ビットコインの積立投資は儲かるのか|デメリットやシュミレーション結果を紹介

ビットコインの積立投資は儲かるのか|デメリットやシュミレーション結果を紹介
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仮想通貨ビットコインの積立投資なら、比較的リスクを抑えて運用できます。時価総額が高く、安定感と人気のある通貨なので、将来性に期待して積立すれば、数十年後に大きな利益を得られるかもしれません。

また、米SECによって現物型ビットコインETFが承認され、”デジタルゴールド”と呼ばれるビットコインの資産ブランドは年々向上しつつあります。

しかし、「ビットコインの積立って本当に安全なの?」「どうやってやればいいの?」と疑問の方も少なくないでしょう。

そこで、本記事ではビットコイン積立の特徴や安全性、始め方、シュミレーション結果などを詳しく解説していきます。ビットコイン積立を正しく理解し、より安全に仮想通貨運用を始めましょう。

目次

仮想通貨ビットコインの積立投資は毎月一定額を自動購入できる!

ビットコインの積立投資は、一言で言えば「毎月一定額のビットコインを自動で購入する」投資方法です。

通常、ビットコインのような仮想通貨で投資をする場合は、仮想通貨に関する知識や専門的なテクニックが必要ですが、積立投資なら専門知識は必要ありません。

自分で金額を決めて毎月購入しても良いですし、仮想通貨取引所の自動積立サービスを使うのも便利です。

上の画像のように、数年積み立てるだけで価格上昇による利益が得られます。保有し続けるだけで良いので初心者でも簡単にできます。

誰でも始められるので、興味のある方はメリットとデメリットを理解したうえで、ぜひ検討してみてください。

仮想通貨ビットコインの積立投資のメリット3選!

ビットコインの積立投資のメリット3選!

ビットコインの積立投資のメリットは上記のとおりです。

後述するデメリットも併せて確認し、自分に合った投資方法なのか判断しましょう。

1.リスクを抑えて仮想通貨の投資ができる

bitcoin

ビットコイン積立投資の最大のメリットは、リスクを抑えられるという点です。

ビットコインは価格の変動が激しく、1日で10%以上の値動きをすることも珍しくありません。

そのため、たとえば100万円の投資資金があり、一気にビットコインを100万円分購入したその日にマイナス10%の値動きがあれば、購入したビットコインの価値は一気に90万円となり、1日で10万円を損したことになります。

積立投資は毎月(もしくは毎日)少しずつ投資するため、このような大きな値動きがあっても損をしづらくなっています。

ビットコインは長期的に見ると右肩上がりに価値は上がっているため、たとえ積立によってたくさんの投資をした後に暴落があったとしても、その後も着実に積み立てをしていけば結果として利益を得やすくなるという考え方です。

2.仮想通貨に関する知識が不要

通常のビットコインの投資で必要な知識・情報
  • 直近のビットコインの値動き
  • 取引所のハッキング情報
  • 世界情勢
  • 各国の仮想通貨の規制情報

通常のビットコインの投資方法だと、上記のようなさまざまな知識や情報を考慮してビットコインを売買し、利益を得ます。

そのため、通常の投資方法なら、仮想通貨に関する情報がなければ利益を得るのは難しいと言えます。

対してビットコインの積立投資は「長期的に見ると価値が上がる」という判断のもと行うので、仮想通貨に関する情報を細かく取り入れる必要はありません。

最初に「ビットコインの未来は明るい」と判断したのなら、その後は何も考えずに積立を続けましょう。

一時的に値段が下がることもありますが、長期にわたって続けていればビットコインが普及していき、最終的に価値が上がって利益を得られる可能性が高いです。

3.手間がほとんどかからない

ビットコインの積立投資は、取引所の積立サービスを使えば毎月自動的に仮想通貨を購入してくれます。

取引所によっては定期的な入金が必要になることもありますが、ビットコインの購入自体は自動で行われます。

そのため、ほとんど手間がかかりません。

自分で購入もOK
自動購入に抵抗がある場合は、毎月決まった日付に自分で決めた額のビットコインを購入するのも良いですね。積立と同じです。

仮想通貨ビットコインの積立投資のデメリット・注意点を3つ紹介!

ビットコインの積立投資のデメリット・注意点を3つ紹介!

