ニュース
2025/04/04ブラジル最大手イタウ銀行、ステーブルコイン発行を検討
ブラジル最大手の民間銀行であるイタウ・ウニバンコは、ブラジルレアルに連動する自社発行のステーブルコインについて、発行を視野に入れた検討を進めていることが明らかになりました。同行は現時点で正式な発行決定には至っておらず、国内外の規制整備の進展や、他国におけるステーブルコイン事例の成果を注視している段階にあります。 この動きは、世界的に広がりを見せる「伝統的金融機関によるステーブルコイン市場参入」の一環と見られています。日本では三井住友フィナンシャルグループ（FG）が独自ステーブルコインを用いた次世代決済インフラの構築を進めており、米国ではバンク・オブ・アメリカが法整備の進展次第でステーブルコイン発行に踏み切る可能性を表明しています。 特に米国においては、トランプ前大統領が中央銀行デジタル通貨（CBDC）導入に反対する立場を明確にし、代替手段として民間主導のステーブルコイン発行を支持する姿勢を見せたことも、市場の動きを後押しする要因となっています。 ステーブルコインは、ブロックチェーン技術の即時性や効率性と、法定通貨の価格安定性を兼ね備える「中間的な解決策」として注目されており、特に国際送金や貿易決済分野におけるコスト削減やスピード向上への期待が高まっています。 イタウ・ウニバンコはこれまでも、ブロックチェーンやデジタル資産関連の研究に積極的であり、デジタル資産のカストディ（保管）業務や債券のトークン化に関するプロジェクトを実施した実績があります。一方で、ブラジル国内では銀行によるステーブルコインやデジタル通貨の発行に関する明確な法制度は未整備であり、現在、中央銀行と立法当局が規制整備を検討している段階にあります。 情報ソース：CryptoSlate
ニュース
2025/04/04SEC、主要暗号資産事業者と個別会合｜暗号資産ETFルール協議
米証券取引委員会（SEC）は2025年4月1日、暗号資産ETFのルール整備に向け、ブラックロックおよびCrypto Council for Innovation（CCI）とそれぞれ個別会合を実施しました。 今回の会合では、暗号資産を基盤としたETFの構造に関する技術的・制度的課題について意見交換が行われ、SECが制度設計において業界の意見を積極的に取り入れる姿勢を見せたことが注目されています。 ブラックロックとの会合では、ETFにおける現物による償還方式の導入が主要議題となりました。ブラックロックは、従来のETFで採用されている現物バスケットによる償還方式を暗号資産ETFにも適用することで、マーケットでの売却圧力を軽減し、価格安定性の確保につながると説明しました。 一方、CCIとの会合では、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）型資産を含むETFにおけるステーキングの取り扱いが中心議題となりました。この協議にはa16z、Paradigm、Consensys、Alluvial、Lido、Marinade Financeといった主要Web3企業も参加し、流動性ステーキング、カストディ型、非カストディ型など各種ステーキングモデルの特徴やリスクについてSECに説明しました。 業界側は、PoSチェーンにおいてステーキングが不可欠な構造であることを強調し、「ETFにおいてステーキング報酬が得られない設計は、投資家利回りの著しい低下を招く」と指摘しました。 SECは2月5日にもJito LabsやMulticoin Capitalとステーキング型ETFに関する技術提案（例：stETHの保有、部分ステーキング対応など）を協議しており、今回の会合もその継続的な対話の一環とみられます。 情報ソース：CryptoSlate
ニュース
2025/04/04トランプ氏の関税発表でビットコイン関連株が大暴落
