Crypto Times 編集部
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初心者向け
2024/01/02Discord（ディスコード）の英文チャットを翻訳するおすすめの方法を解説！
「Discordで英語のチャットを日本語で読みたい！」「英語のテキストをコピペして翻訳するのは面倒すぎる！」 こういった悩みを持っている人に向けて、この記事ではDiscordの英語のチャットを日本語に翻訳する簡単な方法を紹介しています。 Discordは仮想通貨やNFTの領域の情報収集に欠かせないツールですが、英語メインのサーバーが多く、翻訳しながら使うことが必須です。 この記事を最後まで読んで、Discordからの情報収集を効率化しましょう。 仮想通貨やNFTに関するサーバーは英語メインが多いので翻訳が必須 Discordはもともとオンラインゲームのユーザー同士のコミュニケーションツールとしてリリースされましたが、現在では仮想通貨やNFT、ブロックチェーンゲームの領域でも多く使われています。 参加者が限定されたコミュニティ内での情報発信がメインなので、他ではアクセスできない情報を収集するには必須のツールです。 しかし、仮想通貨やNFTの領域のコミュニティは海外発のものが多く、Discordでも英語メインでの発信が中心なので、日本人が情報を収集するには障壁があります。 日本語への翻訳が必須ですが、チャットのテキストをGoogle翻訳にコピペする方法はあまりに面倒なためスピーディな情報収集には向きません。 Discordで発信される英語の情報を効率的に収集するには、Discordの英文テキストを簡単に翻訳できる方法を知っておくことが重要です。 Discord（ディスコード）の英文チャットを翻訳するには？ Discord（ディスコード）の英文チャットを翻訳するには？ Chromeブラウザの翻訳機能を使って一括翻訳が可能 スマホのChromeブラウザでも一括翻訳を使うことができる DeepL翻訳を使えば選択したテキストを翻訳できる サーバー管理者なら翻訳botの導入を検討する ここでは、Discord（ディスコード）の英文チャットを効率的に日本語に翻訳する方法を紹介します。 どの方法も、チャットのテキストをGoogle翻訳にコピペするよりもはるかに簡単に翻訳できますよ。 Chromeブラウザの翻訳機能を使って一括翻訳が可能 PCのGoogle Chromeブラウザを使ってDiscordを利用している場合には、Chromeの拡張機能と翻訳機能を使って、英語チャットを一括で日本語化して表示できます。 使用する拡張機能は「Google Chrome™の右クリックを有効にする」で、Google Chromeの右クリックメニューにある「日本語に翻訳」の機能をDiscordからでも呼び出せるようにする方法です。 翻訳したいページを開いて「日本語に翻訳」を選ぶだけでページ全体が一括で翻訳されるため、多くのDiscordユーザーがブラウザ版を使用する理由にもなっています。 ブラウザで翻訳する方法をすぐに見る Discord（ディスコード）ブラウザ版の使い方を解説！ スマホのChromeブラウザでも一括翻訳を使うことができる ページ全体の一括日本語翻訳の機能はスマホのChromeブラウザにもあるため、これを使って翻訳することも可能です。 こちらも、翻訳したいページを開いてChromeブラウザの設定メニューで「翻訳」を選べばOKです。 スマホのChromeブラウザでDiscordを正常に表示するまでの手順が少し面倒ですが、慣れてしまえば簡単に使えるおすすめの方法です。 スマホで翻訳する方法をすぐに見る DeepL翻訳を使えば選択したテキストを翻訳できる ページ全体を一括で翻訳する必要はなく、ポイントになる部分だけ簡単に日本語にしたいという場合には、Google Chromeの拡張機能である「DeepL翻訳」がおすすめです。 気になる英文テキストを選択すると、その部分の日本語訳が即座に表示されるので、面倒なコピペが不要で、効率的にチャットを読み進めることができます。 英文チャット読むのにある程度慣れた人なら、ページ全体の一括翻訳よりも使い勝手がよいかもしれません。 あるいは、重要なアナウンスチャンネルのみの文章だけは、精度が高いDeepLで翻訳する活用方法も良いでしょう。 DeepLで翻訳する方法をすぐに見る サーバー管理者なら翻訳botの導入を検討する Discordでおすすめの翻訳bot Discord Translator 有料だが、翻訳botとしては最も多く使われているもののひとつ Smoogle Translate 無料で利用できる翻訳botで、さまざまな言語に対応している あなたがサーバーの管理者であれば、自分が管理しているサーバーに翻訳機能を持つbotを導入することができます。 botはDiscordに拡張機能を提供するための外部アプリケーションで、これをサーバーに導入すれば、サーバーに便利な機能を追加することができます。 翻訳機能を追加するbotも複数あるので、管理しているサーバーがある場合には導入を検討してみましょう。 ただし、botをサーバーに導入できるのは管理者のみなので、通常の参加者である場合はこの方法は行えないので注意してください。 Discord（ディスコード）の英文チャットを一括翻訳する手順 Discord（ディスコード）の英文チャットを一括翻訳する手順 PCのChromeブラウザで一括翻訳する スマホのChromeブラウザで一括翻訳する ここからは、Discord（ディスコード）の英文チャットを一括翻訳するための具体的な手順を説明します。 操作画面のスクリーンショットも交えて順を追って解説するので、手元で操作しながら確認していきましょう。 PCのChromeブラウザで一括翻訳する 最初に、PCでブラウザ版を使っているDiscordユーザー向けに、Chromeの拡張機能と翻訳機能を使って、英語チャットを一括で日本語化する手順を解説します。 今回使用する拡張機能は「Google Chrome™の右クリックを有効にする」です。最初にこの拡張機能をインストールしましょう。 「Google Chrome™の右クリックを有効にする」のページを開きます。画面右上部にある「Chromeに追加」をクリックすれば、拡張機能のインストールは完了です。 次に、翻訳したいページを開いてChromeブラウザの右上の、ジグソーパズルのピースのようなアイコンをクリックして、拡張機能の設定画面を開きましょう。 「Google Chrome™の右クリックを有効にする」の機能を選択して、ONのマークがついていることを確認してください。マークがついていれば、一括翻訳の機能を呼び出すことができます。 翻訳したいページ上で右クリックしてメニューを開き、「日本語に翻訳」を選択すれば、翻訳された表示に変わります。 一度のアクションでページ全体が日本語に翻訳されるので、とても便利な機能です。 スマホのChromeブラウザで一括翻訳する ページ全体を一括で翻訳する機能は、スマホのGoogle ChromeブラウザでDiscordを使っているときにも利用できます。 拡張機能のインストールは不要ですが、使い方が少しだけ込み入っているので、順を追って説明していきます。 まず、ブラウザからdiscord.comのページを開きましょう。 画面上部あるいは下部にある「Google Chromeの設定」（三点リーダーのアイコン）をタップしてメニューを開き、「PC版サイト」をONにしましょう。 するとPC版のページが開くので、右上の部分にある「Login」のボタンを選択します。 ログイン画面が開くのでログインするとDiscordが開きますが、PC向けの画面になっておりとても見づらい状態です。 再度、「Google Chromeの設定」をタップしてメニューを開き、「PC版サイト」をOFFに戻します。するとスマホに適した画面表示になります。 この状態になれば、一括翻訳が可能です。 翻訳したいページに移動して、「Google Chromeの設定」をタップしてメニューを開き、今度は「翻訳」を選択すると、日本語に一括翻訳された表示に変わります。 DeepL翻訳を使ってDiscord（ディスコード）の英文チャットを翻訳する手順 次に、Google Chromeの拡張機能であるDeepL翻訳を使って、ブラウザ版Discordの画面中で選択したテキストを日本語に翻訳する方法を解説します。 まずGoogle Chromeブラウザを開き、Google Chromeの拡張機能「DeepL翻訳」をインストールします。 「DeepL翻訳：読みながら、書きながら使える翻訳ツール」のページを開きましょう。ここで「Chromeに追加」をクリックすれば、インストールが完了します。 インストールが完了したら、Chromeブラウザの右上にあるのジグソーパズルのピースのようなアイコンをクリックしてメニューを開き、「拡張機能を管理」を選んで拡張機能の設定画面を開きます。 ここでDeepL翻訳をONにすれば、翻訳が可能になります。 Discordの画面を開いて翻訳したいテキストを選びましょう。 選択したテキストの近くにDeepL翻訳のマークが出現するのでそれをクリックすれば、日本語訳が表示されます。 ページ全体が一括で翻訳されるわけではありませんが、気になる部分だけ日本語訳したいときにとても便利な機能です。 まとめ この記事では、Discordの英語チャットを日本語に翻訳する簡単な方法を紹介しました。 仮想通貨やNFTの領域では活動のメインはやはり海外です。そのため、重要な情報に接するには、海外発のサーバーにアクセスすることが必須になります。 この記事で解説した日本語翻訳の方法を使って、フレッシュな情報を効率的に収集していきましょう。 なお、Discordのアプリ版やブラウザ版の使い方については以下の記事で詳しく解説しているので、こちらもあわせてご覧ください。 Discord（ディスコード）の使い方を解説 | 仮想通貨の便利ツールを活用する Discord（ディスコード）ブラウザ版の使い方を解説！
ニュース
2023/12/29『Crypto Times』とInjective Protocol上のLaunchpadプロジェクト『MoonApp』が戦略的パートナーシップを締結
