仮想通貨の将来性を徹底解説！【参入はまだ遅くはない？】

「仮想通貨やブロックチェーンはAIと並ぶ発明だ」

仮想通貨は本格的に普及している感じはまだありません。

多くの方が仮想通貨の将来性が気になっているかと思います。

本記事では、仮想通貨の将来性を様々な金融市場と比較しながら紹介していきます。

具体的には下記です。

・現在の仮想通貨相場はどうなってる？
・「大手企業×仮想通貨」
・仮想通貨が今後普及するための3つのポイント
・著名人の仮想通貨に対するコメント
・仮想通貨を今から始めても遅くないの？

「仮想通貨が将来どうなるか知りたい」
「他の金融市場とどう違うか知りたい」

といった方は是非最後まで読んでみてください！

現在の仮想通貨相場はどうなってる？

(Blockchainからの引用)

「ビットコイン」の過去と現在の価格

ビットコイン(BTC)は2009年〜2012年の間1BTC=20ドル(約2,000円)ほどで取引されていました。

2013年に入ると1BTC=100ドル(約10,000円)を超えるほどにまで成長しました。

そして、2017年の4月あたり(画像オレンジ丸)からビットコインの価格は急激に上昇していき、2017年12月中旬には1BTC=19,290ドル(約200万円以上)になる「仮想通貨バブル」が到来しました。

しかし、その後わずか2ヶ月間の間に8000ドルから7000ドルまで価格が落ちていき、バブルは終焉しました。

バブル崩壊を経て安定期へ？

バブル崩壊というと「二度と価格が上がらない」というイメージがありますが、ビットコインに関しては「まだまだこれからなのではないか？」とも言われています。

なぜならビットコインのように一度バブルが崩壊したのにも関わらず、今も成長を続けている業界があるからです。

それが「IT業界」です。

以下はナスダック総合指数のチャートですが、1999年から2000年あたりにかけて大きく価格が上昇し、その後大きく下落しているのがわかります。

しかしご存知の通り、その後IT業界は大きく発達し現在では我々の生活になくてはならない存在になりました。

大きく値を下げ、ピーク時を超えた現在のビットコインは、根拠のない期待から生まれたバブルの時期から安定期に入ったという見方もできます。

今後が不透明だった2017年に比べて、相対的に市場を眺めることができるようになった現在は市場に参入するにはいい時期という見ることもできるというわけです。

市場規模の拡大

次にビットコインの市場規模に注目してみましょう。

以下の図は現在のビットコイン(右から2番目)や全ての仮想通貨(右から4番目)と他の市場規模を比較しています。

(howmuch.netから引用)

