Crypto Times 編集部
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特集・コラム
2018/05/302018年前半の下落トレンドでも価格を上昇させた銘柄5種類とは
こんにちは、kaz(@kazukino11111)です。 2017年末にブームで過去最高値をつけた通貨は多かったですが、今年に入ってからは下落トレンドが続く一方です。ビットコインに至っては去年の220万円から70万円前半まで落ち込みました。 一方で、そんな相場でも価格を挙げている通貨は存在します。 2018年前半に高騰した通貨5選 ここでは2018年前半に高騰した通貨5種類をご紹介します。 Binance Coin (BNB) Binance Coinは名前からわかるように世界最大の取引所、Binance(バイナンス)が発行している通貨です。Binance Coinの最大の特徴は保有しているだけで同取引所での購入手数料が割引されるという点です。 BNBは今年2月頭に700円を切る程度まで下落しましたが、その後堅調に価格を上げ、5月に入ってからは1300円から1600円のレンジで取引されています。上昇率でいえば数倍とまでは行きませんでしたが、時価総額18位の通貨としては大きな上昇率なのではないでしょうか。 BINANCEは現在、DEXの開発などにも力を入れており、今後も目が離せません。 EOS EOSは企業を対象としてスマートコントラクトを利用した分散型アプリケーションプラットフォームを提供しています。利用料はかからず、一秒間に何百万件ものトランザクションを処理できるとあって注目されているプロジェクトです。 今年のお正月には 900円台で取引されていたEOSですが、4月末から5月頭にかけて2200円を超えて急騰し、過去最高額を記録しました。記事執筆時点では1300円前後にまで落ち着いています。 2018年6月頭にはメインネットのローンチもあり、市場がEOSへの期待をしているのもわかります。 EOSのトークンスワップはウォレットに入れたままだと無価値になってしまうので気をつけましょう。 EOSメインネット移行が近づくも、ユーザーの65％が未登録。EOSトークンスワップ方法まとめ - CRYPTO TIMES 0x (ZRX) 0x(ゼロエックス)はざっくり説明すると、分散型取引所をプロトコルを利用して、簡単に構築できるようにするプロジェクトです。このプロジェクトにより、イーサリアムのブロックチェーン上に存在するトークンはほぼ手数料無料で相互に交換することが可能になります。 0xは年始には100円未満で取引されていましたが、1月後半から2月にかけ、大きな成長をみせ、250円程度まで上昇しました。その後一度下落し、50円程度まで値を戻しますが、5月に再度高騰し、現在は120円程度で取引されています。 最近では、0x Protocolを利用した分散型取引所も非常に増えてきているので今後も要注目です。 VeChain (VEN) VeChainはブロックチェーンの書き換えができないという特性を活用して、商品の真贋を判定するサービスを提供しています。真贋判定と聞くとブランド物に使われるとイメージしがちですが、VeChainは他にも政府関係機関や農家、ロジスティクスなど幅広い分野での活用が見込まれています。 VeChainは昨年末から急激に成長し始め、1月後半には300円から1000円まで急騰し、過去最高値を記録します。その後も昨年に比べて高いレンジで取引されており、記事執筆現在は345円となっています。 VeChain / VEN メインネット移行に伴うトークンスワップ情報 - CRYPTO TIMES TRON (TRX) Tronはエンターテイメントコンテンツをブロックチェーンを使って世界に広めることでクリエイターを支援し、新たな働き方を提案するプロジェクトです。簡単にいえばYoutubeやShowroomなどといったプラットフォームと同じようにエンタメシステムの再構築を目指しています。 昨年Tronは0.5円にも満たない価格で取引されており、なかなか日の目を見ることはありませんでした。しかし、複数の取引所に上場されるという噂から急騰し、今年の正月には23円ほどにまで上昇しました。一月以降は相場も落ち着き、現在の6円前後という価格になっています。 それでも0.5円という価格からの上昇率を考えたらかなり伸びている通貨ではあります。 まとめ いかがでしたでしょうか？数多くのアルトコインがビットコインやメジャーな通貨の下落トレンドに流され右肩下がりな相場が続いた2018年前半ですが、そんな中でも成長していた通貨は存在します。 僕自身、どんな局面でも本当に価値のある通貨を見抜けるようにまだまだ勉強する必要があると感じました。 それでは、また次回の記事でお会いしましょう!
