インドでブロックチェーンや暗号通貨の教育が活発化していることがわかりました。

インド経営大学アーメダバード校(IIMA)のAnuj Kapoor助教授が海外メディアForkastに語った内容によると、現在IIMAでビットコインとブロックチェーン技術に関する選択科目の授業が提供されており、入学生の中で人気科目になるとしています。

また、Google現CEOのサンダー・ピチャイ氏の母校としても知られるインド工科大学でも、ブロックチェーンに関する12週間のオンラインコースが提供されています。

naukri.comのサイト。求人が11万件以上ある | 画像引用元：https://www.naukri.com/blockchain-jobs?k=blockchain

インド国内では、ブロックチェーン人材の求人も増えており、「Linkedin India」では1万件以上、インドの大手求人サイト「naukri.com」では、11万件以上の求人が掲載中。

さらに求人サイト「Monster.com」では、インド国内でのブロックチェーン開発者やプロダクトマネージャーを探すために、JPモルガンなどが約700件の求人情報を掲載しています。

インドの暗号取引所Unocoin CEOのSathvik Vishwanath氏は下記のように語っています。

“「4～6年後には、経験豊富で学術的な訓練を受けたブロックチェーンエンジニアが誕生するでしょうが、現在のところ、これは非常に新しい技術でこれを学業で身につけていないためエンジニアは不足しています。約3年前からブロックチェーンのコースを提供する教育機関が急増しているのを目撃しています。」” – 引用元：forkast

さらに、インド工科大学のSandip Chakraborty准教授は「ブロックチェーンの力を借りて新しい技術やシステムを開発しようとしているインドのような国では、今後数年間は専門家や採用担当者の関心が続くと考えている。」と、今後のインドの動向について考えを述べました。

先月、インドは、暗号通貨やNFTの所得税率として30%を計画していると発表。さらに、デジタルルピーの導入も検討しているとしています。

インドが暗号通貨やNFTに対しての所得税率30%を計画。デジタルルピー導入も進む

記事ソース：forkast