仮想通貨は今後どうなる？将来性があるおすすめ銘柄を紹介！【初心者向け】
さっちゃん【CRYPTO TIMES公式ライター】
「ビットコインってまだ上がるの？」「仮想通貨の種類多すぎて、どれを選べばいいか分からない…」
そんな悩みをお持ちのあなたへ。仮想通貨が登場して15年以上、山あり谷ありの歴史をたどりながらも市場は成長を続けています。
しかし、玉石混同の仮想通貨市場で、どの銘柄に投資すべきか迷うのも当然です。
この記事では、仮想通貨全体の将来性を見据えつつ、初心者の方でも安心して始められる「伸びしろ抜群のおすすめ銘柄」を厳選して解説します。
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仮想通貨全体の今後の伸びに影響する5つの要因
最初に、仮想通貨全体の今後について解説します。
仮想通貨全体の伸びを左右するポイントを5つあげたので、ひとつひとつ確認していきましょう。
- 仮想通貨全体の今後の伸びに影響する5つの要因
ビットコインが4回目の半減期を迎えた
2024年8月28日時点で仮想通貨の数は9,000種類以上にのぼりますが、そのなかでもビットコインの影響力は格別です。
仮想通貨全体の時価総額の半分以上を占め（2024年8月時点）、仮想通貨の取引において基軸通貨の役割を担うビットコインの動向は、仮想通貨全体のトレンドを大きく左右します。
ビットコインに関する直近の大きなイベントとして、2024年の4月に実施された半減期があります。
過去の3度の半減期では、発生前後からビットコインの価格が大きく上昇し始め、それにつられるように多くの仮想通貨の価格が上がって行きました。
例えば、2020年5月の半減期では価格の上昇が1年半続き、ビットコインは2021年11月に最高値をつけました。そして、他の多くの仮想通貨の過去のピークも同じ時期に発生しています。
4回目の半減期以降、これまでと同じようなトレンドをたどるかは未知数ですが、仮想通貨全体に影響する最大のファンダメンタルがビットコインの半減期です。
- ビットコインの半減期とは？
- マイニング報酬として支払われるビットコインの新規発行額が、半減するタイミングのことを指します。ビットコインの新規発行枚数が減少するため、価格を押し上げる要因になると言われています。
ビットコインとイーサリアムのETF承認の影響
仮想通貨市場全体に影響力のあるビットコインに関しては、2024年の1月10日に現物のETFがついにアメリカの証券取引委員会（SEC）によって承認されたというニュースがありました。
さらに、ビットコインに次ぐ時価総額を持ち、DAppsやDeFiのプラットフォームとして影響力が大きいイーサリアムの現物ETFもSECによって承認されました。
仮想通貨がETF化されることにより、仮想通貨特有の知識や面倒な資産管理が不要となり、通常の株式と同様に取引が可能になります。
これまで仮想通貨に踏み込むのをためらっていた機関投資家がETFを介して市場に参入し、多くの資金が流入することが予想されます。
ビットコインとイーサリアムの現物ETFの登場は、仮想通貨全体のこれからの盛り上がりを支える大きな要因になるでしょう。
- ETFとは？
- ETFはExchanged Trade Fund（上場投資信託）の略です。株式・債券や金などの商品に連動した株式市場で取引可能な投資商品で、通常の株式と同様に手軽で低コストに取引できます。
DeFi・メタバース・NFTなどのアプリケーションの拡大
仮想通貨が今後大きく伸びるためには、将来性のある応用分野が多岐に広がっていることが重要です。
仮想通貨を基盤にして多くの具体的なアプリケーションが立ち上がり、成長していくことで、仮想通貨の健全な成長が見込めます。
DeFi（分散型金融）は、多くの実現例が出てきた注目の分野です。通常の中央集権的な金融機関を介さない新たな金融の形として、今後も広がっていくでしょう。
仮想空間上での新たな社会の基盤となるメタバースは、その基軸通貨として仮想通貨を採用しています。メタバースの中でのビジネスが広がるにつれて、仮想通貨の成長も加速されるでしょう。
2021年の盛り上がり以来、NFT（Non Fancible Token）に対する注目度は低下していますが、その存在意義に疑いはなく、NFTゲームやメタバースの進展に伴い、再び注目が集まることが予想されます。
これらのアプリケーションは、今後も実例を増やして徐々に大きな領域に拡大します。仮想通貨全体も、それにともなって淘汰を繰り返しながら成長していくはずです。
