仮想通貨は今後どうなる?将来性があるおすすめ銘柄を紹介!【初心者向け】

2024/04/07・

さっちゃん

仮想通貨は今後どうなる?将来性があるおすすめ銘柄を紹介!【初心者向け】

2009年に最初の仮想通貨であるビットコインが誕生してから15年以上が経過しました。

その間、仮想通貨の市場は何度かの拡大と縮小を重ねつつも、長期的な観点からみれば成長しています。

しかし、仮想通貨の種類も数えきれない程になり、中には投資に適さないものも多く含まれています。

  • 今から仮想通貨を買っても、価格が伸びないのでは?
  • 仮想通貨の種類が多すぎて、どれを買えばよいかがわからない
  • これから仮想通貨に投資するので、おすすめの銘柄を知りたい

こんな疑問や要望をお持ちの方に向けて、この記事では仮想通貨全体の将来性や、今後伸びることが期待されるおすすめの銘柄について初心者の方向けに解説しています。

最後まで読めば、今後投資する仮想通貨の候補がしっかり絞り込めますよ。

仮想通貨全体の今後の伸びに影響する5つの要因

最初に、仮想通貨全体の今後について解説します。

仮想通貨全体の伸びを左右するポイントを5つあげたので、ひとつひとつ確認していきましょう。

仮想通貨全体の今後の伸びに影響する5つの要因

ビットコインが4回目の半減期を迎える

ビットコインの値動きと半減期

Tradingviewからの引用に筆者加筆

2024年2月4日の時点で仮想通貨の数はCoinMarketCapにリストされているものだけで9,000種近くにのぼりますが、そのなかでもビットコインの影響力は格別です。

仮想通貨全体の時価総額の半分以上を占め(2024年2月時点)、仮想通貨の取引において基軸通貨の役割を担うビットコインの動向は、仮想通貨全体のトレンドを大きく左右します。

ビットコインに関する直近の大きなイベントとしては、2024年の4月に半減期が予定されています

過去の3度の半減期では、発生前後からビットコインの価格が大きく上昇し始め、それにつられるように多くの仮想通貨の価格が上がって行きました。

例えば、2020年5月の半減期では価格の上昇が1年半続き、ビットコインは2021年11月に最高値をつけました。そして、他の多くの仮想通貨の過去のピークも同じ時期に発生しています。

4回目の半減期が同様のトレンドをたどるかは未知数ですが、仮想通貨全体に影響する最大のファンダメンタルがビットコインの半減期です。

ビットコインの半減期とは?
マイニング報酬として支払われるビットコインの新規発行額が、半減するタイミングのことを指します。ビットコインの新規発行枚数が減少するため、価格を押し上げる要因になると言われています。

ビットコインとイーサリアムのETF承認の影響

仮想通貨市場全体に影響力のあるビットコインに関しては、2024年の1月10日に現物のETFがついにアメリカの証券取引委員会(SEC)によって承認されたというニュースがありました。

さらに、ビットコインに次ぐ時価総額を持ち、DAppsやDeFiのプラットフォームとして影響力が大きいイーサリアムの現物ETFも審査中です。こちらは2024年5月にも承認されるとの予想がでており、遠からずETFが売買できるようになるでしょう。

ETF化されることにより、仮想通貨特有の知識や面倒な資産管理が不要で、通常の株式と同様に取引が可能になります。

これまで仮想通貨に踏み込むのをためらっていた一般の投資家が多く参入し、多くの資金が流入するとともに、これまで無関心だった層から注目を集めることが予想されます。

ビットコインとイーサリアムの現物ETFの登場は、仮想通貨全体のこれからの盛り上がりを支える大きな要因になるでしょう。

ETFとは?
ETFはExchanged Trade Fund(上場投資信託)の略です。株式・債券や金などの商品に連動した株式市場で取引可能な投資商品で、通常の株式と同様に手軽で低コストに取引できます。

DeFi・メタバース・NFTなどのアプリケーションの拡大

仮想通貨が今後大きく伸びるためには、将来性のある応用分野が多岐に広がっていることが重要です。

仮想通貨を基盤にして多くの具体的なアプリケーションが立ち上がり、成長していくことで、仮想通貨の健全な成長が見込めます。

DeFi(分散型金融)は、多くの実現例が出てきた注目の分野です。通常の中央集権的な金融機関を介さない新たな金融の形として、今後も広がっていくでしょう。

仮想空間上での新たな社会の基盤となるメタバースは、その基軸通貨として仮想通貨を採用しています。メタバースの中でのビジネスが広がるにつれて、仮想通貨の成長も加速されるでしょう。