ニュース
2018/05/30イギリス規制当局が24の仮想通貨取引所を対象に調査を開始
この記事の３つのポイント！ 1.ロンドン規制当局が24の取引所を対象に捜査開始 2.捜査の目的は仮想通貨の価格操作が行われていないか確認するため 3.対応は明確には決まっておらず、ケースバイケースで行われる 記事ソース:Citywire ロンドンの地元メディアCirywireはロンドンの規制当局が国内の24の取引所に対して価格捜査の疑いで捜査を開始すると報じました。 FCAは24の取引所を対象に捜査を開始 イギリスの規制当局である英金融行為監督機構(FCA)は国内の24の取引所を対象に捜査を開始すると発表しました。 同局は今回の報道に関して 「もし我々が彼らがFCAの認証を必要とする行為を行なっていると結論づければ、捜査の末アクションを起こすだろう。我々は利用者に深刻な被害をもたらす可能性のあるリスクを発見する必要がある。」 とコメントしました。 同局は今年オープンした7つの取引所から内部通告者がおり、仮想通貨に関する行為において懸念点があるとしました。 現時点で捜査の対象になっている取引所の名前は公表されていません。 FCAにはデジタル通貨の規制を行う義務はない 一方でFCAはデジタル通貨の規制を行う義務があるわけではなく、介入はするものの対応はケースバイケースで行われるとしています。 そのためFCAがどのうような対応をとるかは現時点では不明で、軽いケースでは特定の通貨に関する注意や企業をFCAの公式サイトに掲載する方法から重大なケースでは取引所の資産を凍結もしくは違反金をとるなどが予想されます。 kaz しっかりと運営されていれば心配することはないでしょう！
ニュース
2018/05/30仮想通貨ユーチューバーがビットコインは年末までに5万ドルに到達と予想
30万人以上の登録者を抱えるユーチューバーのNichlas Merten氏は、自身の仮想通貨市場に対する見解や考察を投稿して人気を博しています。同氏はこの度ビットコイン(BTC)の価格について言及し、今年の年末までにビットコインはATH(All Time High)を超えて5万ドル(約550万円)に到達するとしました。 Nicholas氏は27日に自身のツイッターを更新し、年末のビットコインの価格予想とその理由について書いています。 My predictions for 2018:#Bitcoin will be $50K by the EOY. Why? - Interest rates will continue to rise - Deutsche Bank will go under by the 2018 - Equities and housing prices will take a massive hit - With trillions of $'s that need to exit, the SEC will create a Bitcoin ETF — Nicholas Merten (@Nicholas_Merten) 2018年5月27日 ツイートによると同氏がビットコインが5万ドルに到達すると予想した根拠に金利が上がること、ドイツ銀行の経営が傾く、不動産価格が上がる、米証券取引委員会がビットコインETFを開始する点を挙げています。 一方でツイートへのリプライの中には彼の根拠を否定するコメントも見受けられ、「金利上昇とビットコインの価格には相関性がない」や「ドイツ銀行の経営は傾くはずがない」などの否定的なコメントが寄せられています。 kaz 根拠の割にはかなり強気な予想に出ましたね
Press
2018/05/30【プレスリリース】テックテク(英名: techtec)とPrimas(中名: 奇点)、戦略的提携について合意
株式会社techtecとPrimas Lab Foundation Ltd. は、ブロックチェーン上に構築する汎用性のあるプロトコル層の開発や最新のブロックチェーン技術を用いたサービス展開についての検討を重ね、2018年5月20日に戦略的提携について合意。 株式会社techtecとPrimas Lab Foundation Ltd. は、ブロックチェーン上に構築する汎用性のあるプロトコル層の開発や最新のブロックチェーン技術を用いたサービス展開についての検討を重ね、2018年5月20日に戦略的提携について合意。 株式会社techtec(本社:東京都墨田区、代表取締役:田上 智裕)、Primas Lab Foundation Ltd. (本社:3 Shenton Way #14-05, Shenton House, SINGAPORE)は、ブロックチェーン上に構築する汎用性のあるプロトコル層の開発や最新のブロックチェーン技術を用いたサービス展開についての検討を重ね、2018年5月20日に戦略的提携について合意いたしましたのでお知らせします。 【techtecについて】 techtecでは、「分散社会における個人の最大化」というミッションの元、ライターとメディアのマッチングプラットフォーム「techtec」の運営を行っています。 個人にフォーカスした分散型の時代には、従来の「メディア→ライター」という一方向型のコンテンツ作成方式では価値を生み出すことができなくなり、ライターが書きたいと思ったコンテンツにこそ高い価値が発生するようになると考えています。 techtecでは、ライターの「こんなコンテンツ書きたい」を可視化することで、ライターがメディアを選ぶ時代の到来を加速させます。