ビットコインの積立投資をするデメリットは上記のとおりです。

当然ですが、たとえ積立投資でも必ず勝てる投資というのは存在しません。

しっかりと注意点も理解したうえで始めましょう。

1.短期間では大きな利益を得られない

ビットコインの積立投資は、ビットコインの長期的な成長を見込んで行います。

そのため、短期間に大きな利益は得られません。

まだビットコインの積立投資は歴史が浅いため積立期間に目安はないものの、少なくとも1年程度の積立では利益を得られないと考えておきましょう。

長期運用が必須なので、5年・10年スパンで積立するのが基本です。

2.価格変動が大きいため損をする可能性もある

価格変動
ビットコインは価格変動が大きく歴史も浅いため、不確定な要素が非常に多くあります。

たとえば国も推奨している積立投資である「つみたてNISA」で購入できる金融商品は、これまでの実績からして不確定要素が少なく、20年~30年の長期間積立をすれば非常に高い確率で利益を得られるという仕組みとなっています。

対してビットコインが通貨として取引に始めて使われたのは2010年、知名度が高くなり盛り上がりを見せ始めたのは2017年です。

そのため、今のビットコインはただの一時的な盛り上がりに過ぎない可能性も捨てきれず、今後なにかのきっかけによって一気に廃れる恐れがあります。

ビットコインの積立投資はリスクが少ないとはいえ、必ずしも損をしない投資方法とは言えないことは理解しておきましょう。

3.得た利益には税金が発生するので確定申告が必要

税金

ビットコインの積立投資で得た利益は、副業をして得た収入と同じです。

そのため、ビットコインの積立投資で得た利益には税金が発生します。

確定申告は、年間の所得金額が20万円を超える場合に必要です。

もし、ビットコインの積立投資で20万円以上の利益が発生する場合は、確定申告を忘れないようにしましょう。

仮想通貨の利益が出るタイミングは?
仮想通貨の利益は、仮想通貨を売却したタイミングで発生します。売却前の含み益が20万円以上になっても、売却しない限りは確定申告する必要はありません。

仮想通貨ビットコインの積立投資シミュレーションを3例紹介!

ビットコインの積立投資シミュレーションを3例紹介!

ここからは上記の3つのパターンに分けて、これまでビットコインの積立投資をしていた場合、どれくらいの利益を得ているのか、シミュレーションして紹介していきます。

もちろん、これから積立をしても、今まで通りの結果になるとは限りませんが、1つの参考材料として確認しておきましょう。

例①:2017年から7年間積立した場合

ビットコインを2017年から7年間積立した場合
毎月の積立額2023年12月までの積立額2023年12月時点の評価額
500円42,000円302,125円
1,000円84,000円604,252円
5,000円420,000円3,021,260円
10,000円840,000円6,042,520円
30,000円2,520,000円18,127,562円

参考:GMOコインつみたて暗号資産シミュレーション

ビットコインは2017年にメディアでも紹介されることが多くなり、知名度が非常に高くなりました。

その後、年を超えた2018年あたりからビットコインの価値は大きく下がり、メディアで紹介されることは少なくなりました。

しかし、ビットコインは2020年後半からさらに大きな盛り上がりを見せ、2021年後半には2017年のビットコインバブル時の最高値よりもさらに4倍の価値を持っていました。

その後、何度か暴落を起こしているものの、結果として2024年1月時点では全盛期に近い盛り上がりを見せています。

そのため、もしメディアで紹介され始めた2017年の1月にビットコインの積立をした場合は、複利による恩恵もあり、現在は7倍近くの利益を得ているということになります。

例②:2020年から4年間積立した場合

ビットコインを2020年から4年間積立した場合
毎月の積立額2023年12月までの積立額2023年12月時点の評価額
500円24,000円58,668円
1,000円48,000円117,336円
5,000円240,000円586,684円
10,000円480,000円1,173,368円
30,000円1,440,000円3,520,105円

参考:GMOコインつみたて暗号資産シミュレーション

2020年から4年間積立した場合のシミュレーション結果は上記のとおりです。

積立投資は複利による恩恵が大きいため、短期間では利益が出にくいという特徴があります。

しかし、2020年から積立をした場合は、その後に仮想通貨の価値が大きく上昇したこともあって、積立額の2倍以上の利益を得られています。

例③:2023年から1年間積立した場合

ビットコインを2023年の1年間積立した場合
毎月の積立額2023年12月までの積立額2023年12月時点の評価額
500円6,000円8,829円
1,000円12,000円17,658円
5,000円60,000円88,290円
10,000円120,000円176,581円
30,000円360,000円529,745円

参考:GMOコインつみたて暗号資産シミュレーション

2023年から1年間積立した場合のシミュレーション結果は上記のとおりです。

2023年はビットコインが1年を通して右肩上がりに価値が上がった年でもあります。

そのため、たった1年間の積立投資でも高い利益を得られています。

しかし、2023年のように1年間で積立投資がうまくいくケースは多いわけではありません。

1年では積立投資で損する可能性も十分あるので、あくまで短期間ではなく長期間の投資をすることを念頭におきましょう。

仮想通貨ビットコインの積立投資のやり方を3STEPで解説!