日本の暗号通貨専門メディアである『Crypto Times』とInjective Protocol上のLaunchpad『MoonApp』は戦略的パートナーシップを締結することを発表しました。今回の提携は、MoonAppが日本市場においてブロックチェーン技術と認知度とアクセシビリティを高めることを目的とした物となっています。 Crypto Timesは2018年1月より運営を開始した暗号通貨の専門メディアで日本市場においても非常に大きな影響力を持っています。今回の提携により、今後Moon Appの最新開発、製品発売、戦略的イニシアチブに関するタイムリーかつ正確なニュースを提供するとともに、マーケティングのサポートを行っていきます。 一方、MoonAppはこのパートナーシップを通じて、Crypto Timesの広範な読者にリーチし、MoonAppが提供するアプリケーションを通じて、高度な取引ツール、オンチェーン・エコシステムなどの独自の機能について啓蒙を行っていきます。MoonAppの使命は、Injective Protocol上のDeFiの機能を簡素化することであり、これはCrypto Timesの読者に向けて暗号通貨ニュースと情報の提供というコミットメントと一致しています。 === "Crypto Times," a specialized cryptocurrency media outlet in Japan, and "MoonApp," a Launchpad on the Injective Protocol, have announced the establishment of a strategic partnership. This collaboration aims to enhance blockchain technology's awareness and accessibility in the Japanese market through MoonApp. Since its inception in January 2018, Crypto Times has become a highly influential media entity in the Japanese cryptocurrency market. Through this partnership, it will provide timely and accurate news about Moon App's latest developments, product launches, IDOs, and strategic initiatives, as well as support in marketing. On the other hand, MoonApp will utilize this partnership to reach the extensive readership of Crypto Times, educating them about its unique features such as advanced trading tools and an on-chain ecosystem offered through the MoonApp applications. MoonApp's mission is to simplify retail traders automation on the Injective Protocol, aligning with Crypto Times' commitment to providing cryptocurrency news and information to its readers. MoonApp Information Website : moonapp.io IDO: http://pad.moonapp.io App: http://app.moonapp.io Telegram: http://t.me/MoonAppChat X (Twitter): https://twitter.com/MoonAppOfficial
ウォレット
2023/12/29仮想通貨ウォレットの使い方！取引所との違いなど分かりやすく解説
仮想通貨ウォレットを使えば、仮想通貨を自分で保管できるようになります。 たとえ取引所がハッキングされたとしても、仮想通貨ウォレットに保管していれば流出を防げます。 しかし、仮想通貨ウォレットは使い方によっては資金を紛失してしまう可能性もあるので、正しい手順で使うことが重要です。 そこで本記事では仮想通貨ウォレットの使い方について、初心者の方でも分かりやすく解説していきます。 ウォレットの始め方から仮想通貨の送受金、復元の仕方まで画像付きで紹介するのでぜひ参考にしてください。 仮想通貨ウォレットとは？ まずは仮想通貨ウォレットの基礎知識をおさらいしておきましょう。 仮想通貨ウォレットがどのようなものなのか、有効活用できるのかなどを判断したうえで利用してください。 仮想通貨ウォレットとは？ 仮想通貨を保管できるソフト・ハードのこと 仮想通貨ウォレットと取引所の違い 自分で安全に管理したい方におすすめ 仮想通貨を保管できるソフト・ハードのこと 仮想通貨ウォレットとは、仮想通貨を保管することができるものの総称です。 大きく分けるとソフトウェアウォレットとハードウェアウォレットの2種類があります。 ソフトウェアウォレット：アプリやブラウザなどにありネットに接続されたウォレット ハードウェアウォレット：ネットから遮断された端末や紙のウォレット ソフトウェアウォレットはスマホやパソコンにダウンロードし、スマホやパソコンからすぐにアクセスができるため利便性が高いです。 対してハードウェアウォレットは端末をパソコンに接続することで、仮想通貨の出し入れができるようになります。 ソフトウェアウォレットに比べると利便性が良いとは言えませんが、普段はオフラインの状態で保管することになるためセキュリティは抜群です。 仮想通貨ウォレットと一言でいっても、さまざまな種類があるということを理解しておきましょう。 どの仮想通貨ウォレットを使うのか決まっていない場合は、以下の記事を参考にしてください。 おすすめの仮想通貨ウォレットを種類別に紹介！自分に合った選び方も解説 仮想通貨ウォレットと取引所の違い 仮想通貨ウォレット 取引所 資金の管理 自分で行う 取引所が行う メリット ハッカーに狙われづらい すぐに取引ができる デメリット 取引をする際は資金を引き出す手間がある ハッカーに狙われることがある 用途 多額の仮想通貨を運用する場合に 気軽に仮想通貨を運用する場合に 仮想通貨ウォレットと取引所の違いは上記の通りです。 厳密な定義はありませんが、取引所も仮想通貨を保管できるため、仮想通貨ウォレットの一つと考えても問題はありません。 しかし、一般的には仮想通貨の自己管理ができるウォレットを仮想通貨ウォレットと呼ぶことが多いです。 取引所はハッカーに狙われる可能性があるものの、現状の国内取引所はセキュリティが高いですし、万が一流出した場合でも補填などができる体制が整っています。 そのため、国内取引所などで気軽に仮想通貨の運用をする人や、少額の運用をする人は取引所に仮想通貨を保管したままでも問題はありません。 自分で安全に管理したい方におすすめ 仮想通貨ウォレットを利用するべき人・セキュリティを取引所任せにせずに自分で管理したい人 ・海外取引所を使って本格的に仮想通貨の運用をする人 ・仮想通貨を安全に保管したい人 仮想通貨ウォレットがおすすめの人は上記の通りです。 取引所に比べると個人のウォレットはハッカーには狙われづらいので、より安全に仮想通貨を保管することができます。 特にハードウェアウォレットはネットから隔離された状態で仮想通貨を保管できるので、流出のリスクは非常に少ないです。 ただし、仮想通貨ウォレットは自分で管理をしなければいけない分、注意点も数多くあります。 使い方も正しく理解して、安全に保管できるようにしましょう。 仮想通貨ウォレットを使う際の注意点を紹介！各ウォレットの特徴も解説 仮想通貨ウォレットの使い方 仮想通貨ウォレットを使いこなすには、ウォレットを作成する方法だけでなく、仮想通貨の出し入れ方法なども理解しなければいけません。 また、仮想通貨ウォレットによっては、ほかのサービスと連携したり、復元したりする方法も覚える必要があります。 そこでここからは仮想通貨ウォレットの使い方をメタマスクを例に解説していきます。 なお、ほかの仮想通貨ウォレットでも、大まかな流れは同じなのでぜひ参考にしてください。 Bitget Walletとは？取引・運用・決済まで、すべてが一つで完結するWeb3スーパーアプリ 仮想通貨ウォレットの使い方 ウォレットを作成する方法 ウォレット管理画面の仕組みを確認する ネットワークを追加する方法 仮想通貨ウォレットに入金する方法 仮想通貨ウォレットから出金する方法 サービスと連携する方法 仮想通貨ウォレットの復元方法 ウォレットを作成する方法 仮想通貨ウォレットを利用するには、まずはウォレットを作成する必要があります。 ウォレットを作成する流れは以下のとおりです。 ウォレットを作成する方法 STEP1.仮想通貨ウォレットをダウンロード・購入する STEP2.ウォレットを新規作成する STEP3.初期設定でニーモニックフレーズのメモをとる STEP1.仮想通貨ウォレットをダウンロード・購入する まずは仮想通貨ウォレットをダウンロード・購入しましょう。 ソフトウェアウォレットなら、公式サイトでダウンロードしてください。ハードウェアウォレットは公式サイトから購入して端末が到着するのを待ちます。 公式サイト以外でダウンロード・購入すると、偽のウォレットを使ってしまい仮想通貨が流出してしまう可能性があります。 公式サイトに似せて作った偽サイトなども存在するので、URLに間違いがないかチェックしたうえでウォレットを手に入れてください。 STEP2.ウォレットを新規作成する ウォレットを手に入れたら、新規作成を行います。 Bitget Walletなら上の画像のように案内があるので、その内容に従って進めていきましょう。 