デジタルアセットの所有権を確立したNFT(Non Fancible Token)は、ブロックチェーン上で仮想通貨と親密につながっているアプリケーションです。

2021年の盛り上がり以来NFTに対する注目度は低下していますが、その存在意義に疑いはなく、NFTゲームやメタバースの進展に伴い、再び注目が集まることが予想されます。

これらのアプリケーションは、今後も実例を増やして徐々に大きな領域に拡大します。仮想通貨全体も、それにともなって淘汰を繰り返しながら成長していくはずです。

仮想通貨に対する各国の規制強化の動向

仮想通貨に対する主要国の規制
米国CFTC(商品先物取引委員会)およびSEC(証券取引委員会)による監視と規制
AML(マネーロンダリング防止法)とCFT(テロ資金供与防止法)の法令順守
EU仮想通貨関連業者に対するライセンス制度
マネーロンダリング対策のための指令強化
中国仮想通貨取引所による取引の禁止
ICO(Initial Coin Offering)の禁止
CBDC(中央銀行デジタル通貨)の推進
日本仮想通貨交換業者の登録制度
AML(マネーロンダリング防止法)とCFT(テロ資金供与防止法)の法令順守
ICO(初期コインオファリング)の認可制度

仮想通貨の将来性に対する大きなリスクのひとつが、各国の規制方針の変更です。

消費者保護や、詐欺・マネーロンダリングなどの犯罪行為防止の観点から、それぞれの国が独自のルールで仮想通貨そのものやその関連事業を規制しています。

仮想通貨の関連活動が盛んな国で規制に関する大きな方針転換があった場合、仮想通貨全体に影響が出る場合がよくあります。

例えば、中国政府は2017年以降仮想通貨に対して厳しい規制をかけるようになりました。これにより中国国内で活動していた多くの仮想通貨関連事業が撤退したり拠点を海外に移したりして、混乱を招いています。

また、2023年には、米国証券取引委員会(SEC)が多くの仮想通貨を未登録の証券と判断して上場廃止を求めたことにより、大手の仮想通貨取引所がそれに応じて複数の通貨ペアの上場を廃止するといった事例もありました。

規制がすべてマイナスに働くわけではありませんが、影響力が大きな国による規制方針の転換には敏感になっておく必要があります

大きな不正流出事件や大規模取引所の破綻による信頼性低下の可能性

主な仮想通貨不正流出事件や大規模破綻
名称発生時期被害内容
マウントゴックス事件2014年約85万BTC(当時の価格で約4億5,000万ドル)が流出
マウントゴックス社は破綻
ビットフィニックス事件2016年約12万BTC(当時の価格で約7,200万ドル)が流出
コインチェック事件2018年約5億ドルが流出
バイナンス事件2019年約7,000BTC(当時の価格で約300万ドル)が流出
FTX破綻2022年数兆円規模の負債を抱えて破綻

仮想通貨のこれからの成長にマイナスとなる重要なリスクに、大きな不正流出事件や大規模取引所の破綻などがあげられます

2020年以前はまだ仮想通貨取引所のセキュリティ対策が未熟で、当局の規制も十分ではなかったため、大規模な流出事件がたびたび発生しました。

特に、最初の大規模不正流出となったマウントゴックス事件は、その後の仮想通貨価格低迷の引き金となりました。

2020年以降は大規模な不正流出事件は少なくなりましたが、FTXによる数兆円規模の破綻があり、こちらも仮想通貨に対する深刻な信用不安につながっています。

これらの事件の発生を事前に察知することは困難ですが、今後もいつ発生してもおかしくないので、日ごろから頭に入れておくことは重要です。

これから伸びる銘柄を予想するための5つのポイント

今後仮想通貨全体に注目が集まり大きく伸びた場合でも、すべての銘柄が同様の傾向になるわけではありません。

仮想通貨全体が上昇する中でも、多くの仮想通貨は停滞し、淘汰されていくので、投資する具体的な銘柄は慎重に決める必要があります。

ここでは、これから伸びていく具体的な銘柄を予想するためのポイントを5つ紹介します。

これから伸びる銘柄を予想するための5つのポイント

時価総額が高く十分な流動性が期待できる

時価総額が高い仮想通貨TOP5
順位銘柄時価総額
1位ビットコイン(BTC)約125兆円
2位イーサリアム(ETH)約41.3兆円
3位テザー(USDT)約14.3兆円
4位ビルドアンドビルド(BNB)約6.7兆円
5位ソラナ(SOL)約6.3兆円
2024年2月5日のCoinMarketCapのデータによる