ドナルド・トランプ大統領は、新たな経済政策として「全ての輸入品に最低10%の関税を課す」と発表し、加えて60カ国を対象とした追加関税の導入方針も明らかにしました。この発表は市場に大きな衝撃を与え、米株式市場は2020年以来の大幅下落となり、リスク回避の動きが広がりました。 ビットコイン価格もこの影響を受け、数時間で約6%下落し、8.1万ドル前後まで値を下げました。暗号資産関連株も軒並み下落し、マイニング企業MARAは8%以上、MicroStrategy改めStrategyが7%以上、コインベースが約7%、Robinhoodは約9%の下落率を記録しました。 これらの下落には、関税政策による景気悪化懸念が背景にあり、テクノロジー株や成長株全体への売り圧力が影響しています。特にマイニング企業には、「マイニング機器の調達コスト上昇」や「事業環境の不透明化」といった直接的な懸念が浮上しており、業界に深刻な影響を及ぼす可能性が指摘されています。 現状、米国のビットコインマイナーは、中国、マレーシア、タイなどアジア諸国からマイニング機器を輸入しています。今回の関税強化により、中国からの輸入には36%、マレーシアおよびタイからの輸入にはそれぞれ24%の関税が課される見込みです。これを受け、Luxor社のハードウェア部門ディレクターは、関税発動前にタイから約5,600台のマイニングマシンを緊急輸送したことを明かしました。 また、ビットコインの価格下落によってマイニング事業の収益性も悪化しており、加えて調達コストの上昇が重なることで、新たなマイニング設備への投資が困難になる懸念も高まっています。結果として、米国のマイナーはハッシュレート競争で海外業者に後れを取る可能性があり、今回の株価下落はこれら複数のリスクを市場が織り込んだ結果と見られています。 情報ソース：Binance、Investopedia
ニュース
2025/04/04Base Ninja、寿司片手にBaseの技術を語る日本初となるBaseミートアップを開催へ
Base Ninjaが4月12日、東京・四谷にて「Base Builders Night: Grab Sushi, Dive into Base!」を開催します。今回イベントでは回転寿司の名店「活美登利」が出張提供する寿司を楽しみながら、Baseの最新技術に関するディスカッションが行われる予定となっています。 BASE MEETUPに申し込む 寿司とブロックチェーン技術の融合イベント 【Base Meetup - Tokyo】 🚨 Shinjuku, Tokyo — Saturday, April 12 Join us for an exciting Base community meetup 🔵 We’ll dive into trending topics like Flashblocks and AI agents with an amazing lineup of speakers. Plus — enjoy premium sushi from the famous Katsumidori, served… — Base Ninja (@BaseNinjaTokyo) March 29, 2025 今回のイベントは4月12日（土）17:30から20:00まで、四谷Westallで開催される予定です。 Base Ninjaが主催し、Base Seoul、Ethereum Japan、Miggles、Saifyが協力、コミュニティパートナーとしてboarding bridge、メディアパートナーとしてCrypto Timesが名を連ねています。 「このイベントは、Baseの魅力をより多くの方に体感していただき、新たなビルダーやユーザーのオンボーディングを促進することを目的としています」とBase Ninjaは説明しており、最大の特徴は、技術セッションと同時に高級回転寿司「活美登利」による本格寿司が楽しめる点です。 Base Ninjaは、Flashblocksが導入する200ミリ秒のブロック確認時間や、AIエージェントをオンチェーン上で収益化資産として活用する技術など、最新イノベーションへの理解を深める機会を提供する予定で 「これらの革新に触れ、実際にその価値を感じていただくことで、『Baseを使ってみたい』『この技術を活かしてプロダクトを作りたい』と思えるきっかけを提供します」と主催者は述べています。 注目の技術セッションとスピーカー イベントでは、Baseの最新技術に焦点を当てたセッションが複数予定されています。特に注目は最速のEVM体験を実現する「Flashblocks」と、AIエージェントをトークン化する「Virtuals Protocol」に関する講演です。 Baseからはアニカ氏が「Flashblocksがもたらす、オンチェーン体験の進化」について、Virtual ProtocolからはハリーW氏が「AIエージェントはブロックチェーン上で何者になれるのか？」