techtecを経由してコンテンツが作成されていくことにより、暗号通貨・ブロックチェーン業界の不透明性を解消していくことを目指しています。 また、今後は社内にBlockchain Labを設立し、分散型コンテンツプロトコルの開発も行っていく予定です。 techtec Website 【Primasについて】 Primasは、「Restoring health to the internet」というミッションの元、ブロックチェーンの技術を用いてDecentralized Trust Content Protocol(分散型トラストコンテンツプロトコル)を開発し、オープン、コネクテッドかつ高品質のウェブコンテンツが集まるエコシステムを構築することを目標としています。 DTCPは多様なアプリケーション間の情報交換の標準を定義し、コンテンツの生産、流通と仲介、検索とリコメンデーション、そして広告といったコンテンツ業界全体が利用できます。 DTCPはデジタルコンテンツのメタデータを標準化し、ブロックチェーンの技術を利用して一つ一つのコンテンツに改ざんできないデジタルDNAを付与することで、メタデータの信頼性(投稿日時や作者の身分など) を保証します。 また、初めてDTCPを利用した分散型コンテンツプラットフォームPrimas Dappも開発し、多言語(日英中)Closed β版を2018年1月からリリースしました。Dappは、インセンティブの仕組みを通して高品質なコンテンツを生み出し流通させ、そして社会化レコメンドを通して利用者がパーソナリティのある高品質なコンテンツを発見できるエコシステムを目指しています。 なお、従来のインターネットアプリケーションはDTCPやその他のPrimasの機能を利用できるよう、API等を通して機能開放する予定です。 Primas Website 【戦略的提携の背景】 昨今のインターネットは、玉石混交の情報が飛び交っており、信頼性のある情報にいち早く辿り着けることが課題となっています。また、PV/UUだけが重要視され、コンテンツ の良否と価値の判断基準になっていることで、質の悪いコンテンツが大量に生産されていることも一つの社会問題になっています。このような状況下でtechtec、Primasは、お互いのミッションを尊重し合い、ブロックチェーンの技術を活用し、日本におけるより高品質なコンテンツや情報が提供できるインターネット基盤を再構築することを実現していきたいと考えています。 今回の合意書締結は、両社が誠意を持って協議を積み重ねた結果が反映されたものであります。今後の1年間の締結期間で、両社は長期的なパートナー関係の発展を目指しながら、お互いの自主性を尊重し、対等かつ良好な関係を深めていくことについて合意いたしました。 【主な提携内容】 1. techtec認定ライターとPrimas Dappsのコンテンツライターおよびコンテンツの相互導入 techtec認定ライターの書くコンテンツや文章を、Primas Dappまたは今後DTCPを利用する予定のプラットフォームに投稿することで、PrimasのDTCPによりコンテンツがブロックチェーンに記録され改ざんが困難となり、強いてはライターの著作権を保護することも可能となります。また、事前にtechtec認定ライターの条件をクリアすれば、Primas Dappのライターもtechtecの仲介でメディアからの執筆依頼を受けられるなど、幅広く検討してまいります。 2. 両社によるPR活動・イベントの共催 現状コンテンツ業界が抱える課題を解決する需要とそれに伴う期待が高まる中、ブロックチェーンのみならず、多種多様な技術を用いている会社、政府、教育機関の力を集結し、コンテンツ業界の基本構造を抜本的に改革することを目指し、今後は様々なテーマを積極的に多方面に向けて発信してまいります。 3. デジタルコンテンツのプロトコルの普及活動 コンテンツないしデジタル情報の世界において、未だに標準となるものが存在しない現在、PrimasはDTCPを先駆けとして世の中に送り出しました。今後techtecとPrimasはDTCPを含むブロックチェーンの大規模応用の可能性について共に検討し、必要に応じてお互いの知見を共有し合いより優れたプロトコルを創成し、これを普及いたします。
ニュース
2018/05/30John Mcafee氏「仮想通貨戦争が起こっている。仮想通貨は通貨だ」
この記事の３つのポイント！ 1.Mcafee氏がツイッターに動画をアップし仮想通貨戦争が起きていると主張 2.同氏は仮想通貨は証券ではなく、通貨であると強く主張 3.動画の最後には一人一人が行動することが大切だと呼びかけた 記事ソース:Twitter セキュリティソフトを開発するマカフィーの創業者として有名なJohn Mcafee氏は仮想通貨市場に大きな影響を与えるマカフィー砲を時折放つことでも知られています。そんな同氏は今月27日に自身のツイッターを更新し、仮想通貨業界で今戦争が起きていると動画内で主張しました。 The looming war on the horizon. pic.twitter.com/j86e2xEXP8 — John McAfee (@officialmcafee) 2018年5月28日 Mcafee氏は仮想通貨コミュニティと銀行や政府、規制機関の間で戦争が起きているとし、彼らは仮想通貨を証券として扱うことで仮想通貨の普及および発展を阻んでいると言及しました。 アメリカ証券取引委員会(SEC)は仮想通貨を通貨ではなく、証券として定義していますが、Mcafee氏はそれに反論する形で「仮想通貨は証券ではなく、通貨だ」と強く主張しました。 Mcafee氏はこの戦争に打ち勝つには議員に手紙を書いたり、カード会社に仮想通貨決済ができるように要求する、SECにも仮想通貨に干渉しないように訴求するなどといった方法を紹介し、一人一人が行動する必要があるとしました。 Mcafee氏は自身を中心とするチームMcafeeを通して、仮想通貨を権力から独立させる署名活動「Declaration of Currency Independence(仮想通貨の独立宣言)」を25日に発足させました。 kaz さすがマカおじ