STEP3.初期設定でニーモニックフレーズのメモをとる ウォレット設定の欄から「ウォレット管理」へと進み、ニーモニックフレーズのバックアップを行います。 ニーモニックフレーズは仮想通貨ウォレットのパスワードのようなもので、複数の単語で形成されています。 ニーモニックフレーズを忘れてしまうと、仮想通貨ウォレットの復元ができなくなり、場合によっては保管した仮想通貨が永久に取り出せなくなってしまいます。 そのため、必ずメモに取って紛失しないようにしましょう。 ウォレット管理画面の仕組みを確認する ウォレットの作成が完了したら、管理画面の仕組みやUIを理解しておきましょう。 メタマスクの場合は以下のような管理画面となっています。 ①接続するネットワークを選択できる ②ウォレットのアドレスが表示される ③仮想通貨の保有額が表示される ④送金・入金・スワップ・購入売却・履歴を実行・確認できる ⑤保有しているトークンを確認できる ⑥保有しているNFTを確認できる ⑦ブロックチェーンブラウザやコントラクトの確認ができる Bitget Walletは日本語に対応しているため、直感的に分かりやすい管理画面となっています。 日本語非対応のウォレットでも、基本的にはシンプルなUIとなっているので翻訳すればすぐに内容を理解できるでしょう。 ネットワークを追加する方法 Bitget Walletはイーサリアムだけでなくさまざまなネットワークに対応しています。 ネットワークの追加・変更をしたい場合は、管理画面からネットワークを選択して任意のネットワークを選びましょう。 表示されていない場合は「ネットワークを追加」から選択してください。 仮想通貨ウォレットに入金する方法 別のウォレットから自分の仮想通貨ウォレットに送金する場合は、ウォレットのアドレスを確認する必要があります。 Bitget Walletなら、管理画面に表示されているアドレスをクリックすることでコピーができます。 なお、アドレスに入力ミスがあると送金した仮想通貨が紛失してしまう可能性があります。 そのため、アドレスは手入力ではなくコピペをするようにしましょう。 コピペしたアドレスを別のウォレットに貼り付けて送金すれば、仮想通貨を受取り（入金）できます。 仮想通貨ウォレットから出金する方法 仮想通貨ウォレットから別のウォレット・取引所などに出勤する場合は「送金」を選択します。 送金先のアドレスを入力し、出金したい仮想通貨・金額を入力しましょう。 仮想通貨ウォレットに送金する場合と同じように、アドレスの入力間違いのないようにしてください。 サービスと連携する方法 仮想通貨ウォレットと別のサービスを連携させる場合は、連携先のサイトにて設定を行います。 連携方法はウォレットや連携先によって異なるので、サイトの案内を確認しましょう。だいたい接続を承認するだけで完了します。 仮想通貨ウォレットの復元方法 仮想通貨ウォレットはスマホやパソコンを買い替えて新たにインストールしたり、新しくウォレット自体を購入したりする場合は、復元をすることになります。 Bitget Walletなら、インストール後に「ウォレットをインポート」を選択して、ニーモニックフレーズを入力することで復元ができます。 ニーモニックフレーズを忘れると復元はできないので、必ずニーモニックフレーズは忘れないようにメモをして大事に保管しておきましょう。 仮想通貨ウォレットに関するよくある質問 最後に仮想通貨ウォレットに関するよくある質問に答えていきます。 疑問点を解消したうえでウォレットの作成をしましょう。 仮想通貨ウォレットに関するよくある質問 取引所よりもウォレットに保管したほうが安全？ どのウォレットがおすすめ？ ウォレットに資金を移動したら税金はかかる？ 取引所よりも仮想通貨ウォレットに保管したほうが安全？ 取引所はハッカーに狙われやすいため、ウォレットに個人で保管したほうが安全と考えられています。 しかし、個人でウォレットに保管したとしても、個人のパソコンがハッカーに狙われてしまった場合は仮想通貨は盗まれてしまいます。 そのため、必ずしも取引所よりもウォレットのほうが安全とは言えません。 また、ソフトウェアウォレットの偽サイト、ウイルスなどが仕込まれたハードウェアウォレットなどもあるため、仮想通貨ウォレットに関する知識は正しく身に着けておく必要があります。 ウォレットに保管する場合は、ご自身でセキュリティ管理をすることも大事ということは理解しておきましょう。 仮想通貨ウォレットを使う際の注意点を紹介！各ウォレットの特徴も解説 どの仮想通貨ウォレットがおすすめ？ 仮想通貨ウォレットによって、対応している仮想通貨や利便性などが異なるため、おすすめのウォレットは人によって異なります。 以下の記事を参考に、自分に合ったウォレットを見つけましょう。 おすすめの仮想通貨ウォレットを種類別に紹介！自分に合った選び方も解説 仮想通貨ウォレットに資金を移動したら税金はかかる？ ウォレットに資金を移動しても、税金は発生しません。資金の場所が移っただけで、損益には影響がないためです。 ただし、他者のウォレットに資金を送った場合、もしくは他者から資金を受け取った場合は税金が発生する可能性があります。 なお、仮想通貨の運用で利益が発生した場合も税金は発生するので留意しておきましょう。 まとめ 仮想通貨ウォレットは正しい使い方を理解していないと、資金を紛失してしまう可能性があります。 安全に仮想通貨を保管するために仮想通貨ウォレットを利用して、資金を紛失してしまっては元も子もありません。 正しい使い方を理解して、トラブルのないようにしましょう。
初心者向け
2023/12/28DAO（分散型自律組織）とは？WEB3.0との関係や特徴などわかりやすく解説
DAOとは、Decentralized Autonomous Organizationを略した言葉で、日本語では「分散型自律組織」と言います。 「スマホ1つで参加できるリーダーがいない会社のような組織」とイメージすると分かりやすいかもしれません。 DAOは現在の日本では未だ浸透しておらず定義もあいまいですが、民主的な構造で情報の透明性が高いことから、今後は株式会社などと並ぶメジャーな組織の1つになるのではないかと期待されています。 本記事ではそんな「DAO」について、特徴やメリット・注意点などを詳しく解説していきます。 DAOとは？特徴をわかりやすく解説！ DAOの特徴 一般的な会社とは違った組織の新しい形態 中央管理者がおらず個々が提案し発展させていく 最終的にはルールやポリシーをコーディングして組織自体が自律した状態になる ブロックチェーン上で取引や意思決定が行われるため不正がない 誰でも参加できる ガバナンストークンが報酬となり株式に近い効力を持つ DAOとは日本語で「分散型自律組織」と言います。 会社のように上下関係がある組織ではありません。 参加者全員がフラットな関係にあり、全員の意思を集計して決定していく自律した組織です。 会社：役員が頂点にいるピラミッド式の組織 DAO：全員がフラットで役員（リーダー）がいない組織 端的に言うなら「これまでの一般的な会社などとは違った新しい形態の組織」と考えれば問題ありません。 DAOについて詳しく理解するためにも、以下の特徴を確認して行きましょう。 DAOの特徴 中央管理者がおらずフラットな組織 情報が公開されており誰でも参加可能 ガバナンストークンによって投票や分配が行われる 中央管理者がおらずフラットな組織 DAOの最も大きな特徴が、中央管理者がおらずそれぞれがフラットな立ち位置にいるということです。 一般的な組織、例えば会社は社長・専務・常務といったようなリーダーが存在し、そこからピラミッドのような形で成り立っています。 そしてリーダーが会社に関するさまざまな決定をして、それを全体に指示して会社を大きくしていくというのが一般的です。 対してDAOは、ピラミッドのような形ではなく、分散した形でそれぞれがフラットな立ち位置にいます。簡単に言えばリーダーがいません。 リーダーがいないため指示を出す人はおらず、ひとりひとりが率先して動いて組織を発展させていきます。最終的には、ルールやポリシーをコーディングして組織自体が自律した状態となります。 参加者が組織のためになる仕事をし、それによって報酬が分配される仕組みとなっています。 注意点 現状のDAOでは、立ち上げ当初はシステム自体がうまく出来上っていないことがほとんどです。そのため、結局立ち上げをした人がさまざまな決定権を持ったり指示を出したりすることが多いのが現状です。 情報が公開されており誰でも参加可能 DAOは情報の透明性が高いため不正や改ざんなどは高確率で防止できます。 基本的な交流はDiscrodなどのオンラインサービス上で行われ、DAOの意思決定をする際の投票・分配、またプロジェクトそのものもブロックチェーン上に刻まれていきます。 ブロックチェーンとは、記録がチェーンのようにつながっている構造のことです。簡単に言えば、改ざんや不正などが非常に難しい状態でさまざまな記録が保存されているイメージとなります。 また、ほとんどのDAOは誰でも参加ができます。 そのため、誰もが自由に平等な立ち位置で不正の心配なく働ける組織であるといえます。 ガバナンストークンによって投票や分配が行われる DAOを語るうえで欠かせないのが「ガバナンストークン」です。ガバナンストークンとは簡単に言えば、DAO内の仮想通貨のことです。 一般的な会社は働くとお金がもらえますが、DAOではガバナンストークンを受け取れます。 また、ガバナンストークンはDAO内でさまざまな効力を持ち、組織への提案ができたり、投票ができたりします。一般的な会社で言う株式に近いでしょう。 ガバナンストークンの例 UniSwapのガバナンストークン「UNI」 MakerDAOのガバナンストークン「MKR」 AAVEのガバナンストークン「AAVE」 実際のDAOの事例を紹介！ DAOがどういったものなのかイメージしづらい方も多いかと思います。 そこで実際のDAOの事例を確認して、よりイメージを固めてみましょう。 DAOの事例 ビットコイン CityDAO Roopt神楽坂DAO MakerDAO ビットコイン DAOの最も代表的な事例と言えばビットコインです。 