について講演、さらに飯泉一馬氏とフジタタクヤ氏によるスペシャルセッション「ビルダー視点で語るBaseの魅力」も予定されています。 イベント定員は100名で、参加希望者は公式サイトから申し込むことができます。 Baseについて Baseは、Coinbase内でインキュベートされたイーサリアムレイヤー2（L2）ネットワークです。安全で低コスト、開発者に優しい分散型アプリケーションの構築環境を提供しています。Baseは分散化、許可不要、誰にでも開かれたプラットフォームを目指しており、「オンチェーンは次のオンライン」というビジョンの下、オンチェーンの未来を形作る開発者を支援しています。 このイベントを通じて、日本のブロックチェーンコミュニティにおけるBaseの存在感が高まることが期待されています。 BASE MEETUPに申し込む
ニュース
2025/04/04トランプ政権が関税導入、仮想通貨市場は今後どうなる？
米トランプ政権が打ち出した新たな関税政策が仮想通貨市場にどのような影響を与えるのかに関心が高まっています。 人気ポッドキャスト「$1 To $1 Million」の最新エピソードでは、ホストのジェシー・エッケル氏がこの問題について詳細な分析を展開しました。エッケル氏は短期的には不確実性が存在するものの、長期的には仮想通貨市場にとって強気材料となる可能性が高いとの見解を示しています。 仮想通貨上昇の鍵：流動性・信用・ドル安 エッケル氏はまず、過去の仮想通貨の強気相場、具体的には2013年、2017年、2021年の市場を振り返り、その背景には「豊富な信用」、「流動性」、そして「ドル安」という3つの要素が重要な推進力として存在したと指摘しました。現在の市場環境に目を向けると、ドルは選挙後にピークをつけた後、下落傾向を示しており、この動きが2017年の状況と類似している点に注目しています。ドル安が進行すれば世界的な流動性が高まり、仮想通貨市場には追い風となるため、理想的にはドル指数が90台まで下落することが望ましいとの見解を示しました。 流動性に関しては、グローバルM2（世界のマネーサプライ）の正確な測定は困難であるとしつつも、参照しているチャートによれば世界的な流動性は2024年9月に底を打ち、その後回復傾向にあると述べています。過去のデータ分析から、流動性の変動が仮想通貨価格に反映されるまでには通常3ヶ月から4ヶ月程度の遅延が見られるため、現在の流動性回復に基づけば、2025年の4月か5月頃に価格上昇が始まる可能性があると分析しています。 さらに、信用状況も仮想通貨価格にとって極めて重要です。信用リスクを示すスプレッドは2022年以降縮小傾向にあり、これは市場にとって強気の兆候とされます。一方で、米国の10年債利回りは、過去の強気相場時（約2%）と比較すると依然として高い水準にありますが、低下の兆しを見せています。 エッケル氏は、トランプ政権による規制緩和策や近年米国債の重要な買い手となっているステーブルコインの発行拡大がさらなる金利低下、すなわち信用コストの低下を促し、仮想通貨市場を後押しする可能性があると指摘しました。信用が拡大することが力強い価格上昇の鍵となります。 楽観論の裏にある潜在的リスク 一方で、エッケル氏は強気の見通しだけでなく、潜在的なリスクシナリオについても警鐘を鳴らしています。一つ目は、過去の急速な利上げサイクルの影響により、金融システムのどこかに脆弱性が潜んでおり、それが顕在化して銀行破綻のような形でシステムが毀損するリスクです。もしこれが現実となれば、2020年のコロナショック時のような短期的な市場の急落が発生する可能性があります。しかし、そのような事態が発生した場合、FRB（米連邦準備制度理事会）は利下げや量的緩和（QE）といった大規模な金融緩和策で対応することが予想されるため、結果として市場に過剰な流動性が供給され、仮想通貨にとっては中長期的に見て強力な追い風になる可能性が高いと分析しています。 二つ目のより深刻なリスクとして、過去の低金利時代に企業や個人が積み上げた巨額の負債が現在の高金利環境下で借り換え困難となり、広範なデフォルト（債務不履行）や深刻な景気後退を引き起こす可能性を挙げています。