ニュース
2018/05/30韓国大手取引所のBithumbが11ヶ国での営業停止を決定
この記事の３つのポイント！ 1.ビッサムが11ヶ国でサービスの提供を停止へ 2.これらの国は資金洗浄対策に非協力的な国として選定された 3.新規受付はすでに終了しており、既存ユーザーも来月21日からブロックされる 記事ソース:Bithumb 韓国に拠点を置く大手取引所のBithumb(ビッサム)が11ヶ国で同社のサービスを停止すると今月27日に発表しました。 ビッサムは現在資金洗浄対策(AML)に力を入れており、今回の業務停止もその一環だと言います。同社はAMLに非協力的な国に住む顧客からのトランザクションの一切をブロックすると発表の中で述べました。 非協力的な国の選定はマネーロンダリングに関する金融活動作業部会(FATF)によって定められたAMLの基準を満たしているかどうかによって決定されました。具体的にサービスが停止される国は北朝鮮、イラン、エチオピア、イラク、セルビア、スリランカ、トリニダード・トバゴ、チュニジア、イエメン、シリアとなっています。 ビッサムはすでに新規登録の受付を終了しているとし、既存のユーザーも6月21日からブロックされるとしています。 同取引所は発表の中で、現在はAMLとKYCに力を入れていて、ユーザーに安心して利用してもらえる世界を代表する仮想通貨取引所を目指すとコメントしています。 kaz 逆に今までこれらの国からのユーザーも受け付けてたことに驚き
技術
2018/05/30クロスチェーンとは？ブロックチェーン間接続を可能にする技術を解説
こんにちは、kaz(@kazukino11111)です。 あまり鳴かず飛ばずな相場が続いてはいますが、みなさんいかがお過ごしでしょうか？ 今回の記事では、今年大きく注目されるであろうクロスチェーンという技術について紹介および解説していきます。 クロスチェーンとは？基本的な仕組みを解説 クロスチェーンは異なるブロックチェーンをまたぐことを意味します。現状互換性がないブロックチェーンに存在する二つの通貨を交換するには取引所などで取引をして交換する必要があります。 一方で、クロスチェーンがあれば取引所等の第三者を介することなく直接交換することが可能になります。これによってユーザーは手数料の問題やセキュリティリスクを回避することができます。 クロスチェーンを実現可能にしているのはアトミックスワップと呼ばれる技術で、2017年の9月にビットコイン(BTC)とライトコイン(LTC)の間で世界初のアトミックスワップが成功しています。 アトミックスワップとは?アトミックスワップは、異なるブロックチェーン上に存在する通貨を取引所などの第三者を介さずに直接的に交換する技術をさします。 仮想通貨自体は非中央集権や分散型を採用していますが、通貨を交換する際の取引所がどうしても完全な非中央集権や分散型の障壁となってしまっています。そのため、ブロックチェーンをインターネットのように相互接続するクロスチェーンに注目が集まっているんです。 4つのクロスチェーンプラットフォームを紹介 ここではクロスチェーンに焦点を当てたプロジェクトをご紹介します。 Cosmos Cosmosには異なるブロックチェーン間の通信プロトコルを持ったハブ(Cosmos Hub)と一つ一つが特立したブロックチェーンであるゾーン(Cosmos Zone)の2種類のブロックチェーンから構成されています。 Cosmosではこの二つのブロックチェーンが画像のように相ハブを中心として続されています。ゾーン同士は互いには接続していませんが、ハブを介することによってトークンの送受信が可能になります。 例えば上の画像のようにBTCとETHのブロックチェーンは繋がっていません。しかし、お互いがゾーンとしてハブに繋がっていれば取引所を介することなくビットコインブロックチェーン上のトークンをイーサリアムのブロックチェーンに送ることが可能になります。 詳しくは、COSMOSの下記の記事を参照ください。 クロスチェーンプロトコル COSMOS(コスモス)に関して徹底解説 - CRYPTO TIMES Polkadot Polkadotはweb3という団体によるプロジェクトで、完全な分散型のウェブをビジョンとして掲げています。 Polkadotは複数の異なる特性を持つパラチェーン(Parachain)によって構成されており、これらは匿名性や検証を簡単に行うことができます。独立したブロックチェーンを接続する際にはブリッジ(Bridge)と呼ばれる特殊なパラチェーンを用います。 そしてトランザクションはチェーン全体へと広がるため、同時に複数のトランザクションを処理することが可能になります。 そしてPolkadotではこれらのブロックチェーン一つ一つが信頼できるものであり、取引が確実に実行されることを保証しています。 WanChain Wanchainは異なるブロックチェーンをシームレスに接続する分散型金融インフラストラクチャーを目指しています。セキュリティ性が高く、クロスチェーンにも対応しているというプロジェクトです。 