ビットコインは非常に規模の大きいDAOということもあって、一般的なDAOとは異なる部分が多々あります。 いわゆるリーダーは不在でブロックチェーン上で決められたルールに従って運営されているのが基本です。 ガバナンストークンはないものの、マイニングした際に受け取れるビットコイン自体が報酬の役割を担っています。 ただし、ビットコイン自体にいわゆる株式のような効力はありません。また、ビットコインの運営にかかわっても報酬などはないので留意しておきましょう。 CityDAO 海外の有名なDAOとして「CityDAO」というプロジェクトがあり、ブロックチェーン上にデジタルで都市を作っていくことを目的としています。 デジタルの土地が現実世界の土地と紐づいているのが大きな特徴で、参加者はNFTを購入してブロックチェーン上に作られた土地の市民になることができます。 市民になることで、土地に関するさまざまな決定権を持てるようになり、投票などにも参加可能です。 新しい形の都市運営・都市開発として、一部で大きな関心がもたれています。 Roopt神楽坂DAO 「Roopt神楽坂DAO」は日本で初のDAOを活用したシェアハウスです。 Roopt神楽坂DAOが発行しているNFTを購入することで、RooptDAOの提案・投票ができるほか、Roopt神楽坂のコワーキングが利用できるようになります。 また、NFTを消費することでRoopt神楽坂に一定期間入居する権利を得ることも可能です。 日本で数少ないDAOというだけでなく、仕組みも簡潔で分かりやすいので「DAOの運営をしてみたい」「関わってみたい」と考えているなら参加を検討してみましょう。 MakerDAO MakerDAOは仮想通貨DAIを発行する分散型プラットフォームです。 DAIは米ドルに連動したステーブルコインであり、安定性のある通貨として人気です。 DAIの発行や管理を行うのはMakerDAOですが、すでにMaker財団は解散しています。 MakerDAOの成長と共に分散型組織へ完全移行しました。 スマートコントラクトとトークンエコノミーが導入されており、MakerDAOの参加者の投票により意思決定しているDAOの成功事例です。 Makerプロトコルがガバナンスポリシーをアップデートを提案 DAOとWEB3.0の関係 DAOはWEB3.0と密接な関係にあります。 DAOに興味があるなら、今後「WEB3.0」というワードをたびたび目にすることになるので、この際に覚えておきましょう。 WEB3.0とは、簡単に言えば今後のインターネットの新しい形を指しています。 WEB1.0：「ネット（サービス提供者）→ユーザー」という形で「情報を閲覧するもの」 WEB2.0：「ネット（サービス提供者）⇔ユーザー」情報を閲覧するだけでなく発信できる WEB3.0：情報の流れが分散、ユーザーが主体となってサービスを管理し情報を交換する これはまさにDAOそのもので、今後WEB3.0が発展していくかはDAOが発展していくかに大きく関わっていきます。 DAOというのはWEB3.0というインターネットの新しい形の根幹となり得るものと理解しておきましょう。 DAOに参加するメリット5選！ DAOの主なメリットをまとめると以下のとおりです。 各メリットをそれぞれ詳しく解説していきます。 DAOに参加するメリット 新しい副業の1つとして利用できる スマホ1つで参加できる 匿名でも参加可能 オフラインイベントで交流ができる 新しい知見が得られる 新しい副業の1つとして利用できる DAOではガバナンストークンを報酬として得られます。 そのため、DAOは考え方によっては副業の1つとして利用できます。 報酬が発生する条件や流れなどはDAOによって異なるものの、主な稼ぎ方としては以下のとおりです。 DAOの稼ぎ方・DAOに貢献して報酬を受け取る ・プログラマやマネージャーとして運営に密に携わって報酬を受け取る ・報酬の値上がり 本来DAOにはトップや管理者はいないものなのですが、現状のDAOのほとんどは発展途上で、プログラマやマネージャーなどの管理する側の人間が必要となっています。 そのため、発展途上のDAOで仕事を請け負えば、それだけ報酬を受け取ることができます。 また、報酬はガバナンストークンとなるので価値は常に変動し、場合によっては値上がりによって大きな恩恵を受けられることもあるでしょう。 スマホ1つで参加できる 基本的にDAOはDiscordというコミュニケーションサービスを使ってやりとりをします。 分かりやすい例で言えば、DiscordはLINEのようなものでスマホでも利用できます。 そして、DiscordにはDAO専用のグループチャットのようなものがあります。DAOに参加したい場合はそのグループに加入するだけです。 ただし、投票するにはDAOのガバナンストークンを保有しないといけないので無料で意思表示できるわけではありません。 注意点 ほとんどのDAOは誰でもDiscordに加入するだけで参加できますが、中には招待制で一般の人では参加できないDAOも存在します。 Discord（ディスコード）の使い方を解説 匿名でも参加可能 Discordは匿名でも登録できるため、同時にDAOも匿名で参加できます。 一部例外はあるかもしれませんが、DAOの利用に本人確認などはなく性別や年齢関係なく誰でも参加可能です。そのため、そもそも本名は必要ありません。 人目を気にすることなく副業のような形で報酬を得られる機会ができるのは大きなメリットと言えるでしょう。 オフラインイベントで交流ができる 一部のDAOではオフラインイベントを開催することがあります。 そのため、オフラインイベントで交流をして人脈を広げたり、単純に会話や食事を楽しんだりできます。 例えば、NFTコレクションDAOを展開する「CryptoNinja」は2022年7月に新宿で大規模のオフラインイベントを開催しました。 ほかにも、アビスパ福岡のDAO交流イベントとして試合観戦しながらディスカッションするイベントが2023年6月に行われました。 CT Analysis 『CNPの成功事例分析とNinja DAO全体概要』レポートの販売開始 新しい知見が得られる DAOはこれまでにない全く新しいスタイルの組織で、さらに現状日本ではDAOの認知度は低いといえます。 そのため、DAOに参加している人は探求心があり、知識が豊富でさまざまなスキルを有していることがほとんどです。 また、DAO自体も今までになかったプロジェクトを行っています。 DAOの参加者とさまざまな交流をすれば、新しい知見や発想が得られます。 DAOで得られる経験 分散化された組織の成功・失敗が見られる 投票による他者大勢の意見がわかる 自由度と透明性の高さを実感できる 世界中のメンバーと交流できる DAOに参加する際の注意点を3つ紹介！ 非常に多くのメリットがあるDAOですが、注意点もいくつかあります。 注意点も正しく理解したうえでDAOに参加しましょう。 DAOに参加する際の注意点 仮想通貨に関する知識が必要 DAOで稼ぐにはスキルや知識を求められる 詐欺に遭う可能性もある 仮想通貨に関する知識が必要 DAOの報酬の受け渡しは基本的に仮想通貨を使います。そのため、仮想通貨に関するある程度の知識は必要です。 なお、DAOによってはNFTが報酬となる場合もあるため、NFTに関する知識も必要となります。 仮想通貨の保管方法、入金・送金方法、日本円換金方法など、基本的なことは事前に理解しないといけません。 以下記事でおすすめの取引所や入出金方法、NFTの使い方まで理解できるので目を通してください。 仮想通貨/ビットコインの購入にオススメな取引所を徹底比較 NFTマーケットプレイスOpenSeaの使い方、出品から購入、ミント方法までを完全解説 DAOで稼ぐにはスキルや知識を求められる DAOの種類にもよりますが、基本的にDAOに貢献して報酬を受け取るには、貢献するだけのスキルや知識が必要です。 一般的なバイトや会社員などは上司などから指示を受けてその通りに仕事をするだけで給料として仕事をもらえますが、DAOでは自ら仕事を探して提案していく必要があります。 Discordに参加をしただけで「○○をしてください」と指示があるわけでは基本的にはありません。 DAOはただDiscordに参加するだけで稼げるようになるわけではないということは理解しておきましょう。 DAOの稼ぎ方 プログラミングやマーケティングの仕事を受注する DAO内の限定NFTを購入・転売する ガバナンストークンの値上がりに期待するなど 詐欺に遭う可能性もある DAOの名を冠した詐欺や、DAOに関連するコミュニティを使った詐欺も中にはあるため注意が必要です。 例えば、DAOのDiscordグループで詐欺のリンクを貼り付けてアクセスさせたり、言葉巧みに仮想通貨のウォレットのパスワードを聞き出したりしてきます。 DAOは誰でも参加できるという特徴があるため、当然詐欺師もDAOに参加している可能性は考えられます。 また、管理者やリーダーとなる人がいないこともあって、詐欺師を排除するのも簡単ではありません。 そのため、ある程度のネットリテラシーを持っていない方は、安易にDAOに参加するべきではないと言えるでしょう。 DAOの始め方・参加方法 DAOを始める方法は非常にシンプルです。基本的には参加したいDAOを見つけて、そのDiscordに参加するだけです。 それぞれの手順を簡単に解説していきます。 DAOの始め方・参加方法 STEP1.参加したいDAOを見つける STEP2.Discordを使ってDAOに参加する STEP3.運営に携わる STEP1.参加したいDAOを見つける DAOと一言で言っても非常に多くの種類があるので、まずは参加したいDAOを見つけます。 前述したように、DAOは副業の1つとして稼ぐこともできますが、基本的に「お金が欲しいからDAOを始めたい」という安易な考えで参加しても成果を得るのは難しいです。 自分で率先してDAOに貢献していく必要があるため、DAOが掲げているプロジェクトに興味を持っている人や、DAOの報酬となる内容に魅力を感じている人でなければいけません。 お金目的ではなく自分が興味を持てる・魅力を感じるDAOに参加しましょう。 