まず、仮想通貨と性質が似ている金市場(左から4番目)の時価総額と比べてみます。

金市場(左から4番目)の時価総額が7.8Tドル(約844兆円)なのに対して、全ての仮想通貨(右から4番目)の時価総額は202Bドル(約21兆円)となっています。

さらに、仮想通貨市場は時価総額が67.5Tドル(約7,310兆円)の株式市場(左から2番目)の0.3%にも満たない状況です。

仮想通貨はこれだけの話題になっており技術的にも認められているにも関わらず、他の伝統的な金融資産・商品と比べるとまだまだ仮想通貨の市場は小さいです。

市場規模がこれだけ小さいのにも関わらず大きな影響力を持っている仮想通貨は、まだまだ潜在的な力を持っていると言えるのではないでしょうｋ。

「大手企業×仮想通貨」最近の3つの特大ニュース

①Facebookが自社の仮想通貨の発行に乗り出す

巨大SNS企業のFacebookが自社開発の仮想通貨の発行を目論んでいることが2019年5月に明らかになりました。

2020年の第1四半期のローンチを目指して動いているようです。

現在のところ様々な批判や問題点があり実現には時間がかかりそうですが、巨大企業も注目していることから仮想通貨の持つ影響力が伺えます。

Facebookの仮想通貨、2020年のローンチを予定していることが明らかに

②LINEアプリから仮想通貨投資が可能に

皆さんもご存知の株式会社LINEが、自社のLINEアプリから仮想通貨を簡単に保有することができるサービス(BITMAX)を2019年9月にローンチしました。

BITMAXでは、LINE payを介して1000円という少額から仮想通貨の保有が可能となります。

仮想通貨投資がより手軽になることで、ますます仮想通貨が我々の生活に浸透していくことになるでしょう。

LINEアプリ上から利用できる仮想通貨取引サービス「BITMAX」のアンドロイド版が登場

③SBIがブロックチェーン技術搭載の送金アプリをリリース

仮想通貨の根幹技術のブロックチェーンにも注目が集まっています。

SBI Ripple Asiaの送金アプリ、MoneyTap(マネータップ)が提供開始

2018年10月にSBIがブロックチェーン技術を活用した送金アプリサービスを開始したことが話題になりました。このサービスにより24時間365日いつでも手数料が無料でユーザー間での送金し合うことができます。

このように仮想通貨やそれを支えるブロックチェーン技術は、世界を牽引する巨大企業が認めるほどの可能性があることが分かります。

ここまで読んでみて「是非に仮想通貨を始めたい！」と思った方は、以下の記事で詳しい始め方について解説されているので是非読んでみてください。

仮想通貨が今後普及するための3つのポイント

①ユースケースの拡大

これからますます、仮想通貨が受け入れられるために必要な3つのポイントをお伝えします。

まず、仮想通貨がさらに普及するには社会に対して影響力を持った組織や団体が仮想通貨の関連事業を行う「ユースケースの拡大」が必須となります。

なぜなら、組織や団体が参入することで「仮想通貨」というものをよりソフトな形で多くの人々に提供できるようになるからです。

そのため、さきほど挙げた3つのニュースのような事例がこれからまだまだ増えていく必要があります。

どれくらいの企業・団体が仮想通貨を受け入れているかをチェックすることで、今後の仮想通貨市場の動向を予測することができるでしょう。

CRYPTOTIMESでは、日々仮想通貨に関するニュースを発信しているのでチェックしてみてください。

CRYPTOTIMES-ニュース-

②法規制

次に重要なのが法規制、その中でも特に重要なのが「税制度」です。

税制が整うことでより多くの投資家が市場に参加し、仮想通貨市場がさらに発展することになります。

日本の税制度では、仮想通貨売買で20万円(扶養は33万円)以上の利益が発生した時点から課税対象となります。

仮想通貨取引で発生した利益は雑所得として給与所得などと合算されて課税されます。

10%の住民税と合わせて考えると最高税率が55％にもなります。

他国の税制(下の表)と比べても日本の「最高税率55%」というのはとても高いことがわかります。

税制が高いというのは投資家を日本の市場に呼び込む足枷になってしまいます。

投資家を日本の市場に呼び込むために「仮想通貨の税制が改正されるかどうか」ということも今後注目すべきポイントとなってきます。

③ビットコインETF

最後に注目すべきなのがビットコインETFです。

ビットコインETFが承認されればより多くの投資家が市場に流れ込み仮想通貨市場が盛り上がることが予想されます。

ETFとは、上場されているいくつかの株式がパッケージ化された「投資信託」と「株式投資」が組み合わせられて作られた金融商品です。

ビットコインETFが実現すれば「証券取引所」という既存の金融の枠組みの中で売買できるようになります。

それにより、機関投資家や多くの個人投資家の参入しビットコインの流動性が高まることが予想されます。

そしてビットコインETFが実現するには米国証券取引委員会(SEC)から認可される必要があります。

そのため「ビットコインETF×SEC」というテーマは今後動向を掴むためにとても重要なテーマとなります。

著名人の仮想通貨に対する意見

ティム・ドレイパー

ティム・ドレイパー氏は、アメリカのベンチャーキャピタル投資家で、Draper Fisher Jurvetson（DFJ）の創設者です。

また同氏はビットコイン強気派なことでも有名で、「2022年にビットコイン（BTC）が25万ドル（約2850万円）になると」予想しています。

ジョン・マカフィー

ジョン・マカフィー氏はセキュリティ対策会社McAfeeの創業者であり、仮想通貨界隈で大きな発言力を持っています。

ジョン・マカフィー氏はビットコインや仮想通貨市場に対して大胆発言をすることが多く、バブル期の2017年には「ビットコインは2020年末までに100万ドル(約1億1千万円)なる」という発言をしたことで有名です。