Wanchainではリング署名、ワンタイムアドレス、プライベート・センドという三つの技術を用いてトランザクションの匿名性を確保しています。これらの技術はモネロ(XMR)やダッシュ(DASH)といった匿名通貨でも採用されている技術です。 そしてWanchainはクロスチェーンはもちろん、イーサリアムのブロックチェーンをベースに開発されているので、スマートコントラクトも搭載されています。 つまり、開発者はイーサリアム上の分散型アプリケーションをそのままWanchainに移行することができます。 WanchainのBeyondBlocksの初日レポートも下記よりご参照ください。 【BeyondBlocks初日レポート】Wanchain(ワンチェーン) 基調講演 - CRYPTO TIMES AION Aionは昨今叫ばれているスケーラビリティ、プライバシー、相互互換性といったブロックチェーンの問題を解決するべく開発された多層型のブロックチェーンプラットフォームです。 Aionでは高性能なブリッジメカニズムを用いて異なるブロックチェーン間でのデータの移動を可能にします。「Aion-1」というプラットフォームを使ってユーザーが簡単にブロックチェーンを作成し、管理することができます。そして、このブロックチェーンは他の全てのAionネットワークに繋がっているので、情報の移動も可能です。 さらに、Aionではアプリケーションを複数のブロックチェーンで展開することによって、パフォーマンスを向上させる他、大量のデータを記録することが可能になり、スケーラビリティ問題の改善にも繋がるとしています。 仮想通貨AIONの特徴・将来性を解説！取引所/買い方・チャートまとめ まとめ ERC20トークン同士であれば同じイーサリアムのブロックチェーンを使用しているため比較的に簡単に交換が可能ですが、全ての通貨がそう簡単に交換できるわけではありません。 また、相次ぐハッキング等のニュースが報じられているように取引所を介して通貨を交換するということは、リスクを増やすということにつながりかねません。 仮想通貨がさらに信頼性があり、快適に使えるようになるためにはブロックチェーンを相互接続するクロスチェーンという技術は必須と言えるでしょう。 すでにCosmosやPolkadotといったプロジェクトが登場しているように、2018年にはクロスチェーンに関連した新たなプロジェクトや新技術が多数登場してくることが予想されます。これから必須のテクノロジーとなっていくであろうクロスチェーンに注目が集まっています。
特集・コラム
2018/05/29【プレスリリース】Everus紹介
Sponsored by Alibabacoin Foundation EverusテクノロジーSdn. Bhd.はマレーシアを拠点とするブロックチェーン技術企業で、国内だけでなく世界中にこの技術を提供することを目指している。最近では、韓国の仮想通貨市場に参入し彼らを惹きつけようと尽力している。産業において世界を変えるソリューションを提供するために創り上げられた製品を利用し、Everusは消費者が仮想通貨やブロックチェーンをサービスとして享受できるような遷移を提供しようと試みています。 EverusはEthereumのブロックチェーンネットワーク上のERC20の規格を採用した独自の仮想通貨であるEVRを持ちます。トークンはC-CEX、Cryptopia、Kuna、LocalBitcoinCashなどの取引所で扱われており、現在では、合計枚数の10億枚のうち8,000万枚以上が市場に流通しています。 今年の4月、Everusはマレーシアの中央銀行(BNM)から、資金洗浄防止とテロ資金対策(AML/CFT) – 電子通貨(セクター6)ポリシーに準拠した報告機関であるとの認識を受けました。BNMからこうした認識を受けることは、すべてのEverusのトランザクションが透明性を持ち規制当局による規制を順守する事実に加えて、消費者の更なるEverusに対する信頼につながります。 EVRのウォレット所有者は、自身の保有するEVRを今年の4月にリリースされたEverusモバイルウォレットアプリ内で追跡、送金、受け取り、保管をすることができます。iOSとAndroidの両方で利用可能なEverusウォレットのアプリがあれば、いつでも簡単にアカウントにアクセスすることができます。このアプリの重要な強みはそのセキュリティ面での機能になります；モバイルウォレットは顔認証機能と指紋認証機能の両者に対応した最先端の技術に対応しています。加えて、Everusはモバイルアプリにオールインワンのユーティリティ決済処理機能を搭載することで、Everusのモバイルアプリの多様性を向上させることに成功しています。これによりEverusのモバイルウォレットアプリ利用者は公共料金や携帯料金の支払いなどをウォレット内で完結させることができます。 主に投資の目的で利用される他の仮想通貨と異なり、EverusはEVRを決済の実用的な手段として普及させその立ち位置を確立することを目的としています。Everusは現在、商人からなる世界的なネットワークを構築しており、これによりEVR保有者間でのユーザビリティ向上を目指しています。 Everusのエコシステム拡大の方策として、Everusはまもなく仮想通貨のデビッドカードをローンチします。これにより、Everusウォレット利用者は世界中の広いネットワークの中でEVRを支払いに利用することができるようになります。