時価総額が高いDAO関連の仮想通貨 Ape Coin「APE」 Lido DAO「LDO」 Internet Computer「ICP」 Maker「MKR」 Arbitrum「ARB」 Aave「AAVE」 Curve DAO Token「CRV」 STEP2.Discordを使ってDAOに参加する 参加したいDAOが見つかったらDiscordに参加しましょう。 基本的にDAOを紹介しているページにはDiscordのグループに参加するリンクが掲載されています。そちらからアクセスすることでDiscordのグループに参加できるようになります。 Discord自体はDAOとは別のLINEのようなコミュニケーションサービスなので、Discordの会員登録は事前に終わらせておきましょう。 Discordの始め方・使い方はこちら STEP3.運営に携わる Discordに参加したら、そこでのルールに従って運営に携わりましょう。 基本的に最初は挨拶をして、分からないことがあれば質問をし、プロジェクトの理解を深めていくことになります。 何にせよ率先して交流していかないと分からないままなので、どのように意思決定してDAOが活動しているのか内部から実際に見ていきます。 海外のDAOでもDiscordは日本語訳できるので以下記事を参考にしてください。 Discord（ディスコード）の英文チャットを翻訳するおすすめの方法を解説！ まとめ DAOはWEB3.0の時代に大きく飛躍していく組織と考えられており、場合によっては株式会社などと並ぶほどメジャーなものになっていきます。 そのため、今のうちにDAOについて深く理解を深めておけば、新しい時代に乗り遅れずについて行けるようになります。 国内のDAOならオフラインイベントなどで交流を深めて、新しい知見で本業に活かせる可能性も出てきます。 ただし、DAOは詐欺に遭う可能性があるので、ある程度のネットリテラシーを身に着けたうえでは始めるようにしましょう。
DeFi
2023/12/28仮想通貨プロジェクト「Arbitrum」、資金流入が過去最高額に
レイヤー2プロジェクト「Arbitrum（アービトラム）」のTVL（Total Value Locked）が過去最高となる91.3億ドル（約1.29兆円）を記録しました。 データプラットフォームL2Beatのデータによると、ArbitrumのTVLは今年10月中旬より増加しており、TVL推移を示すチャートでは右肩上がりで上昇していることが分かります。 [caption id="attachment_103453" align="aligncenter" width="580"] ArbitrumのTVL推移チャート｜画像引用元：L2BEAT[/caption] *DeFiLlamaのデータによると、ArbitrumのTVL上位には分散型取引所GMX、レンディングプロトコルRadiant、分散型取引所Camelot、イールドプロトコルPendleなどのプロジェクトが並んでいます。*L2BEATとはTVLの計算方法は異なる Ethereumの創設者であるヴィタリック・ブテリン氏は自身の投稿の中で「今年、明確にステージ1のロールアップ（Arbitrum）が1つあって本当に良かった」とコメント。来年はさらに10個のステージ1のロールアップが誕生する予定であることに言及しました。 上記でいう"ステージ"とは、L2BEATによって定義された開発段階を示す言葉で、プロジェクトによってそれぞれのステージをクリアする条件が異なっています。 今回言及されたArbitrumにおいて、ステージ1と見なされる条件は下記5つを満たしているかとなっており、同プロジェクトは全ての条件をクリアしています。 完全かつ機能的な証明システムがデプロイされる 不正証明を提出できる外部アクターが少なくとも5人存在する ユーザは許可されたオペレータの助けを借りずに終了することができる セキュリティ・カウンシルよりも中央集権的なアクターによる望まないアップグレードの場合、ユーザーには少なくとも7日間の退出時間がある セキュリティ・カウンシルが適切に設定されている Arbitrumと並ぶレイヤー2の筆頭プロジェクトOptimismは、現在ステージ0のフェーズとL2BEATでは見なされています。 Coingeckoのデータによると、過去1週間で$MATIC (+34%)、$OP (+66%)、$ARB (+40%)の価格パフォーマンスを発揮。引き続き同分野の動向に注目が集まります。 Arbitrum、インセンティブプログラム（STIP）の報酬増額が提案 記事ソース：DeFi Llama、Warpcast、CoinGecko 画像引用元：afapress / Shutterstock.com
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2023/12/28CT AnalysisがGuildQBからのSponsored Report「ゲームの未来-ブロックチェーンゲームの進化と歴史-」を公開
CRYPTO TIMESが提供するリサーチレポートコンテンツCT Analysisが日本のブロックチェーンゲームギルドであるGuild QBからのスポンサードレポートとして『ゲームの未来-ブロックチェーンゲームの進化と歴史』を公開しました。 今回のレポート及び過去配信の140本以上のレポートは、CT Analysisのホームページ(https://ct-analysis.io/)よりご覧いただけます。 会員登録することでいつでも、過去のレポートを読むことができるので下記のウェブサイトよりアクセスください。2023年4月よりCT Analysisのレポートはサブスクリプションプランになりました。 今回のレポートは登録していないユーザーの方でも無料で読むことができます。 ゲームの未来 -ブロックチェーンゲームの進化と歴史- レポートページ ゲームの未来 -ブロックチェーンゲームの進化と歴史- レポート概要 今回のレポートは、『ゲームの未来-ブロックチェーンゲームの進化と歴史-』と題したレポートになっており、ブロックチェーンゲームにフォーカスした内容となっており、60ページを超えるレポートとなっています。 ブロックチェーンゲームは、ブロックチェーン技術やNFTを用いたゲームで、Web3ゲームやGameFiとも称されます。これらのゲームでは、NFTをゲーム内アイテムに、Fungible Tokenを通貨として採用し、プレイヤーはゲームを通じて収益を得ることができます。 2017年末にCrypto Kittiesが登場したことで、2018年以降は多くのブロックチェーンゲームがリリースされました。また、2023年12月現在では国内外を問わず従来のゲーム開発会社も参入を発表するなど、業界としても非常に盛り上がりを見せています。 今回のレポートでは、ブロックチェーンゲームとは、何かという初歩的な内容を元に、2017-2023年までの歴史を俯瞰した上で、過去に話題になったプロジェクト(Axie Infinity,STEPNなど)やブロックチェーンゲームのプラットフォーム(Oasys,ImmutableXなど）に関してもまとめています。 各種ゲームやプラットフォーム、ギルドなどをまとめたカオスマップも掲載しており、カテゴリごとに注目すべきゲームや重要なゲームが一目でわかるようになっています。 ゲームの未来 -ブロックチェーンゲームの進化と歴史- レポートページ Sponsored by GuildQB 本レポートは、日本発のブロックチェーンゲームユーザーコミュニティ「GuildQB」から一部データの提供を受けて作成されたカスタムレポートとなっています。 GuildQBは、ブロックチェーンゲームの攻略法や始め方を共有するギルドとして、この分野における知識と情報の普及に貢献しています。 各種Information Discord : https://discord.com/invite/guildqb X（旧Twitter） : https://twitter.com/GuildQB Website : https://www.guildqb.com/ CT Analysisについて 2020年2月12日より暗号通貨/ブロックチェーン専門メディアCRYPTO TIMES ( https://crypto-times.jp )が提供開始した、暗号通貨/ブロックチェーンの分野に特化したリサーチレポートコンテンツです。 今後、暗号通貨/ブロックチェーン分野は更に注目が集まることが予想されるものの、技術者から投資・事業家まで様々な参加者がおり、各々の求める情報は見つけづらく、また議論は英語で行われることが多いため、リサーチコストが高くなる傾向があります。 CT Analysisでは、5年間業界に携わりながら運営してきた知見やデータを活用して一般ユーザーから事業者まで、幅広いデータ・分析需要に応えることを目標として、専門性とわかりやすさを追求したリサーチ・レポートを提供していきます。 また、パートナー企業の強みを生かしたリサーチレポートも提供しており、オンチェーンデータやオフチェーンデータ、クリプト市場に関するセンチメントデータ、ユーザーの予測を機械学習で最適化したデータなどの情報を使ったレポートの配信も予定しています。また、これらは日本だけでなく、世界各国の情報も取り入れたコンテンツの配信を予定しています。 CT Analysis Website
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2023/12/27ビットコイン採掘量が過去最高に｜マイニング大手の最新動向
