の強化を図ります。

フレッド・ティール会長兼最高経営責任者はビットコインの売却について、戦略的な資本配分の一環であると述べています。額面10億ドルを超える債務を有利な条件で解消することで財務上の柔軟性が向上しました。

マラは従来の仮想通貨マイニングにとどまらず、デジタルエネルギーやAI、高性能コンピューティング（HPC）インフラ分野への進出を加速させる方針です。

2025年12月末時点で約32億9,807万ドルあった転換社債の総額は、今回の取引完了後には約22億9,720万ドルまで圧縮されます。残存する社債には、2026年満期の1.00%社債や2031年満期の2.125%社債、2032年満期の無利息社債などが含まれます。