仮想通貨に対する各国の規制強化の動向
| 米国 | CFTC（商品先物取引委員会）およびSEC（証券取引委員会）による監視と規制 AML（マネーロンダリング防止法）とCFT（テロ資金供与防止法）の法令順守 |
|---|---|
| EU | 仮想通貨関連業者に対するライセンス制度 マネーロンダリング対策のための指令強化 |
| 中国 | 仮想通貨取引所による取引の禁止 ICO（Initial Coin Offering）の禁止 CBDC（中央銀行デジタル通貨）の推進 |
| 日本 | 仮想通貨交換業者の登録制度 AML（マネーロンダリング防止法）とCFT（テロ資金供与防止法）の法令順守 ICO（初期コインオファリング）の認可制度 |
仮想通貨の将来性に対する大きなリスクのひとつが、各国の規制方針の変更です。
消費者保護や、詐欺・マネーロンダリングなどの犯罪行為防止の観点から、それぞれの国が独自のルールで仮想通貨そのものやその関連事業を規制しています。
仮想通貨の関連活動が盛んな国で規制に関する大きな方針転換があった場合、仮想通貨全体に影響が出る場合がよくあります。
例えば、中国政府は2017年以降仮想通貨に対して厳しい規制をかけるようになりました。これにより中国国内で活動していた多くの仮想通貨関連事業が撤退したり拠点を海外に移したりして、混乱を招いています。
また、2023年には、米国証券取引委員会（SEC）が多くの仮想通貨を未登録の証券と判断して上場廃止を求めたことにより、大手の仮想通貨取引所がそれに応じて複数の通貨ペアの上場を廃止するといった事例もありました。
規制がすべてマイナスに働くわけではありませんが、影響力が大きな国による規制方針の転換には敏感になっておく必要があります。
大きな不正流出事件や大規模取引所の破綻による信頼性低下の可能性
| 名称 | 発生時期 | 被害内容 |
|---|---|---|
| マウントゴックス事件 | 2014年 | 約85万BTC（当時の価格で約4億5,000万ドル）が流出 マウントゴックス社は破綻 |
| ビットフィニックス事件 | 2016年 | 約12万BTC（当時の価格で約7,200万ドル）が流出 |
| コインチェック事件 | 2018年 | 約5億ドルが流出 |
| バイナンス事件 | 2019年 | 約7,000BTC（当時の価格で約300万ドル）が流出 |
| FTX破綻 | 2022年 | 数兆円規模の負債を抱えて破綻 |
仮想通貨のこれからの成長にマイナスとなる重要なリスクに、大きな不正流出事件や大規模取引所の破綻などがあげられます。
2020年以前はまだ仮想通貨取引所のセキュリティ対策が未熟で、当局の規制も十分ではなかったため、大規模な流出事件がたびたび発生しました。
特に、最初の大規模不正流出となったマウントゴックス事件は、その後の仮想通貨価格低迷の引き金となりました。
2020年以降は大規模な不正流出事件は少なくなりましたが、FTXによる数兆円規模の破綻があり、こちらも仮想通貨に対する深刻な信用不安につながっています。
これらの事件の発生を事前に察知することは困難ですが、今後もいつ発生してもおかしくないので、日ごろから頭に入れておくことは重要です。
これから伸びる銘柄を予想するための5つのポイント
今後仮想通貨全体に注目が集まり大きく伸びた場合でも、すべての銘柄が同様の傾向になるわけではありません。
仮想通貨全体が上昇する中でも、多くの仮想通貨は停滞し、淘汰されていくので、投資する具体的な銘柄は慎重に決める必要があります。
ここでは、これから伸びていく具体的な銘柄を予想するためのポイントを5つ紹介します。
- これから伸びる銘柄を予想するための5つのポイント
時価総額が高く十分な流動性が期待できる
| 順位 | 銘柄 | 時価総額 |
|---|---|---|
| 1位 | ビットコイン（BTC） | 約170兆円 |
| 2位 | イーサリアム（ETH） | 約43兆円 |
| 3位 | テザー（USDT） | 約17兆円 |
| 4位 | ビルドアンドビルド（BNB） | 約11兆円 |
| 5位 | ソラナ（SOL） | 約10兆円 |
これから伸びる可能性の高い仮想通貨を見極めるための最初のポイントは、時価総額です。
時価総額が高ければ、それだけ広く使われており市場の認知と信頼を受けている証明になります。機関投資家の注目を集めることも多く、仮想通貨全体の動きを牽引する存在です。