これから伸びる可能性の高い仮想通貨を見極めるための最初のポイントは、時価総額です。

時価総額が高ければ、それだけ広く使われており市場の認知と信頼を受けている証明になります。機関投資家の注目を集めることも多く、仮想通貨全体の動きを牽引する存在です。

また、時価総額が高い通貨は流動性が確保できているため、突発的な値動きが起こりにくく、取引所での正常な取引が維持されやすいというメリットもあります。

特に、初心者は時価総額を十分意識して仮想通貨を選びましょう

将来性が期待できるアプリケーションが具体化されている

仮想通貨が安定的に成長するためには、その仮想通貨を使用する具体的なアプリケーションが存在し、それにしっかりとした将来性が見込めることが重要です。

イーサリアムが良い事例で、時価総額は*60兆円にまで届いています。*2024年4月時点

これに対してミームコインのように、具体的なアプリケーションが存在しない通貨も多くありますが、著名人の発言などの表面的な動きに左右される不安定な存在にとどまります。

DeFiやDEX、メタバースやNFTそしてゲームなど、仮想通貨が関わるアプリケーションは無数にあります。銘柄の選定には入念なリサーチが必須となるため自分が関心のある分野を中心に仮想通貨を選ぶのがおすすめです。

多くのプロジェクトやトークンのプラットフォームである

伸びる仮想通貨を選ぶための次のポイントは、多くのプロジェクトやトークンのプラットフォームになっているかです。例えば、以下のネットワークです。

  • イーサリアム
  • ソラナ

また、最近ではビットコインでもOrdinalsやレイヤー2(サイドチェーン)なども登場しており、エコシステムの拡大が期待されています。

単一の用途を担う仮想通貨は、広がりが限定されるので成長の速度も規模も小さい割に、リスクが大きい傾向があります。

これに対してプラットフォームとなっている仮想通貨は、その上でより多くのプロジェクトが相互に連携しながら成長していくことで、大きな規模で加速度的に成長していく可能性が高いと言えます。ここ数年を見ても2020年に50~60万円代だったビットコインは2024年4月時点で1,000万円を超えており、15倍~20倍のパフォーマンスを出しています。

プロジェクトを継続する十分な資金が調達できる

仮想通貨プロジェクトの主な資金調達方法
  • コミュニティからの寄付などの支援
  • トークンセール
  • 特定の企業・団体からの出資
  • 特定の企業・団体とのパートナーシップ契約
  • 仮想通貨のエコシステムからの流入(手数料など)

仮想通貨のプロジェクトが活発に活動するためには、十分な資金が集まっていることが必須です。資金調達に苦慮したプロジェクトは活動が停滞し、注目度も落ちて下落していきます。

資金調達の方法は様々です。それぞれの仮想通貨によって採用している方法が異なります。

例えば、ビットコインは、Bitcoin Coreとして知られるオープンソースソフトウェアプロジェクトが中心となり、コミュニティの支援によって成り立っています。

イーサリアムは、立ち上がりはクラウドファンディングでした。その後はイーサリアム財団が中心となり、企業・団体とのパートナーシップを進めています。

立ち上がり時はベンチャーキャピタルなどからの出資を受け、初期のトークンセールで勢いがあっても、しばらくすると資金調達に苦しんで停滞してしまうのは、よくある状況です。

資金が豊富であれば開発者や一般ユーザーを呼ぶこむための施策も打てるケースもあるため、プロジェクトがどれくらいの資金を持っているのかは常にチェックしておきましょう。

プロジェクトのロードマップが明示されている

仮想通貨のプロジェクトは、通貨が発行されたらそれで終わりではありません。さまざまな課題や市場の要求に答えて常に改善を継続していくことが必要です。

優良な仮想通貨の多くは、改善の計画を具体的なロードマップに落とし込み、それを達成する活動を継続しています。計画の進捗は頻繁にレビューされ、ロードマップは常に更新されていきます。

プロジェクトのロードマップに具体性が欠けていたり、ロードマップはあっても古いままだったりする場合は、投資するのは避けましょう

発行当初は勢いがあった通貨でも、活動が長期間停滞していたり、休眠状態だったりすることはよくあります。

今後上がる見通しの初心者におすすめの仮想通貨

ここまでは、これから伸びる銘柄を見極めるためのポイントを説明してきました。

投資する銘柄を選ぶときに確認すべき項目が、イメージできてきましたよね。

ここからは、今後伸びる可能性の高いおすすめの銘柄を紹介していきましょう。

今後上がる見通しの初心者におすすめ仮想通貨

ビットコイン(BTC)