ビットコインマイニング事業を行うマラソン・デジタル・ホールディングスのビットコイン採掘量が増加していることが分かりました。CryptoQuantの創業者兼CEOのKi Young Ju氏によると、今月のマラソン・デジタルのビットコイン採掘量は過去最高に達しているとしています。 #Bitcoin US mining companies, like @MarathonDH, are on the rise, with all-time high production this month.https://t.co/haWmarXEwu pic.twitter.com/Dp90KsfcrK — Ki Young Ju (@ki_young_ju) December 27, 2023 マラソン・デジタル・ホールディングスはナスダック上場企業で、先日発表された2023年第3四半期の決算では6,140万ドルの純利益を計上しています。 テキサス州コーシカーナのマイニング施設向けに99,840個のマイニングマシンの追加購入を行うなど積極的に同事業への投資を行っているマラソン・デジタル。CEOのFred Thiel氏によると、同社は2024年、2025年にさらなる事業拡大を計画しており、ライバルのビットコインマイニング事業者や関連インフラの買収も検討しているといいます。 同社の株価は現在右肩上がりで上昇しており、10月の底値より約3.7倍のパフォーマンスを見せています。 TradingViewですべてのマーケットを追跡 CryptoQuantのデータによると、マラソン・デジタルが保有するビットコインの枚数は12,000枚（約730億円）となっています。 テザー社、ビットコインマイニング事業に約750億円の投資を計画
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2023/12/27米ARKのウッドCEO、ビットコインETF承認時の”売り”を楽観視
21 Sharesと共に現物型ビットコインETFを申請している米投資会社ARK InvestのCEOキャッシー・ウッド氏が、ビットコインETF承認に関する一連の動きの中で大規模な売りが発生する可能性に言及しました。同氏はETFに関する一連の動きにより「再ポジショニングが行われる」と述べています。 CNBCのインタビューに登場したウッド氏は、投資の格言として知られる「Buy the rumor, sell the fact （噂で買って事実で売れ）」に準え、ビットコインETF承認に向けた期待からビットコインの価格が上昇した後に売りが出る可能性について否定しないスタンスを明かしました。その一方で、これらの値動きに関しては「ごく短期的な現象に過ぎない」と述べています。 ETFの承認はこれまで二の足を踏んでいた機関投資家にとっての「ビットコイン投資への青信号になる」とするウッド氏。数百兆円規模の資産を扱う機関投資家の市場参入は、同氏が持つポジティブなビットコインの将来価格予想に最大の貢献を果たすとしています。ウッド氏は以前、ベースケース（最も可能性が高いと見られるシナリオ）で1 BTC = 600,000～650,000ドルに達すると予測していることを明かしました。 ARKと21 Sharesが申請中の現物型ビットコインETF案の認否最終期限は来年1月10日に迫っています。 ウッド氏は従来のSECの対応に変化が生じ、何度も質問を受けてきたことに関して「非常に心強く、また、SECの問題に対する知識と理解の深さを示している」とコメント。先日、SECがETF申請書の最終更新期限を12月29日に設定したことについて、パートナーの21 Sharesと共にETF承認に向けて勇気づけられたと述べています。 記事ソース：CNBC
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2023/12/27金子勇さんはビットコインの生みの親？サトシ・ナカモトとWinnyも解説
金子勇さんはP2P技術を活用したファイル共有ソフト「Winny」の開発者として知られています。 2013年に逝去されましたが、その偉大な功績もあってか、未だにたびたび話題にあがります。 現在も真相が判明していないビットコインの生みの親「サトシ・ナカモト」の正体は、金子勇さんではないのかと言われることも。 金子勇さんはどのような人物だったのか、なぜビットコインの生みの親と言われているのかなど、詳しく見ていきましょう。 金子勇さんとはどんな人？ 金子勇さんは1970年生まれの、日本人プログラマーです。 当時では珍しい匿名性の高い分散型のファイル共有ソフトである「Winny」を2002年に開発したことで知られています。 しかし、Winnyは著作権侵害に利用されることも多く、金子勇さんは2004年に著作権法違反幇助の疑いで逮捕されています。 7年の時間をかけて無罪を勝ち取り、その後はソフトウェアの研究・開発、後進の育成などに力を入れていました。 金子勇さんはビットコインの生みの親なのか？ 金子勇さんは、一部では「ビットコインの生みの親なのでは？」と言われています。 ビットコインの生みの親は現在も判明しておらず、また金子勇さんがビットコインの生みの親と考えられる理由は多数あり、現在も議論を呼んでいます。 金子勇さんがビットコインの生みの親と言われている理由を見ていきましょう。 金子勇さんがビットコインの生みの親と言われている理由 「サトシ・ナカモト」が日本人名 ピュアP2Pでファイル共有する「Winny」を開発した 2013年に亡くなった 「サトシ・ナカモト」が日本人名 ビットコインの生みの親の名前はサトシ・ナカモトですが、これはおそらく偽名として考えらえています。 しかし、見てのとおり日本人名となっています。 「サトシ・ナカモト」という名前は「ナカモト」が日本哲学者の富永仲基から、「サトシ」がポケモンのサトシ（海外ではサトシをアッシュと呼ぶ）ではないかという憶測もあります。 江戸時代の富永仲基を外国人の方が思いつくとは考えづらいので、やはり日本人ではないかと考えられますが、ポケモンは世界中で人気なので断定できません。 憶測の範囲にすぎませんが「サトシナカモト」はやはり日本人以外は選びにくい名前です。外国人の方が日本人名を偽名として使うなら、比較的シンプルな苗字になるのではと考えられます。 政府への不信感も？ Winny事件は後述しますが、不当に逮捕されることで中央集権組織に不信感を抱き、国や政府にコントロールされない分散型のシステムを実現しようとしたのでは？と予想すると金子勇さんの可能性が上がります。 ピュアP2Pでファイル共有する「Winny」を開発した なぜ日本人の中でも特に金子勇さんがビットコインの生みの親と言われているのかというと「Winny」を開発した点が特に大きいです。 「Winny」はピュアP2Pでファイル共有をするソフトです。簡単に言えば、中央となるサーバーがなく、各コンピューターで情報のやり取りをするという仕組みとなっています。 この仕組みはビットコインの仕組みと酷似しています。 そのため、Winny＝ビットコインと結び付けて、金子勇さんが生みの親と言われています。 2013年に亡くなった サトシ・ナカモトは2010年12月から活動の記録がないため、ビットコインの生みの親は亡くなっているのではないかと考えられています。金子勇さんは2013年に亡くなっていることから「サトシ・ナカモト＝金子勇」と考える人もいるようです。 もちろんサトシ・ナカモトの活動記録がないだけで、ひっそりと生きている可能性は十分考えらえます。 なお、サトシ・ナカモトは約100万BTCもしくは60万～70万BTCを所持していると考えられています。2023年12月現在では1BTCが約600万円なので、100万BTCを所持しているなら単純計算で6兆円となります。 実際にはこれだけ大量のビットコインを売れば価値が変動するため、実際の価値はこれよりも低いですが、それでも非常に大きな金額です。 とはいえ、仮想通貨の研究者であるセルジオ・デミアン・ラーナーによると、サトシ・ナカモトは利他的な人とのことです。そのため、たとえ生きていたとしてもサトシ・ナカモトが保有しているビットコインは売られることはないと考えられています。 金子勇さんを語るうえで欠かせない「Winny事件」とは？ これまで紹介しているように、金子勇さんは2002年にP2P技術をつかったファイル共有ソフトである「Winny」を公開しました。 Winnyのような匿名性の高い分散型のファイル共有システムは当時は特に珍しく、大きな注目を集めました。 しかし、Winnyは著作権侵害に利用されることが多く、Winnyを利用し著作物を送信したことで逮捕される人も。そして2004年には金子勇さんも著作権法違反幇助の疑いで逮捕されています。 著作物を送信した人が逮捕されるだけでなく、開発者である金子勇さんも逮捕されたことから大きく注目された事件となりました。最終的には金子勇さんが無罪を勝ち取っています。 しかし「Winny自体、合法目的に使うことは困難」「Winnyを公開すれば著作権侵害に利用されることは分かり切っている」「直接的な著作権法違反となるアップロードをしていないから無罪で当然」など、現在もさまざまな議論がされています。 なお、2023年3月にはこの事件を取り扱った「Winny」という映画も公開されています。興味のある方は鑑賞してみてはいかがでしょうか。 金子勇さん以外に噂されているサトシ・ナカモトの正体 金子勇さん以外にもサトシ・ナカモトの正体だと疑われている人物はいます。 それぞれの噂されている要因を確認しましょう。 金子勇さん以外に噂されているサトシ・ナカモトの正体 ジェド・マケーレブ クレイグ・スティーブン・ライト ドリアン・プレンティス・サトシ・ナカモト ジェド・マケーレブ ジェド・マケーレブは世界一のビットコイン交換所となったこともある「マウントゴックス」を作った人です。 金子勇さんと同じように、P2Pのファイル共有ソフトを作っている点、さらに2010年という比較的早い段階でマウントゴックスというビットコイン交換所を作っている点が噂されている要因です。 ほかにも仮想通貨の開発や普及に力を注いでおり、仮想通貨界では特に大きな功績があります。 なお、本人からはサトシ・ナカモトだと噂されている件については、一切言及はされていません。 否定も肯定もしていないため、今後もサトシ・ナカモトだと考えられる人物の候補となりつづけるでしょう。 クレイグ・スティーブン・ライト オーストラリアの企業家であるクレイグ・スティーブン・ライトは自らサトシ・ナカモトであると表明していた人物です。 サトシ・ナカモトは所有しているビットコインからして、非常に多くの資産を有しています。 そのため、この表明によってクレイグ・スティーブン・ライトは自国のオーストラリアにて脱税容疑で調査をされました。 この調査があったためかクレイグ・スティーブン・ライトは、最終的に自身がサトシ・ナカモトであることを撤回しています。 