また、時価総額が高い通貨は流動性が確保できているため、突発的な値動きが起こりにくく、取引所での正常な取引が維持されやすいというメリットもあります。
特に、初心者は時価総額を十分意識して仮想通貨を選びましょう。
将来性が期待できるアプリケーションが具体化されている
仮想通貨が安定的に成長するためには、その仮想通貨を使用する具体的なアプリケーションが存在し、それにしっかりとした将来性が見込めることが重要です。
イーサリアムが良い事例で、時価総額は*43兆円にまで届いています。*2024年8月時点
これに対してミームコインのように、具体的なアプリケーションが存在しない通貨も多くありますが、著名人の発言などの表面的な動きに左右される不安定な存在にとどまります。
DeFiやDEX、メタバースやNFTそしてゲームなど、仮想通貨が関わるアプリケーションは無数にあります。銘柄の選定には入念なリサーチが必須となるため自分が関心のある分野を中心に仮想通貨を選ぶのがおすすめです。
多くのプロジェクトやトークンのプラットフォームである
伸びる仮想通貨を選ぶための次のポイントは、多くのプロジェクトやトークンのプラットフォームになっているかです。例えば、以下のプロジェクトのトークンです。
- イーサリアム
- ソラナ
また、最近ではビットコインでもOrdinalsやレイヤー2（サイドチェーン）なども登場しており、エコシステムの拡大が期待されています。
単一の用途を担う仮想通貨は、広がりが限定されるので成長の速度も規模も小さい割に、リスクが大きい傾向があります。
これに対してプラットフォームとなっている仮想通貨は、その上でより多くのプロジェクトが相互に連携しながら成長していくことで、大きな規模で加速度的に成長していく可能性が高いと言えます。ここ数年を見ても2020年に50~60万円代だったビットコインは2024年4月時点で1,000万円を超えており、15倍~20倍のパフォーマンスを出しています。
プロジェクトを継続する十分な資金が調達できる
- 仮想通貨プロジェクトの主な資金調達方法
-
- コミュニティからの寄付などの支援
- トークンセール
- 特定の企業・団体からの出資
- 特定の企業・団体とのパートナーシップ契約
- 仮想通貨のエコシステムからの流入（手数料など）
仮想通貨のプロジェクトが活発に活動するためには、十分な資金が集まっていることが必須です。資金調達に苦慮したプロジェクトは活動が停滞し、注目度も落ちて下落していきます。
資金調達の方法は様々です。それぞれの仮想通貨によって採用している方法が異なります。
例えば、ビットコインは、Bitcoin Coreとして知られるオープンソースソフトウェアプロジェクトが中心となり、コミュニティの支援によって成り立っています。
イーサリアムは、立ち上がりはクラウドファンディングでした。その後はイーサリアム財団が中心となり、企業・団体とのパートナーシップを進めています。
立ち上がり時はベンチャーキャピタルなどからの出資を受け、初期のトークンセールで勢いがあっても、しばらくすると資金調達に苦しんで停滞してしまうのは、よくある状況です。
資金が豊富であれば開発者や一般ユーザーを呼ぶこむための施策も打てるケースもあるため、プロジェクトがどれくらいの資金を持っているのかは常にチェックしておきましょう。
プロジェクトのロードマップが明示されている
仮想通貨のプロジェクトは、通貨が発行されたらそれで終わりではありません。さまざまな課題や市場の要求に答えて常に改善を継続していくことが必要です。
優良な仮想通貨の多くは、改善の計画を具体的なロードマップに落とし込み、それを達成する活動を継続しています。計画の進捗は頻繁にレビューされ、ロードマップは常に更新されていきます。
プロジェクトのロードマップに具体性が欠けていたり、ロードマップはあっても古いままだったりする場合は、投資するのは避けましょう。
発行当初は勢いがあった通貨でも、活動が長期間停滞していたり、休眠状態だったりすることはよくあります。
今後上がる見通しの初心者におすすめの仮想通貨
ここまでは、これから伸びる銘柄を見極めるためのポイントを説明してきました。
投資する銘柄を選ぶときに確認すべき項目が、イメージできてきましたよね。
ここからは、今後伸びる可能性の高いおすすめの銘柄を紹介していきましょう。
- 今後上がる見通しの初心者におすすめ仮想通貨
ビットコイン（BTC）
| 名称 | ビットコイン |