ビットコインの積立投資のやり方を3STEPで解説!

ビットコインの積立投資を行う流れは上記のとおりです。

基本的には自動的に積立してもらえるため、難しいことはありません。

STEP1.積立ができる仮想通貨取引所を登録する

コインチェック登録

まずは、ビットコインの積立ができる仮想通貨取引所に登録しましょう。

後ほど「ビットコインの積立投資ができるおすすめの取引所3選」を紹介するので、そちらも参考にしてください。

なお、会員登録の主な流れは以下のとおりです。

仮想通貨取引所で会員登録する流れ

  1. ホームページにある「会員登録」を選択する
  2. メールアドレスの認証を行う
  3. 電話番号認証を行う
  4. 名前や住所などの個人情報を入力する
  5. 本人確認書類の提出・アップロードをする
  6. 審査結果を待つ

仮想通貨取引所によって多少流れは異なりますが、審査通過後に利用できるという点は、日本の取引所ならどこも同じです

審査通過まで数週間の時間がかかることもあるので、留意しておきましょう。

STEP2.積立方法・金額を選ぶ

ビットコイン積立

審査通過したらビットコインの積立ができるようになります。

仮想通貨取引所によって異なりますが、基本的に積立ページから積立方法・金額を選べるようになっています。

仮想通貨取引所ごとに積立サービスの名称がある(Coincheckつみたて・つみたて暗号資産など)ので、メニューなどから積立サービスを選択して申込をしましょう。

STEP3.必要に応じて入金し積立を続ける

積立の方法は仮想通貨取引所によって異なります。

たとえば、Coincheckは登録した銀行口座から引き落としをしてもらい、積立を続けられます。

銀行口座から引き落としできない場合は、自分で仮想通貨取引所に入金をしておく必要があるので注意しましょう。

あとは、長期にわたって積立を行い、任意のタイミングでビットコインを売り利益を得ましょう。

仮想通貨ビットコインの積立投資ができるおすすめの取引所3選

ビットコインの積立投資ができるおすすめの取引所3選

ビットコインの積立投資ができるおすすめの取引所は上記のとおりです。

それぞれの特徴を詳しく解説していきます。

1.Coincheck(コインチェック)

コインチェック

積立頻度毎日・毎月
最低積立額月10,000円から(毎日の額は月額を日割した額)
銀行口座引き落としによる積立可能
ビットコイン以外で積立できる仮想通貨ETH・XRP・LTC・BCH・MONA・XLM・QTUM・BAT・IOST・SAND・DOT・CHZ・LINK・MKR・MATIC・APE・AXS・IMX・WBTC・SHIB・AVAX
Coincheckのおすすめポイント
  • 銀行口座引き落としによる積立が可能
  • ビットコイン以外の通貨数が多い
  • アプリの使いやすさに定評がある

Coincheckは銀行口座引き落としによる積立ができるのが大きな魅力です。

わざわざ取引所に日本円を入金する手間がないので、完全に放置して積立ができます。

また、ビットコイン以外の通貨を積立できるのも魅力の一つです。

途中でほかの通貨に将来性を感じた場合も、追加で積立ができますよ。

2.GMOコイン

GMOコイン

積立頻度毎日・毎月
最低積立額500円
銀行口座引き落としによる積立不可
ビットコイン以外で積立できる仮想通貨ETH・BCH・LTC・XRP・XLM・BAT・XTZ・QTUM・ENJ・DOT・ATOM・ADA・MKR・DAI・LINK・DOGE・SOL・FIL・SAND・CHZ
GMOコインのおすすめポイント
  • 500円から積立ができる
  • 日本円の入出金手数料無料
  • 仮想通貨だけでなくFXにも対応

GMOコインは500円から積立ができるのが大きな魅力です。

毎月500円からでも問題ないので、少量ずつ低リスクで積立できます。

先のシミュレーションでも紹介したように、2017年から毎月500円ずつ積立をしていた場合、ビットコインは2023年12月時点で積立額の7倍以上となる30万円を超えます。