これが最も現実味のある弱気シナリオだとしながらも、エッケル氏は、FRBが経済の壊滅的な崩壊を許容することは考えにくく、その使命に基づき、最終的には利下げや「ステルスQE」と呼ばれるような非伝統的な緩和策を用いてでも対応する可能性が高いと考えています。現在の比較的高い金利水準は、FRBに十分な利下げ余地を与えているとも指摘しました。 トランプ新関税の影響と仮想通貨への波及 新たに発表された「相互関税」に関しては、その詳細が明らかになったことで市場の不確実性が一つ取り除かれた点に関してエッケル氏ポジティブに評価しています。しかし、短期的には輸入コストの増加が多くの企業の収益を圧迫し、株式市場にマイナスの影響を与え、仮想通貨もそれに連動して下落する可能性があると見ています。 市場はこの新しい情報を消化するために時間を要し、しばらくはボラティリティ（価格変動性）の高い状態が続くと予想されます。関税によるインフレ圧力については、その影響は複雑であり、単純にコストが消費者に転嫁されるとは限らないとの見方を同氏は示しました。消費行動の変化や企業の価格戦略、他国からの代替輸入など、多くの要因が絡み合うためです。 中長期的な視点ではもし関税が米国経済に著しい悪影響を与えるならば、それはFRBに対して利下げや量的緩和といったハト派的な金融政策への転換を促す強力な要因となり得ます。そして、そのような金融緩和は結果的に仮想通貨のようなリスク資産市場にはプラスに作用する可能性が高いと考えられます。また、関税によって得られる収入が米国の財政を潤すという側面も無視できません。 まとめ エッケル氏は現在の市場に見られる短期的な下落は過去の流動性収縮の影響が時間差で現れていることと、関税導入に伴う不確実性が組み合わさった結果であると分析しています。 中期的には金融システムの潜在的な問題や債務問題といったリスクが存在するものの、たとえ短期的に調整やネガティブなイベントが発生したとしても、最終的にはFRBによる金融緩和策が発動され、仮想通貨市場は力強い上昇局面に到達する可能性が高い構造にあると述べています。今後の市場の動向から目が離せません。 記事ソース：Youtube 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら)
ニュース
2025/04/04ビットコイン強気予測継続「2025年末に20万ドル」｜利下げと採用拡大が鍵
スタンダードチャータード銀行のデジタル資産責任者であるGeoffrey Kendrick氏は、2025年末までにビットコイン（BTC）の価格が20万ドルに達するという強気予測を改めて支持しました。同氏は、トランプ前大統領による関税政策の影響や、景気後退懸念などの短期的な市場リスクにもかかわらず、強気姿勢を崩していません。 Kendrick氏が強気の根拠として挙げるのは、まず「米連邦準備制度（FRB）による利下げ観測」です。5月に開催されるFOMC（連邦公開市場委員会）では、利下げの確率が50%から75%に上昇しており、金融緩和への期待が高まっています。同氏は「景気減速による利下げが、長期的にBTC価格にとって追い風となる」と述べました。 また、「各国政府によるビットコインの合法化や、中央銀行による保有検討」が進んでいる点も、需要拡大の要因として挙げられました。これにより、ビットコインの「ソブリン導入（国家による採用）」が現実味を帯びつつあり、市場における正当性と需要の高まりが見込まれています。 短期的には、トランプ氏による関税宣言を受け、市場がリスク回避に傾いたことでBTC価格は一時6%下落し、8万2千ドルを割り込みました。さらに、直近安値である7万6500ドルを割ると、次は6万9000ドルまでの急落もあり得るとKendrick氏は短期的なリスクに言及しています。 それでも同氏は「長期見通しは揺らいでいない」とし、強気相場のサイクルを重視する姿勢を示しました。現在、BTCの30日インプライドボラティリティ（IV）は約55%であり、米国の大型テック株（いわゆるMAG7）と類似していることから、BTCが暗号資産特有の動きではなく、マクロ経済要因に反応する「リスク資産」として機能していることを指摘しています。 情報ソース：Benzinga
ニュース
2025/04/04PayPal、ソラナとChainlinkを正式サポート