|---|---|
| テッカーシンボル | BTC |
| 発行上限 | 2,100万BTC |
| 発行済 | 約1,956万BTC |
| 発行日 | 2009年1月3日 |
| 時価総額ランキング | 1位（2024年8月28日時点） |
| 時価総額 | 約170兆円（2024年8月28日時点） |
| 主な用途 | 決済手段 価値保全手段 送金手段 仮想通貨取引の基軸通貨 一部国家の法定通貨や代替通貨 |
ビットコインは最初の仮想通貨で、最大の時価総額を持ち最も影響力があります。
2009年の発行開始以来、単なる決済手段としてだけでなく、重要な価値保全手段として金と比較されるまでに成長しました。
現在では多くの仮想通貨取引所での取引の基軸通貨になっており、エルサルバドルなどの一部の国ではビットコインを法定通貨にしています。
2024年1月に米国でビットコインの現物ETFが初めて認められたのは、記憶に新しいニュースです。今後、これまで仮想通貨には踏み込んでこなかった機関投資家の資金がビットコインに流入してくることが見込まれます。
2024年4月に4回目の半減期を迎え、新規のビットコインの発行量が半減します。過去の事例では、半減前後から価格が大きく上昇しているため、今回もその再現が期待されています。
イーサリアム（ETH）
| 名称 | イーサリアム |
|---|---|
| テッカーシンボル | ETH |
| 発行上限 | 限定無し |
| 発行済 | 約1.2億ETH |
| 発行日 | 2014年 |
| 時価総額ランキング | 2位（2024年8月28日時点） |
| 時価総額 | 約43兆円（2024年8月28日時点） |
| 主な用途 | DAppsの開発 スマートコントラクトの開発 分散金融サービス（DeFi）の構築 分散型組織（DAO）の構築 NFTの発行・取引 NFTゲームの構築 新規トークンの発行と流通 |
イーサリアムは、DAppsやスマートコントラクトのプラットフォームとして開発されました。新規のトークンを発行する機能も備えており、さまざまなアプリケーションを構築する基盤になっています。
イーサリアムを使って構築されたサービスは多種多様です。
Uniswapなどの分散型取引所（DEX）、AaveなどのDeFi（分散金融）、NFTの発行や取引、数多くのNFTゲームなど、イーサリアムの上で展開されているプロジェクトは数えきれません。
トランザクションが集中するとガス手数料の高騰やパフォーマンスの低下が起こる課題（スケーラビリティの問題）を長く抱えていますが、継続的な開発により徐々に改善されつつあります。
イーサリアムの現物ETFが、2024年7月に承認されており、既存投資市場のプレイヤーからの認知も日々向上しています。
ソラナ（SOL）
| 名称 | ソラナ |
|---|---|
| テッカーシンボル | SOL |
| 発行上限 | 限定無し |
| 発行済 | 約5.6億SOL |
| 発行日 | 2020年 |
| 時価総額ランキング | 5位（2024年8月28日時点） |
| 時価総額 | 約10兆円（2024年8月28日時点） |
| 主な用途 | DAppsの開発 スマートコントラクトの開発 分散金融サービス（DeFi）の構築 NFTの発行・取引 NFTゲームの構築 分散型ストレージ |
ソラナは、イーサリアム同様にDAppsやスマートコントラクトのプラットフォームを目指して開発されています。
イーサリアムのスケーラビリティ問題を解消したいわゆるイーサリアムキラーで、高速かつ低コストで利用可能です。イーサリアムをはじめとしたさまざまなブロックチェーンとは、ブリッジ機能による相互連携を目指しています。
分散型取引所（DEX）のJupiter、NFTマーケットプレイスのMagic Eden、音楽配信のAudiusなど、ソラナ上で稼働するアプリケーションは多岐にわたっています。
2020年に発行された比較的新しい仮想通貨ですが、イーサリアムキラーの中では最も注目されている仮想通貨です。
チェーンリンク（LINK）
| 名称 | チェーンリンク |
|---|---|
| テッカーシンボル | LINK |
| 発行上限 | 10億LINK |
| 発行済 | 10億LINK |
| 発行日 | 2017年 |
| 時価総額ランキング | 14位（2024年8月28日時点） |
| 時価総額 | 約1兆円（2024年2月6日時点） |