このデビッドカードの目的は何かを購入する際に便利に支払いが行えることだけでなく、潜在的なユーザーがEVRを利用し始めることで仮想通貨に関する理解を深め、より広くこれを採用させる目的があります。 Everusはマイニングの愛好家向けにマイニングサービスにも取り組んでいます。Yottahashサービスは、場所の提供からリグのセットアップやメンテナンス、規制の順守など、運営における要件を克服するソリューションを探しているマイニング愛好家に対して提供されます。 EverusはYottahashをアジアで最大級の仮想通貨マイニングファームへ成長させることを目指しています：更に、マイニング愛好家の方々向けに信頼のできるマイニングのリグを多岐にわたり販売しています。Yottahashは100%の透明性、24時間の監視、追跡可能性を保証します。 Everusの重要なプロダクトが完成すると、EVRには更なる取引量の増加とユーザビリティに関する大きな変動が見られると考えられます。現在はまだ初期段階ですが、Everusのマイルストーンが実現されれば、東南アジアにおける最もダイナミックなブロックチェーン企業となるでしょう。 お問い合わせはこちら：[email protected] より詳細な情報はこちら： www.everus.org ソーシャルメディアのフォローもお待ちしています： Facebook: https://www.facebook.com/everusworld/ Twitter: https://twitter.com/everusworld Instagram: https://www.instagram.com/everusworld/ LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/13359278/
Press
2018/05/29【プレスリリース】仮想通貨の情報が一目瞭然！仮想通貨・取引所を横断比較できるサービス「CoinHack(コインハック)」が新機能を正式発表！
掲載されている仮想通貨は1520種類を超え、取引所の情報も充実。仮想通貨の検索はCoinHack（コインハック） OneBox株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：伊藤直樹）は、2018年5月16日に直近1ヶ月の開発進捗が反映されたランキング、デモトレード、ウィジェットの3機能を新たにCoinHack（コインハック）https://coinhack.jp/ にて提供を始めたことをお知らせします。 CoinHack（コインハック）について CoinHack（コインハック）は、2017年10月に仮想通貨の情報を扱うニュースメディアとしてサービスをリリースしました。それ以降、仮想通貨・取引所の比較機能を増やし、国内の仮想通貨情報を充実させてきました。仮想通貨初心者から投資家の方まで満足できるサービスを展開し、今後も更に機能を追加していきます。 【サービスURL】 https://coinhack.jp CoinHack（コインハック）の機能 1.仮想通貨の比較機能 時価総額、24時間の価格の上下、githubの開発進捗をランキング化し、毎日変動のある仮想通貨の情報を得ることが可能です。また1520種類以上にも及ぶ仮想通貨の取扱取引所・基本情報・Wiki・開発状況という詳細情報も掲載されています。（2018年5月現在） CoinHackの仮想通貨一覧はこちら 2.仮想通貨取引所の比較機能 国内の仮想通貨取引所を中心に、取扱通貨・基本情報・通貨ペア・Wiki・取引量をまとめているため、複数のサイトを見ながら比較するという手間がありません。また、通常のニュースサイトでは見れない価格推移のグラフを、リアルタイムで閲覧することが出来ます。 CoinHackの取引所一覧はこちら 3.アービトラージ機能（国内上場通貨） CoinHack（コインハック）では、同じ通貨でも取引所の価格の違いで利益を得る「アービトラージ（裁定取引）」の情報を確認することが可能です（2018年5月現在、国内取引所のみの掲載）。取引所を常に確認する手間や、売却までに価格変動リスクを解消できるツールとなっております。 4.デモトレード機能 デモトレード機能は2018年5月16日に公開された新しいサービスで、実際の取引が不安な方や取引手順を学びたい方を対象としています。1000万円の資金を元手に仮想通貨のデモトレードを行い、本当の取引のような経験を提供しています。無料で使用できますので、気軽にご利用ください。 5.ウィジェット機能 CoinHack（コインハック）が提供している国内・国外の仮想通貨取引所におけるビットコインやアルトコインのリアルタイムの価格チャートを埋め込み型ウィジェットとして無料でご利用できます。この新機能によって、サイトでリアルタイムの価格を表示させることが可能になります。 CoinHackのウィジェット機能はこちら 6.仮想通貨ニュース 仮想通貨に関する多くの疑問を解消し、読者の方々の興味を引くような内容となっています。仮想通貨の最新の情報も記事にしていますので、日常的にお使いいただけます。また初心者の方でも安心して読めるように口座開設の仕方など仮想通貨の第一歩となる記事も配信しています。 会社概要 社名：OneBox株式会社 会社HP：http://1-box.co.jp 代表者：伊藤直樹 所在地：東京都渋谷区南平台13-15 LUMBER ONE南平台ビル ANNEX 1F 事業内容：CoinHack（コインハック）の運営 お問い合わせ OneBox株式会社 広報 [email protected]
技術
