米半導体株の反発は日本に波及するか？SOX3%高も2日の急落と相殺

米国株式市場で11月3日、半導体株が反発しました。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は前日比3%近く上昇し、5営業日ぶりのプラスとなりました。S&P500は0.3%高の7567.72、ナスダック総合指数は0.8%高の2万5372.01で取引を終えています。中間選挙の投票日に当たるなか、AI関連銘柄への買い戻しが相場を支えた形です。

SOXは前日2日に3.37%下落して1万328.33となり4月下旬以来の安値をつけていました。チャールズ・シュワブによると、9月下旬からの下落率は約15%に達し、2025年半ば以来初めて200日移動平均線を割り込んでいました。AI投資の持続性やAI向けクラウド事業者の債務への懸念が売りの背景とされます。

米ヤフー・ファイナンスの集計では、半導体・メモリー株の時価総額は10月6日以降で約585兆円相当減少しています。

日本市場は3日が文化の日で休場となり4日が取引再開日です。東京エレクトロンやアドバンテスト、キオクシアホールディングス、ソフトバンクグループなどの半導体・AI関連株は米半導体株との連動性が高いとされています。休場前の2日の東京市場の取引終了後に米半導体株は大きく下げており、4日は2日の下落と3日の反発を同時に織り込むことになります。両日の騰落率から、SOXは10月30日の終値近くまで戻した水準と試算されます。

このため4日の日本市場では反発の勢いがそのまま波及するとは限らないと見られています。中間選挙で下院の大勢が早めに判明すれば不透明感の後退につながる一方、上院が接戦で長引けば様子見姿勢が強まる可能性もあります。開票速報とAI関連の材料の両方をにらみながらの取引となりそうです。