| 主な用途 | 分散型オラクルネットワーク |
ブロックチェーンの最大の課題の一つに、ブロックチェーン外のデータへのアクセスができない点があります。
現実世界とブロックチェーンを連携させるには現実世界のデータを信頼できる形でブロックチェーンに取り込むことが必要です。これを可能にする仕組みがオラクルです。
チェーンリンクはこのオラクルの仕組みを分散型で提供するネットワークで、そこで使用される通貨がLINKです。同様の用途を持つものの中では最も広がっており、保険やサプライチェーンの領域で利用されています。
仮想通貨の応用領域が広がるにつれてオラクルの役割は今後一層重要になることが予想されます。仮想通貨全体の進展とともにチェーンリンクが伸びる可能性は高いと言えます。
トンコイン（TON）
| 名称 | トンコイン |
|---|---|
| テッカーシンボル | TON |
| 発行上限 | - |
| 発行済 | 51億TON |
| 発行日 | 2021年8月 |
| 時価総額ランキング | 10位（2024年8月28日時点） |
| 時価総額 | 約2兆円（2024年8月28日時点） |
| 主な用途 | TONチェーン上の手数料 分散金融サービス（DeFi）の利用 NFTの発行・取引 テレグラムの広告収入 |
トンコイン (TON)は、月間アクティブユーザー9億人を誇る世界最大級のメッセージングアプリ「Telegram」発のブロックチェーンプロジェクトの仮想通貨です。
2018年にTelegram創業者らによって開発が始められました。当時の通貨$GRMでのICO（資金調達方法の一種）では17億ドルという史上最大規模の資金調達を成功させましたが、SECによる提訴で敗訴し、資金は返金。その後、有志メンバーによって引き継がれ現在のTONに至っています。
TONは、従来のブロックチェーンプロジェクトとは異なり、すでに数億人規模のユーザーが使用しているメッセージングアプリのTelegramと統合する形で開発が進められており、ユーザーはTelegramのアプリから仮想通貨の送金やDeFiの利用、ブロックチェーンゲームのプレイなどが行えます。
Web3領域ではユーザーのオンボーディング（自分たちの分野にユーザーを呼び込むこと）が課題として挙げられるなか、TONはこの課題をクリアする可能性を最も秘めているプロジェクトと言えます。
仮想通貨は無数に存在する
ここまで紹介してきたプロジェクトは、大手のプロジェクトとなっており、時価総額が低くポテンシャルの高いプロジェクトはまだ他に多数あります。
初心者の方は、まず代表的な通貨を購入し、実際にWeb3のエコシステムを体験してみてから、さらに選択肢の幅を広げても良いかもしれません。
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- Bitgetはどんな仮想通貨取引所？
-
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Bitgetは2018年創設の海外の仮想通貨取引所で、取り扱い通貨数は600種を超える豊富さとなっており仮想通貨に関する現物・先物などの取引サービスだけでなく、ステーキングなど、多様なサービスがBitgetに集約されています。
まとめ
- 仮想通貨の将来性とおすすめ銘柄のまとめ
-
- ビットコインの半減期やETF化が仮想通貨全体の追い風になる
- DeFi・メタバース・NFTなどの応用事例の拡大が仮想通貨全体を牽引する
- 各国の規制の動きや不正流通・大規模破綻などがリスク要因
- 銘柄を絞る際は、時価総額の大きさや将来性のある用途が明確なものを選ぶ
- 特定の銘柄を選ぶときは、ロードマップや開発資金についても確認する
この記事では、仮想通貨全体の将来性や、今後伸びることが期待されるおすすめの銘柄について解説しました。
仮想通貨の領域全体は、これまでも様々な状況の変化にもまれながらも、応用事例を積み重ねて着実に成長しています。多少の浮き沈みがあっても、このトレンドは今後も維持されると期待してよいでしょう。
しかし、個別の銘柄がすべて同じように成長するわけではありません。あまたある仮想通貨のほとんどは停滞し、消えていく運命にあります。
仮想通貨全体のトレンドを踏まえながら、個々の銘柄の特性をしっかり見極めて、投資する仮想通貨を選びましょう。
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