ビットコイン公式サイト

ビットコイン(BTC)のスペック
名称ビットコイン
テッカーシンボルBTC
発行上限2,100万BTC
発行済約1,956万BTC
発行日2009年1月3日
時価総額ランキング1位(2024年2月6日時点)
時価総額約125兆円(2024年2月6日時点)
主な用途決済手段
価値保全手段
送金手段
仮想通貨取引の基軸通貨
一部国家の法定通貨や代替通貨

ビットコインは最初の仮想通貨で、最大の時価総額を持ち最も影響力があります

2009年の発行開始以来、単なる決済手段としてだけでなく、重要な価値保全手段として金と比較されるまでに成長しました。

現在では多くの仮想通貨取引所での取引の基軸通貨になっており、エルサルバドルなどの一部の国ではビットコインを法定通貨にしています。

2024年1月に米国でビットコインの現物ETFが初めて認められたのは、記憶に新しいニュースです。今後、これまで仮想通貨には踏み込んでこなかった一般投資家の資金がビットコインに流入してくることが見込まれます。

2024年4月に4回目の半減期を迎え、新規のビットコインの発行量が半減します。過去の事例では、半減前後から価格が大きく上昇しているため、今回もその再現が期待されています

イーサリアム(ETH)

イーサリアム公式サイト

イーサリアム(ETH)のスペック
名称イーサリアム
テッカーシンボルETH
発行上限限定無し
発行済約1.2億ETH
発行日2014年
時価総額ランキング2位(2024年2月6日時点)
時価総額約41.6兆円(2024年2月6日時点)
主な用途DAppsの開発
スマートコントラクトの開発
分散金融サービス(DeFi)の構築
分散型組織(DAO)の構築
NFTの発行・取引
NFTゲームの構築
新規トークンの発行と流通

イーサリアムは、DAppsやスマートコントラクトのプラットフォームとして開発されました。新規のトークンを発行する機能も備えており、さまざまなアプリケーションを構築する基盤になっています。

イーサリアムを使って構築されたサービスは多種多様です。

Uniswapなどの分散型取引所(DEX)、AaveなどのDeFi(分散金融)、NFTの発行や取引、数多くのNFTゲームなど、イーサリアムの上で展開されているプロジェクトは数えきれません

トランザクションが集中するとガス手数料の高騰やパフォーマンスの低下が起こる課題(スケーラビリティの問題)を長く抱えていますが、継続的な開発により徐々に改善されつつあります。

イーサリアムの現物ETFが、2024年の5月にも米国で承認される可能性も取りざたされており、これからさらに伸びることが見込まれています。

ソラナ(SOL)

ソラナ公式サイト

ソラナ(SOL)のスペック
名称ソラナ
テッカーシンボルSOL
発行上限限定無し
発行済約5.6億SOL
発行日2020年
時価総額ランキング5位(2024年2月6日時点)
時価総額約4.2兆円(2024年2月6日時点)
主な用途DAppsの開発
スマートコントラクトの開発
分散金融サービス(DeFi)の構築
NFTの発行・取引
NFTゲームの構築
分散型ストレージ

ソラナは、イーサリアム同様にDAppsやスマートコントラクトのプラットフォームを目指して開発されています。

イーサリアムのスケーラビリティ問題を解消したいわゆるイーサリアムキラーで、高速かつ低コストで利用可能です。イーサリアムをはじめとしたさまざまなブロックチェーンとは、ブリッジ機能による相互連携を目指しています。

分散型取引所(DEX)のJupiter、NFTマーケットプレイスのMagic Eden、音楽配信のAudiusなど、ソラナ上で稼働するアプリケーションは多岐にわたっています

2020年に発行された比較的新しい仮想通貨ですが、イーサリアムキラーの中では最も注目されている仮想通貨です。

チェーンリンク(LINK)

チェーンリンク公式ページ

チェーンリンク(LINK)のスペック
名称チェーンリンク
テッカーシンボルLINK
発行上限10億LINK
発行済10億LINK
発行日2017年
時価総額ランキング10位(2024年2月6日時点)
時価総額約1.7兆円(2024年2月6日時点)
主な用途分散型オラクルネットワーク