「本人だが課税を逃れるために撤回した」「本人ではなく嘘だったから撤回した」「オーストラリアから撤回を強要された」などさまざまな憶測が飛んでいますが、真相は謎のままです。 ドリアン・プレンティス・サトシ・ナカモト ドリアン・プレンティス・サトシ・ナカモトは日本で生まれ、その後アメリカにてエンジニアとして働いてきた男性です。 さまざまな要因が重なって、アメリカのメディアが彼をビットコインの生みの親だと決めつけて記事を出しました。 この記事によって多くの人に注目されたため「ドリアン・プレンティス・サトシ・ナカモトがビットコインの生みの親」という噂だけが一人歩きしている状態となりました。 実際「サトシ・ナカモト」で検索をすると「ドリアン・プレンティス・サトシ・ナカモト」の画像が表示されるほどです。 本人が否定していますし根拠も乏しいため「ドリアン・プレンティス・サトシ・ナカモト」さんは生みの親ではないと考えるのが妥当でしょう。 サトシ・ナカモトの正体をめぐる推測 これまで紹介しているように、サトシ・ナカモトの正体は金子勇さん以外にもさまざまな人が噂されています。 また、人物の特定はできていないものの、ある程度の推測はされています。 サトシ・ナカモトの正体をめぐる有力な推測についても紹介していきますね。 サトシ・ナカモトの正体をめぐる推測 サトシ・ナカモトは偽名である可能性が高い サトシ・ナカモトは個人ではなくグループ 北米中部～東部・南米・中米に住んでいる サトシ・ナカモトは偽名である可能性が高い サトシ・ナカモトという名前は、メーリングリストにて新しいデジタル通貨に関する論文がアップロードされた際に始めて一部の人に認知されることになりました。 メーリングリストとは大雑把に言えば、LINEのグループチャットのようなものです。参加者がそのグループに所属している人に対して情報を発信することができます。 メーリングリストの参加者はそれまでサトシ・ナカモトという名前は聞いたことがありませんでした。そのため、サトシ・ナカモトは過去の経歴は一切不明で、その論文がアップロードされて始めて認知されるようになったということです。 また当時は「サトシ・ナカモト」でGoogle検索をしても有力な情報がヒットしなかったことから、サトシ・ナカモトは偽名であると考えられています。 サトシ・ナカモトは個人ではなくグループ 確固たる証拠はないものの、サトシ・ナカモトの最初のソフトウェアは共同作業によるものという推測もされています。 そのため、一部では「サトシ・ナカモトは個人ではなくグループである」という見方もされています。 北米中部～東部・南米・中米に住んでいる サトシ・ナカモトがビットコインのフォーラムに投稿した時間帯を調べたところ、日本時間で14時から20時の間はほとんど投稿がないことが分かりました。 休日も日本時間で14時から20時に投稿がないため、この時間帯が睡眠時間であると考えられています。そのため、日本時間で14時から20時が一般的な睡眠時間となる地域に住んでいると推測できます。 日本時間の14時から20時が、23・24時から5時・6時となるのは「北米中部～東部」「南米」「中米」などのエリアです。 もしサトシ・ナカモトが一般的な生活リズムを送っていると考えるなら「北米中部～東部」「南米」「中米」に住んでいる人物と言えるでしょう。 まとめ 金子勇さんは2001年から、現在の最新の最先端ともいえるピュアP2Pに注目してWinnyの開発を進めました。 ビットコインもWinnyと同じP2Pで、さらにビットコインの生みの親は「サトシ・ナカモト」という日本人名ということも相まって、金子勇さんが開発者なのではと噂されています。 現在もビットコインの開発者が誰なのか判明していないため、真相は謎のままです。 しかし、開発者が謎のままというのは、まさにビットコインのようなP2Pというシステムだからこそ起こり得ることです。 ビットコインらしさを保つためにも開発者は謎のままでも良いかもしれませんね。
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2023/12/26NFT市場に特化したパレットトークン($PLT)/Palette Tokenとは？ その特徴や将来性を解説
パレットトークンは、2021年7月に国内初のIEOにより発行された仮想通貨です。 NFTの発行・流通をターゲットにした国産のプロジェクトで、海外よりも日本国内で注目を浴びています。 パレットトークンはどんな特徴があるの？ パレットトークンの将来性を知りたい こんな疑問をお持ちの人向けに、この記事ではパレットトークンの特徴や将来性について解説しています。 最後まで読んで、パレットトークンをしっかり理解しておきましょう。 パレットトークン（$PLT）の概要 パレットトークンの基本スペック 名称 パレットトークン/Palette Token テッカーシンボル PLT 発行者 株式会社HashPalette 発行日 2021年7月 最大発行枚数 10億PLT 流通量 5.2億PLT 時価総額ランキング 4190位（2023年12月14日のCoinMarketCapの集計による） 時価総額 約43億円（2023年12月14日のCoinMarketCapの集計による） 公式サイト https://hashpalette.com/ ホワイトペーパー https://document.hashpalette.com/HashpalettePaper.pdf 公式X https://twitter.com/hashpalette 公式Discord https://discord.com/invite/Kj8zHQTKTK NFTマーケットプレイス PLT Place パレットトークン（＄PLT）は、NFTの取り扱いをターゲットにしたブロックチェーンPaletteで使用されるトークンです。 Paletteは国内企業のHashPalette社が開発・運営しています。イーサリアムをはじめとした従来のネットワークの問題点を解消することを目的に立ち上がった、国産のブロックチェーンプロジェクトです。 パレットトークンは、国内仮想通貨取引所CoincheckのIEOを経て、2021年7月末に国内市場への初上場を果たしました。 パレットトークン（$PLT）の5つの特徴 最初に、パレットトークンがどんな仮想通貨かをおさらいします。 パレットトークンの特徴的な部分を5点紹介するので、ひとつひとつ確認していきましょう。 パレットトークン（$PLT）の5つの特徴 NFTに特化したブロックチェーンPaletteのユーティリティトークン Paletteはパレットコンソーシアムによるガバナンス方式を採用 クロスチェーン対応でチェーンを超えたNFTの流通が可能になる NFTの発行や取引の手数料が安い マーケットプレイスPLT PlaceでPLTやクレカでNFTの取引ができる NFTに特化したブロックチェーンPaletteのユーティリティトークン パレットトークンは、NFTに特化したブロックチェーンPaletteのユーティリティトークンです。Paletteチェーンの中での手数料支払いやNFT売買の決済手段として使われます。 また、Paletteチェーンの開発者や運営者、Paletteチェーンのマーケティングに協力するパートナーなどのステークホルダーへの報酬としても使われます。 最大発行枚数は10億枚で既に発行済みですが、その多くはロックされた状態にあります。時間が経過するとともに、ロックは徐々に解放されて流通量は上昇していく予定です。 Paletteはパレットコンソーシアムによるガバナンス方式を採用 パレットトークンが使用されるブロックチェーンPaletteは、パレットコンソーシアムという有限のメンバーによって運営されるコンソーシアム型プライベートチェーンです。 ビットコインやイーサリアムなどのようなパブリックチェーンではありません。 限定された数の信頼できる企業が参加してNFTに特化したチェーンを運営することで、需要過多などから不安定となるガス手数料の安定化や低価格化が可能になります。 またクロスチェーンインフラの整備などの重要な方針を、早期に決断して進めることができます。 PLTの保有者はPaletteのガバナンスに参加できる！ Paletteはプライベートチェーンですが、投票の機能を備えています。PLTを保有していれば、投票機能を使ってPaletteのガバナンスに参加することが可能です。 クロスチェーン対応でチェーンを超えたNFTの流通が可能になる 従来のブロックチェーンの課題に、チェーン間の分断がありました。 異なるブロックチェーンの間に相互運用性がないため、あるブロックチェーンで発行されたNFTを他のチェーンで取り扱うことが難しかったのです。 パレットトークンが使用されるブロックチェーンPaletteは、クロスチェーン技術を採用してこの課題を解決しようとしています。 特にイーサリアムとPaletteの間の相互運用はすでに高いレベルで実現されており、Paletteで発⾏したNFTをイーサリアムのアプリケーションで利⽤することも可能になっています。 NFTの発行や取引の手数料が安い パレットトークンが使用されるブロックチェーンPaletteは、イーサリアムなどの既存チェーンと比較して、ガス手数料の価格が安定的で、しかも低く抑えられるメリットがあります。 NFTに特化したネットワークであるため、DeFiなどによる頻度の高いトランザクションが集中することがありません。 その結果、ガス手数料の乱高下が起こることなく、安定的に低価格のガス手数料が維持されています。 マーケットプレイスPLT PlaceでPLTやクレカでNFTの取引ができる パレットトークンの発行元であるHashPaletteは、NFTマーケットプレイスPLT PlaceをPaletteチェーン上に開設しています。 PLT PlaceではNFTの取引をパレットトークンで決済できるだけでなく、クレジットカードの利用も可能です。 出品や決済時などにかかるガス手数料が無料でNFTの売買を行うことができるので、コストを抑えながらNFTの取引ができますよ。 パレットトークン（$PLT）のエコシステム パレットトークンは、Paletteチェーンのエコシステムを支えるトークンです。