米大手決済サービスのPayPalは、米国にて新たにソラナ（SOL）とChainlink（LINK）のサポートを開始しました。これにより、ユーザーはSOLおよびLINKを売買・保有するだけでなく、外部ウォレットとの送受信も可能となりました。 この対応はPayPalの公式ヘルプセンターの更新を通じて明らかとなり、複数のSNS投稿や業界メディアによって広まりました。公式発表は控えめだったものの、すでに実装は完了しており、ユーザーが実際にサービスを利用できる状態となっています。 発表を受けて、SOLとLINKの価格はそれぞれ約1.8%、2.5%上昇する場面も見られました。米国には2億人を超えるPayPalユーザーがおり、その大規模なユーザーベースがソラナおよびChainlinkに直接アクセスできるようになったことで、市場関係者からはポジティブな動きとして評価されています。 PayPalはこれまでにもソラナブロックチェーンに関心を示しており、自社のステーブルコイン「PYUSD」のソラナネットワーク対応も発表していました。一方、Chainlinkは分散型金融（DeFi）における信頼性の高いオラクルトークンとして広く活用されており、今回の対応は多様なユーザーニーズに応える姿勢の表れと見られています。 情報ソース：Tradingview
ニュース
2025/04/04現物型ソラナETF申請、SECが正式受理
米証券取引委員会（SEC）は、資産運用大手Fidelityが提出したソラナ（SOL）スポットETF（上場投資信託）の申請を正式に受理しました。 このETFは、Cboe BZX取引所に上場予定で、SOLを現物で保有する信託として設計されています。さらに、Fidelityは保有する一部SOLを第三者を通じてステーキング運用する計画も示しています。 今回の申請は2025年3月25日に提出され、その後、4月1日に技術的な詳細を補足する修正が行われました。SECは申請受理を受けて、一般からの意見募集を開始し、今後240日以内に（延長可能）承認または却下の判断を下す予定です。 この動きは、ビットコインやイーサリアムの現物ETF承認に続く流れの一環とされており、Franklin Templeton、Grayscale、VanEck、21Sharesなどの他の資産運用会社もSolana現物ETFの申請を行っています。また、米CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）では既にソラナ先物が上場されており、機関投資家の関心が高まりつつあります。 情報ソース：Coingape
NFT
2025/04/04Magic Eden、クロスチェーンスワップ機能を開始
NFTマーケットプレイス大手のMagic Edenは、ウェブ上で利用可能なクロスチェーンスワップ機能の提供を開始しました。これにより、ソラナ、ビットコイン、イーサリアム、Baseなどの主要ブロックチェーン間で直接通貨の交換が可能となり、NFT取引の利便性が大幅に向上します。 Cross Chain Swaps on web are live 🪄 Instantly swap between all major chains like Solana, Bitcoin, Ethereum and Base with more EVM chains coming over the next few weeks. Less bridging, less waiting, more grass touching. Happy swapping! pic.twitter.com/FhMAw1XbSu — Magic Eden 🪄 (@MagicEden) April 3, 2025 この機能により、例えばSolanaチェーン上のSOLトークンを、Baseチェーン上のUSDCにスワップすることが可能となります。Magic Eden上のNFT購入時に必要なチェーン上の通貨をその場で用意できるため、ユーザー体験が改善されることが期待されています。 今後数週間のうちに、さらに多くのEVMチェーンへの対応が予定されており、ユーザーの選択肢はさらに広がる見込みです。 ただし、クロスチェーンスワップの利用にあたっては、スワップ先のウォレットアドレスの設定が正しいことを確認し、対象チェーンの対応しているアドレスになっているかを確認する必要があることには注意が必要です。
有料記事