また今年6月にも「ビットコインが100,000ドルを突破した場合、100万ドルに達するであろう。」とツイッターで述べています。

If Bitcoin Breaks 100k you can bet it will break a million:)

— John McAfee (@officialmcafee) June 19, 2019

トーマス・リー

トーマス・リー氏はファンドストラット・グローバル・アドバイザーズ（Fundstrat Global Advisors）共同創業者です。

ウォールストリートの預言者とも呼ばれており、仮想通貨業界でも大きな発言力を持っています。

ビットコイン価格予測では多くの楽観的な発言を残しており、リー氏のビットコインへの期待の大きさが伺えます。

今月6月に「ビットコイン価格は今後4ヶ月ほどで2万ドル〜4万ドル（約216万円〜約432万円）に達する可能性がある」と予測しています。

発言から4ヶ月後となる、2019年10月後半の現在では、1BTCが約8000ドル(約86万円)周りを推移していることから、予測は外れてしまったものの、仮想通貨、少なくともビットコインに対して明るい未来を予測していることがわかります。

ウィンクルボス兄弟

Facebook創業者のマークザッカーバーグを、ザッカーバーグがアイデアを盗んだとし訴訟を起こしたことでも有名なウィンクルボス兄弟は、世界最大のビットコイン保有者でも有名です。

Forbesが出している「仮想通貨」長者番付では4位にランクインしています。

また同兄弟は、仮想通貨投資だけでなく、仮想通貨取引所ジェミニを手がけており、仮想通貨ビジネスにも精通しています。

2019年1月には、Redditで未だにビットコイン価格の上昇予測を持っているかと聞かれ、「ビットコインは金よりも金として機能すると思っている。もし我々の予想が正しければ、ビットコインの時価総額は金の時価総額7兆ドル（約760兆円）をいずれ超えるだろう。(現在の7.6兆)」と強気の姿勢を変えない構えを見せています。

仮想通貨を今から始めても遅くないの？

仮想通貨はこれから参入しても遅くないのでしょうか。

新しい技術や製品が普及していく過程に関してこんなおもしろい研究があります。

アメリカの社会学者エベレット・M・ロジャース氏は、新たな概念・商品が普及する過程を5つの層に分けました。

エベレット・M・ロジャース氏のイノベーター理論

彼の理論によれば、全体の13.5％程度を占める「アーリーアダプター」が16％を超えたとき、新製品の普及率は急激に伸び始めます。

そして次の段階の「アーリーマジョリティ」にまで浸透すると全体の50%、つまり2人に1人がその新製品の存在を知っている状態になります。

あなた自身の周りで仮想通貨を保有している人はどれくらいいるでしょうか？

そう考えると仮想通貨はまだ「アーリーアダプター」の段階であると言えます。

もし仮想通貨を保有するならアーリマジョリティが参入してくる前の今の時点で保有しておくのが得策と言えるでしょう。

まとめ

これからの仮想通貨の将来性を考えるのに役立ちそうな情報はあったでしょうか？

今や生活には欠かせないインターネットでさえも、当初は「なんの役にも立たないだろう」と多くのが人が思っていました。

今まさに同じような状態の仮想通貨、ブロックチェーンもインターネットと似たような経路を辿るのかもしれません。

今回の記事を読んでみて「仮想通貨を始めてみたい！」と思った方は、以下の記事の始め方を詳しく解説しているので是非参考にしてみてください。

最後まで読んでいただきありがとうございました！