このエコシステムを理解して初めて、パレットトークンの重要性が確認できます。 ここでは、Paletteチェーンとパレットトークンのエコシステムについて解説します。 パレットトークン（$PLT）のエコシステム Paletteチェーンとパレットトークンのエコシステム パレットトークンの保有者分布 Paletteチェーンとパレットトークンのエコシステム Paletteチェーンのエコシステムのプレーヤー パレットコンソーシアム Paletteチェーンを運用する限定された複数のプレーヤー。HashPalette社が選定した企業によって構成される。 コンテンツホルダー Paletteチェーン上でNFTを発行するプレーヤー。 ユーザー Paletteチェーン上でNFTを売買して利用するプレーヤー。 Paletteチェーンのエコシステムは、NFTの発行者であるコンテンツホルダー、利用者であるユーザー、取引を承認しPaletteチェーンを運営するパレットコンソーシアムの3者で構成されます。 コンテンツホルダーがNFTを発行する時には、コンテンツホルダーはPLTをガス⼿数料として⽀払います。ユーザーは発行されたNFTをコンテンツホルダーから買取り、PLTをコンテンツホルダーに支払います。 これらの取引は、パレットコンソーシアムによって検証され、Paletteチェーンに書き込まれます。コンテンツホルダーが支払った手数料は、いったんパレット報酬プールに蓄積され、そこからパレットコンソーシアムに分配されます。 コンテンツホルダーやユーザーなどのPLT保有者は、保有しているPLTをパレットコンソーシアムのメンバーに委託することでPaletteの意思決定に参画することができます。 委託を受けたパレットコンソーシアムのメンバーは、パレット報酬プールから配布された報酬の一部を、委託してくれたPLT保有者に還元することができます。 この仕組みにより、中央集権的になりがちなコンソーシアムの運営に分散型システムとしての特徴を取り入れようとしています。 パレットトークンの保有者分布 パレットトークンの初期的な分布 保有区分 比率 説明 投資家保有 23% IEO時に販売されたトークン エコシステム報酬 34% パレット報酬プールに一旦蓄積され、パレットコンソーシアムのメンバーに報酬として支払われるもの チーム⾃⼰保有 27% Paletteの開発チームのインセンティブに使用するトークン パートナー報酬 16% コンテンツホルダー及びユーザーのパレットへの参加を促進するインセンティブに使用するトークン パレットトークンは2021年7月に新規に発行され、その一部が国内仮想通貨取引所Coincheckで行ったIEOで売却されました。 その時点で発行上限枚数の10億PLTのすべてが発行されましたが、エコシステム報酬、チーム⾃⼰保有の部分はロックアップされており、発行済トークンのすべてが市場に流通しているわけではありません。 ロックアップされているパレットトークンは発行から6年間かけて徐々に解放されていく計画で、PLTの流通量は時間の経過とともに増えていくことになります。 今後の動きは？パレットトークン（$PLT）の将来性を左右するポイントを解説 ここまでは、パレットトークンとPaletteチェーンの特徴について解説してきました。Paletteチェーンの仕組みやPLTの位置づけがイメージできてきましたよね。 次は、パレットトークンの将来性について考察しましょう。 パレットトークン（$PLT）の将来性を左右するポイントを解説 パレットトークンのこれまでの動き パレットトークンの将来性を左右するポイント パレットトークンのこれまでの動き パレットトークンのチャートを見ると、2022年1月に1PLT = 約40円だったものが徐々に下がっていき、現在では1PLT = ７.5円前後で安定しています。 これは、パレットトークンそのものの評価というよりは仮想通貨の市場を取り巻く環境の影響が大きかったと考えるべきでしょう。 バレットトークンと位置づけが比較的近いソラナやカルダノの値動きの傾向が、パレットトークンと同様である点が、傍証になっています。 特にこの期間のNFT市場の冷え込みは、NFTをターゲットにしたパレットトークンには厳しい状況でした。 パレットトークンの将来性を左右するポイント パレットトークンの今後を左右するポイント NFT市場の盛り上がり Paletteチェーン上で稼働するNFTゲームのリリース パレットコンソーシアムの充実 バレットトークンが取引できる国内仮想通貨取引所の増加 パレットトークンが多くの注目を集めているのは間違いありませんが、現時点では、その注目が価格には十分に反映されていないようです。 しかし、今後の市場の動向によっては大きく伸びる可能性も十分にある通貨です。 バレットトークンの将来性に影響するポイントを確認しておきましょう。 NFT市場の盛り上がり まず、バレットトークンがターゲットにしているNFT市場の盛り上がりは、バレットトークンの将来に影響する重要な要素です。 CT Analysisによれば、長らく低迷していたNFT市場が2023年10月に入って回復の兆しがみられるようです。 この動きが大きなトレンドになれば、バレットトークンにとって強い追い風になります。 CT Analysis『2023年10月度NFTマーケット動向レポート』を公開 Paletteチェーン上で稼働するNFTゲームのリリース Paletteチェーン上で稼働する主なNFTゲーム 名前 リリース日 内容 ELF Masters 2022年9月 ファンタジーアドベンチャー型のNFTゲーム。パレットトークンをゲーム内通貨として使用できる。 CryptoNinja Party! 2022年12月 日本を代表するNFTコレクションである「CryptoNinja」から派生したNFTゲーム The LAND ～エルフの森～ 2024年リリース予定 メタバース型ファーミングブロックチェーンゲーム Paletteチェーン上で動作する集客力のあるNFTゲームがリリースされることも、バレットトークンの価値が上がる要因になります。 HashPalette社および同社を傘下に持つHashPort社では、Paletteチェーン上で稼働するNFTゲームの企画・開発を行っています。 2022年にはPaletteチェーン上で稼働するNFTゲームである「ELF Masters」と「CryptoNinja Party!」を相次いでリリースしました。 また、メタバース上で作物の生産、農場を拡大していく街作りができる「The LAND ～エルフの森～」などのタイトルも開発中です。 NFTゲームのPlay to Earnは今注目が集まっている領域なので、Paletteチェーン上で稼働するNFTゲームが注目されれば、バレットトークンの価値も急騰するでしょう。 パレットコンソーシアムの一層の充実 Paletteチェーンの運営を行うパレットコンソーシアムのメンバーは、HashPalette社によって選出されます。 Paletteチェーンにかかわる戦略的な提携をHashPalette社との間で結び、その後にコンソーシアムのメンバーとして選ばれることが多いようです。 影響力のある企業がパレットコンソーシアムのメンバーに加われば、Paletteチェーンへの信頼性が増すだけでなく、Paletteチェーンを使った数々のプロジェクトが立ち上がり、加速されることにつながります。 これからコンソーシアムのメンバーをどう拡充していくのかは、パレットトークンの将来性に大きく影響します。 バレットトークンが取引できる国内仮想通貨取引所の増加 パレットトークンの価値が上昇するには、売買しやすい環境が整うことも重要です。 特に日本国内の仮想通貨取引所で取引できれば、日本語がネイティブな多くの人にとって、パレットトークンに投資するハードルは大きく下がります。 以前は、パレットトークンが取引できる国内の取引所は、パレットトークンのIEOを実施したCoincheckだけでした。 それから時間が経過してパレットトークンの知名度が上がるにつれて取引できる仮想通貨取引所が増えていき、現在では国内の5つの仮想通貨取引所でパレットトークンを取引できます。 取引のしやすさという点では、以前より大きく改善されています。 パレットトークン（$PLT）が取引できる仮想通貨取引所 パレットトークンが取引できる仮想通貨取引所 国内/海外 仮想通貨取引所の名称 パレットトークンに関する提供サービス 国内 bitFlyer 販売所取引 BitTrade 板取引 Coincheck 板取引 オーケーコイン・ジャパン 板取引、ステーキング CoinTrade 販売所取引、ステーキング 海外 Bybit 板取引 パレットトークンを取引できる仮想通貨取引所は国内には5つあります。これに対して、海外の取引所でPLTを取り扱えるのはBybitのみです。 Paletteが国内で立ち上がったプロジェクトなので、主に国内で注目度が高いことが理由です。 中でもオーケーコイン・ジャパンとCoinTradeは、パレットトークンの取引だけでなくステーキングのサービスも行っているのが目を引きます。 PLTのステーキングの利回りは、条件が整えば20%に近いハイパフォーマンスなので、PLTを長期間保有する意志のある人には良い選択です。 まとめ この記事では、NFTの発行・流通をターゲットにした仮想通貨であるパレットトークンの特徴や将来性について解説しました。 パレットトークンは国内で注目を集めていますが、仮想通貨の価値はまだまだ低いのが現状です。 その分伸びしろは大きいので、条件が整えば大きく化ける可能性も秘めています。 この記事の内容をしっかり頭に入れて、パレットトークンを取り巻くトレンドの変化を見逃さないようにしましょう。 免責事項 ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。 ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。 ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。(その他の免責事項はこちら)
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