ブロックチェーンの最大の課題の一つに、ブロックチェーン外のデータへのアクセスができない点があります。

現実世界とブロックチェーンを連携させるには現実世界のデータを信頼できる形でブロックチェーンに取り込むことが必要です。これを可能にする仕組みがオラクルです。

チェーンリンクはこのオラクルの仕組みを分散型で提供するネットワークで、そこで使用される通貨がLINKです。同様の用途を持つものの中では最も広がっており、保険やサプライチェーンの領域で利用されています。

仮想通貨の応用領域が広がるにつれてオラクルの役割は今後一層重要になることが予想されます。仮想通貨全体の進展とともにチェーンリンクが伸びる可能性は高いと言えます。

ポリゴン(MATIC)

ポリゴン公式ページ

ポリゴン(MATIC)のスペック
名称ポリゴン
テッカーシンボルMATIC
発行上限100億MATIC
発行済100億MATIC
発行日2017年11月
時価総額ランキング14位(2024年2月6日時点)
時価総額約1.1兆円(2024年2月6日時点)
主な用途DAppsの開発
分散金融サービス(DeFi)の構築
NFTの発行・取引
分散型組織(DAO)の構築

イーサリアムの課題を解決する方式には、ソラナのようなイーサリアムキラーではなく、ポリゴンのような「レイヤー2」と呼ばれる別の方法があります。

レイヤー2は、レイヤー1であるイーサリアムと連携してイーサリアムの負荷を軽減することで、ネットワーク全体のパフォーマンスを上げることを目指します。

ポリゴンはレイヤー2ソリューションの中で現在最も成功しているもののひとつです。分散型取引所(DEX)のQuickSwap やDeFiのPlycatFinanceなど、さまざまなアプリケーションがポリゴン上で稼働しています。

ポリゴンで使用される基軸通貨がMATICです。ポリゴンのネットワーク内での支払いやガバナンスに使用されており、今後ポリゴンに注目が集まるにつれて伸びていくことが期待できる仮想通貨です。

仮想通貨は無数に存在する

ここまで紹介してきたプロジェクトは、大手のプロジェクトとなっており、時価総額が低くポテンシャルの高いプロジェクトはまだ他に多数あります。

初心者の方は、まず代表的な通貨を購入し、実際にWeb3のエコシステムを体験してみてから、さらに選択肢の幅を広げても良いかもしれません。

Crypto Timesでは、最先端のリサーチ情報を提供するCT Analysisというレポートサービスを提供しています。

「代表的なプロジェクトだけでなくもっとマニアックで優れたプロジェクトを知りたい」といった方はぜひ登録してみてください。(CT Analysisを見る

おすすめの仮想通貨取引所

様々な仮想通貨を取引できるおすすめの仮想通貨取引所はBitgetです。

Bitgetはどんな仮想通貨取引所?
  • 取り扱い通貨の種類が多い大手海外取引所
  • 125倍までのハイレバレッジの取引ができる
  • ハイパフォーマンスなトレーダーのコピートレードができる
  • しっかり日本語対応された使いやすいサイト
  • ハウストークンBGBを使えばお得に取引可能

Bitgetは2018年創設の海外の仮想通貨取引所で、取り扱い通貨数は600種を超える豊富さとなっており仮想通貨に関する現物・先物などの取引サービスだけでなく、ステーキングなど、多様なサービスがBitgetに集約されています。

Bitgetの公式サイトはこちら

まとめ

仮想通貨の将来性とおすすめ銘柄のまとめ
  • ビットコインの半減期やETF化が仮想通貨全体の追い風になる
  • DeFi・メタバース・NFTなどの応用事例の拡大が仮想通貨全体を牽引する
  • 各国の規制の動きや不正流通・大規模破綻などがリスク要因
  • 銘柄を絞る際は、時価総額の大きさや将来性のある用途が明確なものを選ぶ
  • 特定の銘柄を選ぶときは、ロードマップや開発資金についても確認する

この記事では、仮想通貨全体の将来性や、今後伸びることが期待されるおすすめの銘柄について解説しました。

仮想通貨の領域全体は、これまでも様々な状況の変化にもまれながらも、応用事例を積み重ねて着実に成長しています。多少の浮き沈みがあっても、このトレンドは今後も維持されると期待してよいでしょう。

しかし、個別の銘柄がすべて同じように成長するわけではありません。あまたある仮想通貨のほとんどは停滞し、消えていく運命にあります。

仮想通貨全体のトレンドを踏まえながら、個々の銘柄の特性をしっかり見極めて、投資する仮想通貨を選びましょう。

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