ビットコイン、今後6〜18カ月で過去最高値回復か｜複数の指標が底打ちを示唆

ビットコイン（BTC）が8万ドル前後で推移するなか、今後6〜18カ月で過去最高値の12万5,000ドル水準を回復する可能性が指摘されています。

米暗号資産投資会社Galaxyのリサーチ責任者Alex Thorn氏は6月末に記録した安値が今回の弱気相場の底だったとの見方を示しました。過去の価格推移や機関投資家の保有動向を踏まえ、現在は次の上昇局面に向けた買い集めの段階にあると分析しています。

根拠の一つが過去の弱気相場で重要な節目となってきた50週移動平均線です。ビットコインは2025年11月から44週間にわたり同水準を下回っていましたが、今年9月に上回り、10月18日まで5週連続で週足の終値が維持されました。

BINANCE:BTCUSDチャートを表示Bitcoin price by TradingView

Galaxyの分析レポートによると、過去に50週移動平均線を20週間以上下回った後、再び上抜けた事例は4回あります。いずれも底値を付けた後の回復局面でその後1年間の上昇率は55〜1,497％に達しました。

また、過去3回の半減期サイクルでは半減期から777〜912日後に底値を記録しています。今回は6月末の安値が半減期から802日目に相当し、過去の相場循環ともおおむね一致しています。

大口投資家の売り圧力が低下、長期資金の流入にも注目

長期保有者による売り圧力も弱まっています。5年以上動いていなかったビットコインの月間移動量は2024年の約6万7,000BTCから2025年には約4万7,000BTC、2026年には約3万4,000BTCまで減少しました。移動が必ずしも売却を意味するわけではありませんが、長期保有者による供給圧力の低下を示唆しています。

投資家構成にも変化が見られます。米国の現物ビットコインETFでは短期売買を行うヘッジファンドが保有を縮小する一方、資産運用会社や政府系ファンドが買い増しています。Thorn氏は長期資金の比率が高まることで株式市場の変動に伴う売り圧力が弱まる可能性を指摘しました。

さらに、米国の財政赤字や政府債務の拡大も発行上限のあるビットコインの投資価値を支える要因と分析。ただし、週足終値で50週移動平均線の約7万6,540ドルを下回り、1カ月以内に回復できなかった場合は底打ちシナリオの見直しが必要としています。

記事ソース：Galaxy (1) (2)