そのため、少量の積立でも今後大きく化けるかもしれませんよ。

銀行口座引き落としによる積立はできませんが、日本円の入出金手数料は無料なので、負担には感じません。

3.SBI VC Trade

SBI VC Trade

積立頻度毎日・毎週・毎月
最低積立額500円
銀行口座引き落としによる積立不可
ビットコイン以外で積立できる仮想通貨ETH・XRP・LTC・BCH・DOT・LINK・ADA・DOGE・XLM・XTZ・SOL・AVAX・MATIC・FLR・OAS・XDC・SHIB・DAI・ATOM
SBI VC Tradeのおすすめポイント
  • 毎週の積み立てができる
  • 最大積立額は2,000,000円
  • SBIグループの100%子会社で安心

SBI VC Tradeは毎週の積み立てができる点や最大200万円まで一度に積立ができる点が魅力です。

前述のGMOコインは最大積立額が5万円なので、一度にたくさんの積立をしたい方には向いていません。

そのため、お金に余裕があり、できるだけ多くの資金を積立に使いたい場合はSBI VC Tradeを利用しましょう。

ビットコインの積立に関するよくある質問

ビットコインの積立に関するよくある質問

最後にビットコインの積立に関するよくある質問に答えていきます。

不安要素・疑問がある方は、しっかりと解消したうえで積立を始めましょう。

やめとけって意見も多いけど大丈夫?

ビットコインは価格変動が大きく歴史も浅いため、やめとけという意見があるのも当然です。

特に、資産形成としてビットコインにすべてをかけてしまうのは得策とは言えません。

ビットコインの積立は、さまざまな投資先の中にある一つの選択肢として考えてリスクの分散をしましょう。

楽天ウォレットでビットコインの積立投資はできる?

楽天ウォレットはビットコインの取引はできますが、自動積立投資サービスは行っていません。

そのため、先ほど紹介した取引所を利用しましょう。

手動で積立は可能
どうしても楽天ウォレットを利用したい場合は、楽天ウォレットにてご自身で定期的にビットコインの購入をしてください。自動ではないため手間はかかりますが、ご自身で定期的に購入しても自動積立投資サービスと変わらないリスクの少ない積立を行えます。

いくらで積立すればいい?

ビットコインは価格変動が大きく歴史も浅いため、今後の予想が立てづらい商品です。

2024年1月時点では、全体的に見れば価格は上昇傾向にありますが、今後もこのまま好調に続くとは限りません。

そのため、自分の余裕資金を使って積立をしましょう。

毎日と毎月どっちがいい?

長期的な視点で言えば、毎日と毎月どちらを選んでも大差はありません。

しかし、ビットコインは値動きが激しいため、毎日を選んだほうが良いという見方もあります。

毎月だと投資計画・家計管理がしやすいという側面もあります。

どちらが正解とは一概には言えませんが、特にこだわりがない場合は、値動きが激しい時でも敏感に対応できる毎日の積立投資がおすすめです。

ビットコイン積立の利回りは高い?

これまでの実績からして、ビットコイン積立は数ある投資商品の中でも特に高い利回りと言えます。

しかし、値動きが非常に激しく、歴史が浅いこともあって今後の価格も予想が難しい投資商品です。

そのため、今後はこの高い利回りがなくなってしまう可能性も少なくありません。

あくまで、これまでの実績で利回りが高いというだけで、今後も利回りが高い状態が維持されるとは限らないということは理解しておきましょう。

まとめ

ビットコインの積立まとめ

  • ビットコインの積立なら比較的リスクを抑えて運用できる
  • 2017年から7年間積立をしていた場合は7倍近くの利益を得られている
  • 価格変動が大きく歴史が浅いため損をする可能性もある

仮想通貨取引はリスクが高いと言われていますが、ビットコインの積立投資なら比較的リスクを抑えられます。

専門的な知識は必要ないため、仮想通貨取引初心者の方にもおすすめです。

もし、2017年から7年間積立をしていた場合は、2023年12月には7倍近くの利益を得られているシミュレーション結果も出ており、今後にも期待が持てます。

ただし、価格変動が大きく歴史も浅いため、必ずしも利益を得られるとは限らないということは理解しておきましょう。

あくまで余裕資金を使って、さまざまな投資先の中にある一つの選択肢としてビットコインの積立を選ぶようにしてください。


免責事項

・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。
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