仮想通貨の5つの使い道を解説【あなたはいくつ知っていますか?】

仮想通貨の5つの使い道を解説【あなたはいくつ知っていますか?】

「仮想通貨ってどんな使い道があるの?」という疑問を持っている方は多いと思います。

最近になってよく耳にするようになった仮想通貨ですが、電子マネーとの違いや具体的な使い道などはどうもよく分からないですよね。

そこで本記事では「仮想通貨は電子マネーとどう違うか」「どんな使い道があるのか」などについてわかりやすく説明していきます。

具体的には、

・仮想通貨と電子マネーの違い
・仮想通貨の5つの使い道

という順で説明していきます。

2、3分で読める内容となっているので是非最後まで読んでみてください!

そもそも電子マネーと仮想通貨の違いってなに?

電子マネーと仮想通貨は似ているようで両者は全く異なります。

両者を分けているのは「特定の通貨を基軸にしているのかどうか」です。

電子マネーは、日本円など特定の通貨を基準にしてやり取りされています。

例えば、交通系電子マネーの「Suica」は日本円をチャージして、日本円と同じ扱いで自動販売機やコンビニで決済しますよね?

これは要するに「貨幣」である日本円を電子データ化しているだけで、結局は日本円を使っているのと同じであると言えます。

一方仮想通貨は、特定の通貨を基軸としているわけではありません。

例えば日本円からビットコインに替える場合、それは「チャージ」ではなく「両替」を行っているのです。

そのため、電子マネーと仮想通貨は似ているようで大きく異ります。

では、次に本記事のメインテーマである「仮想通貨にはどのような使い道があるのか」について説明していきましょう。

仮想通貨の5つの使い道

①ブロックチェーンの維持
 
②決済手段
 
③送金手段
 
④投資対象
 
⑤資金調達

ブロックチェーンの維持

仮想通貨の最大の使い道とも言えるのが「ブロックチェーンの維持」です。

ブロックチェーン技術ではマイナーと呼ばれる人達がデータ承認を行っているわけですが、その作業に対するインセンティブ(報酬)として仮想通貨が支払われています。

これは言い換えると、インセンティブである仮想通貨がなければブロックチェーンの維持は難しいと捉えることができます。

ちなみに、仮想通貨の王様であるビットコインのブロックチェーンでは、データ承認者に対して12.5BTC(約120万円分)が報酬として支払われています。

このように仮想通貨は、ブロックチェーン技術を支えるためのインセンティブとして大きな役割を担っているのです。

決済手段

仮想通貨は決済手段としても利用されています。

実際に日本や海外でもお店によってはビットコインでの買い物が可能です。(以下、ビックカメラの例)

画像引用元:www.biccamera.com

「でもビットコインは価格変動が激しいから決済手段としては使えないのでは?」と思う方もいるかもしれません。

確かに、日本のように国の通貨の信頼性が高い国では、今のボラティリティ(=価格変動性)が高いビットコインは決済手段としては優れているとは言えないでしょう。

ただし、ジンバブエやベネズエラといった国の通貨が安定していない国にとっては、ビットコインなどの仮想通貨は立派な決済手段となります。

仮想通貨は特定の国においては、決済手段としてしっかり機能しているのです。

送金手段

仮想通貨は送金手段としても利用されています。

仮想通貨は送り先のアドレスさえ分かれば、少ない手数料で24時間365日送金が可能です。

例えば、海外にいる友人にお金を送りたい場合、銀行から日本円を送ろうとすると多くの手数料と時間がかかってしまいます。

一方、仮想通貨であれば場所や時間は関係なく瞬時の送金が可能です。

「でも、送っている間に暴落などで価格が大きく変わってしまう可能性もあるのでは?」と思った方もいるかもしれません。

これについては、”Tether(テザー)”のような米ドルの価格と連動されている仮想通貨(=ステーブルコイン)を使えば、ボラティリティを気にすることなく送金が可能となります。

このように仮想通貨は、送金手段としても利用されているのです。

投資・投機対象

仮想通貨は投資・投機対象としての側面も持ち合わせています。

世界中の人達が投資や投機を目的として仮想通貨を持っています。

みなさんの記憶に新しい2017年末の「仮想通貨バブル」や、今投資家が注目している「ビットコインETFの承認問題」など、仮想通貨は常に投資や投機の対象として注目されています。

仮想通貨の元々のビジョンとは逸れていますが、仮想通貨はその存在自体が投資や投機の対象として見られてるのです。

資金調達

仮想通貨は企業やプロジェクトが資金調達をする際にも利用されています。

実際に2017、2018年には多くの企業やプロジェクトが仮想通貨を発行して多額の資金を調達しました。

時価総額第2位の仮想通貨”イーサリアム”も元々はICOによって資金調達が行われています。

仮想通貨による資金調達はICOからIEOへとその形態は変わりつつも、現在でも仮想通貨はプロジェクトや企業の資金調達の役割を担っています。

まとめ

まとめ・仮想通貨と電子マネーの違いは特定の通貨を基軸にしているかどうか

-仮想通貨の主な使い道は以下の5種類-

・ブロックチェーンの維持

・決済手段

・送金手段

・投資対象

・資金調達

一部では「仮想通貨やブロックチェーン技術はAIや5Gと並ぶような発明」とまで言われています。

それを表すかのように2017年末には「仮想通貨バブル」と呼ばれる現象がおき、ビットコインの価格は暴騰しました。

そんな注目の仮想通貨は今後一体どうなるのでしょうか。

以下の記事では、仮想通貨の「現在の市場」や「将来性」などについて詳しく解説しているので仮想通貨投資を考えてる方はしっかりと読んでおきましょう。

以上、最後まで読んでいただきありがとうございました。

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