CT Analysis DeFi 『2023年7月 DeFi市場レポート』を公開
Crypto Times 編集部
CRYPTO TIMESが提供するリサーチレポートコンテンツ『2023年7月度版 DeFi市場レポート』を公開しました。
今回のマンリーレポート及び過去配信の140本以上のレポートは、CT Analysisのホームページ(https://ct-analysis.io/)よりご覧いただけます。
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— CRYPTO TIMES@暗号資産・ブロックチェーンメディア (@CryptoTimes_mag) April 3, 2023
目次
『CT Analysis』が提供する『2023年7月 DeFi市場レポート』に関して
CT Analysis DeFiは、2021年9月より配信開始のDeFiの市況や主要プロジェクトの動向などを手軽に確認するためのマンスリーレポートになります。
データを中心とした定点観測、考察がメインとなっており3~5分程度で読める内容となっていますので、ぜひ一度ダウンロードしてみてください。月初の配信を予定しています。
マーケット概観と定点データ
クリプト市場は30,000ドル付近を推移するレンジ相場となりました。
6月のBTC現物ETF申請で、CMEなどを中心としてポジションが積み上げられましたが、この回答は8月の後半~24Q1ごろの結果が期待されており、材料のない極めてボラティリティの小さな相場となりました。
Multichainのブリッジでは、1.25億ドル規模のアセットの異常転送が起きており、 公式の発表によれば、マルチシグの実質的な保有者である、Multichain CEOが警察に拘束されていると発表されています。
DeFiでは、月末にCurve Financeの記述言語Vyperの過去のいくつかのバージョン の脆弱性を要因としたハッキングが起きています。被害が、ステーブルなどを含まない一部のプールに限られていたことなどを背景として、影響が大幅に波及す る自体は免れています。
Curve Finance
Curve FinanceがVyperのいくつかのバージョンにおけるコンパイラの脆弱性を突かれ、一時88億円相当が流出しました。以下は事件のサマリーになります。
- 7月30日に、以下の4つのCurveの流動性プールがリエントランシー攻撃を受けた
- Curveのコントラクトが記述されるVyperと呼ばれる言語の古いバージョンにおいて、リエントランシーの脆弱性が突かれる形に。
- 対象となったVyperのバージョン(0.2.15, 0.2.16, 0.3.0.)を採用し、WETH(ERC20)ではなくETHをそのまま扱うプールが攻撃の対象となった。
- 執筆時点で、合計$61.7m(~88.4億円)相当の資産が流出しているが、ホワイトハットにより、うち67%相当が返却されている
- CRV/ETHのプールの攻撃者からは資産の返還は行われておらず、Curveのアドレスから資産の転送を求める交渉が、トランザクションを通じておこなわれている ことがわかる(TX)。
Ethereum レイヤー2
OptimismのアクティビティがWorldcoinのローンチの影響を受けて大きく増加しており、Arbitrumを捲る結果となっています。
Worldcoin自体は週次の報酬請求などもあり、WLD保有ユーザーにより経済圏が活性化する可能性があります。
CoinbaseやopBNB, PGN, Zoraなど、Superchain周りも大きなプレイヤーが参入し始めています。
レポートではこの他にもDeFiの主要なマーケット、プロダクトの動向、レイヤー2やマルチチェーンの動きなども含めて解説しています。
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CT Analysisについて
2020年2月12日より暗号通貨/ブロックチェーン専門メディアCRYPTO TIMES ( https://crypto-times.jp )が提供開始した、暗号通貨/ブロックチェーンの分野に特化したリサーチレポートコンテンツです。
今後、暗号通貨/ブロックチェーン分野は更に注目が集まることが予想されるものの、技術者から投資・事業家まで様々な参加者がおり、各々の求める情報は見つけづらく、また議論は英語で行われることが多いため、リサーチコストが高くなる傾向があります。
CT Analysisでは、5年間業界に携わりながら運営してきた知見やデータを活用して一般ユーザーから事業者まで、幅広いデータ・分析需要に応えることを目標として、専門性とわかりやすさを追求したリサーチ・レポートを提供していきます。
また、パートナー企業の強みを生かしたリサーチレポートも提供しており、オンチェーンデータやオフチェーンデータ、クリプト市場に関するセンチメントデータ、ユーザーの予測を機械学習で最適化したデータなどの情報を使ったレポートの配信も予定しています。また、これらは日本だけでなく、世界各国の情報も取り入れたコンテンツの配信を予定しています。