2018/05/29【初心者向け】仮想通貨(ブロックチェーン)におけるコンセンサスアルゴリズムとは？
こんにちは、ぼにふぁ(@bonifasan)です。 近頃、仮想通貨の盗難事件などが発生する中、コンセンサスアルゴリズムという言葉をよく耳にするようになりましたよね。 こちらのページでは、コンセンサスアルゴリズムの概要と種類についてまとめています。 ブロックチェーンにおいて非常に重要な仕組みですので、是非最後までご覧ください。 仮想通貨(ブロックチェーン)のコンセンサスアルゴリズムとは？ コンセンサスアルゴリズムとは、ブロックチェーン技術の非常に重要な仕組みの一つで、合意形成ともいわれます。 ブロックチェーン技術（分散型台帳技術）は、ネットワーク上の様々なノードのもとにデータを分散的に記録する仕組みです。 銀行のような中央管理者がいないので、ネットワーク上のノードが取引の承認、つまりはその取引が正当なものであると認める作業をしています。 銀行のように中央管理者がいれば、その管理者が取引の承認作業を行う、ただそれだけの話です。 しかし、ビットコインはその承認作業がネットワーク上の多数のノードに分散されています。 このように承認作業が複数の人に分散されていると、ノードAは取引を承認したが、ノードBは取引を否認（正当なものではないと判断）した、ということが生まれてしまいます。 そこで、正しく合意が形成されるように生み出された仕組みが、コンセンサスアルゴリズムです。 かつてブロックチェーン技術は分散型ゆえに、ビザンチン将軍問題の発生が懸念されていました。 ビザンチン将軍問題 参加者間で合意を形成することができず、トラブルが発生すること。 ブロックチェーン技術では、このコンセンサスアルゴリズムにより’’取引を「誰が」「どのようにして」承認するか’’が明確に定められているため、トラブルなく取引が承認されるのです。 仮想通貨のコンセンサスアルゴリズムの種類と比較 PoW PoS DPoS PoI PoC 基準 仕事量 保有量 投票 重要度 特定のノード メリット データ改ざんに強い PoWのデメリットを改善 民主主義的側面がある 流動性の向上 承認スピードの向上 デメリット 電力の大量消費 51％攻撃 流動性の低下 経済的不平等 中央集権的になる恐れ 不完全な経済的平等 中央集権的 主な採用通貨 BTC・BCH・LTC ETH・ADA・XP LSK・EOS XEM XRP ※ETHは2018年にPoWからPoSに移行予定で現在はPoWを採用 PoW(Proof of Work)の仕組みを解説 まずは一番基本となるPoWについて理解しておきましょう。 PoW（Proof of Work）の概要 PoWとはProof of Workの略で、約10分間に及ぶ膨大な量の計算処理を最初に成し遂げたノードを取引承認者とするコンセンサスアルゴリズムのことです。 ぼにふぁ PoWは仕事の量によって承認するノードが選ばれるんですね！ PoWにおいて、この承認にかかる及ぶ膨大な量の計算処理のことをマイニングといい、マイニングを行い報酬を受け取る人をマイナーといいます。 PoWは、この膨大な量の計算処理を一番早く成し遂げた人が承認者となる仕組みであるため、データを改ざんするのが難しいという特徴があります。 不正な取引を承認する、つまりデータを改ざんするためには、他の多くのマイナーよりも早く膨大な計算処理を済ませなくてはならず、それにはマイニング機材や電気代といった膨大なコストがかかります。 PoWでは、このように膨大な計算処理を承認作業に用いることによって、改ざんに強くしているのです。 PoWの問題点・デメリット コンセンサスアルゴリズムでは非常に代表的なPoWですが、デメリットがあります。 マイニングに膨大な電気を要すること 先ほど述べたように、PoWは仕事の量によって合意が形成される仕組みですので、マイナーは取引の承認し報酬をもらうため性能のいいコンピュータを使って膨大な電気を使いマイニングを行います。 電気を大量消費することは、月々の電気代が高額になるだけでなく、地球環境にも非常に悪影響を及ぼします。 昨今、仮想通貨マイナーによる電力消費は国際問題にまで発展しており、大きなデメリットといえます。 51％攻撃へのリスクがある 先ほど、PoWは改ざんに強いと述べました。 PoWは仕事の量によって合意が形成される仕組みであるため、不正な取引を承認したいユーザーは、世界中の強力なマイナーがする仕事量を上回らなければなりません。 しかし、ビットコインなどはともかく、他の有名ではない通貨ではそもそも他のマイナーが強力ではなく、膨大なコストをかけずにハッシュレートの過半数を占めることができてしまう場合もあります。 ある特定のノードがハッシュレートの過半数を占めてしまえば、そのノードが取引を承認することになるので、不正な取引を承認も承認できてしまうわけです。 このような問題を、過半数つまり51％以上を占めることから、51％攻撃といいます。 これらのデメリットがあることから、ETH（イーサリアム）は2018年にPoSへの移行を予定しています。 PoWを採用している代表的な通貨BTC・BCH・LTC・ETH(2018年にPoSに移行予定)など PoS（Proof of Stake）の仕組みを解説 先ほど述べたように、PoWには問題点がいくつかあります。 以下ではそのPoWの問題点を改善したコンセンサスアルゴリズムを紹介します。 PoSの概要 PoSとはProof of Stakeの略で、その通貨の保有量が多ければ多いほど、取引を承認できる仕組みのコンセンサスアルゴリズムです。 ぼにふぁ PoSは保有量によって承認するノードが選ばれる！ PoSは、通貨の保有量によって承認をするノードが決まるため、PoWのように電力を大量に消費することはありません。 また、PoSは承認に膨大な計算作業を必要としないため送金スピードが比較的早いという特徴もあります。 PoWのデメリットであった51％攻撃へのリスクですが、PoSでは通貨の51％を保有する必要があり、ハードルが非常に高くなっています。 また、データが改ざんされるとその通貨への信用問題にかかわるため価格が下落します。 PoSでは、たとえ51％以上を保有しデータを改ざんできたしても、被害を受けるのは51％以上も保有している自分であるため、データ改ざんのメリットがありません。 このように、PoSはPoWの抱える沢山のデメリットを解決しているのです。 ぼにふぁ ここまで聞くとPoSは非常に優秀な仕組みであるように思うかもしれませんが、、、 PoSの問題点・デメリット PoWのデメリットを解決しているPoSですが、メリットばかりではありません。 流動性が低下してしまう PoSは、保有量で承認をするノードが決まるため、保有者は取引を承認し報酬を得ようと通貨を貯め込むことになります。 これにより市場に出回る通貨の量が少なくなるため、通貨の流動性が低くなってしまうのです。 経済的に不平等である PoSは、通貨を多く保有する人が承認をするため、承認の報酬も通貨を多く保有する人が貰うことになります。 簡単に言えば、お金持ちがさらにお金持ちになる仕組みなのです。 PoWは高性能なコンピュータを使い、電力を大量に消費して承認を行う仕組みでした。 これも、言い換えれば’’高性能なコンピュータを沢山揃え、高額な電気代を支払うことのできるお金持ち’’がさらにお金持ちになれる仕組みです。 このように、PoWとPoSは資金力がある人が得をするという経済的に不平等な仕組みという一面があるのです。 PoSを採用している代表的な通貨ETH（2018年に移行予定）ADA・XPなど DPoS（Delegated Proof of Stake）の仕組みを解説 コンセンサスアルゴリズムの中には、日本の選挙制度のような仕組みをとったものもあります。 DPoSの概要 DPoSとはDelegated Proof of Stakeの略で、保有量によって投票する権利が与えられており、その投票で選ばれたノードが承認を行うコンセンサスアルゴリズムです。 ぼにふぁ DPoSは投票によって承認するノードが選ばれる！ DPoSは、簡単に言えば選挙で承認するノードを決めるアルゴリズムです。 PoSでは先ほど述べたように、通貨の保有量によって承認をするノードが決められていました。 しかし、DPoSでは保有量によって投票する権利が与えられる仕組みです。 通貨を保有している人には投票権が与えられており、通貨所有者の中で承認者に立候補している人を選び投票します。 その選挙ではあらかじめ決められた人数のみが当選し、その選ばれたノードのみが承認者となり報酬を得られる仕組みになっているのです。 DPoSはこのように選挙で承認者を決めることから、民主的な仕組みであるといわれます。 取引を承認をするまでの流れには多くの保有者が関わっていますが、実際に取引を承認するのは選挙で選ばれたごく少数のノードです。 そのためDPoSは、PoWのように膨大な計算処理をして承認者を決めるわけではないため、承認スピードがはやいというのも魅力のひとつです。 DPoSの問題点・デメリット 中央集権的になる恐れ 先ほど述べたように、DPoSは民主的で、承認もスムーズとメリットは多いです。 しかし、取引を承認する選挙での立候補者たちが裏で徒党を組んだり、通貨を大量に保有する人が集まって独裁的に立候補者を選出したりすれば、不正な取引を承認、つまりデータを改ざんできてしまいます。 このように、民主的な仕組みではあるものの、中央集権的に承認をコントロールする危険性を消し切れていないのも覚えておく必要があります。 PoI（Proof of Importance）の仕組みを解説 PoWやPoSは非常に経済的に不平等なコンセンサスアルゴリズムであるため、PoIでは経済的平等が目指されました。 PoIの概要 PoIとはProof of Importanceの略で、ネットワークへの貢献度によって承認を行うノードが選ばれるコンセンサスアルゴリズムです。 ぼにふぁ ネットワークへの貢献度って？ このネットワークへの貢献度というのは具体的には、その通貨の保有量や取引回数などのことです。 通貨を多く保有することや、積極的に取引に参加することがネットワークへの貢献となっている、つまりはImportance（重要性）があるというわけです。 この仕組みにより、コインの流動性が高まることが期待できます。 また、PoWやPoSに比べて少額しか通貨を持たない人も報酬を得ることができ、比較的平等といえます。 PoIの問題点・デメリット 不完全な経済的平等 PoIは通貨の保有量や取引回数のよって貢献度が決まります。 たしかに、通貨を少額しかもっていなくても報酬は得られます。 しかし、貢献度に保有量が関係しているのは事実で、保有量が多ければ取引を承認できる確率は高くなり、報酬を得られる確率も高くなります。 PoIは悪く言えば不完全な経済的平等であるというのも覚えておかなくてはなりません。 PoIを採用している代表的な通貨XEM PoC（Proof of Consensus）の仕組みを解説 今まで紹介してきたコンセンサスアルゴリズムは、どのノードが承認者になるかがまちまちでした。 しかし今度は、一風変わった仕組みのコンセンサスアルゴリズムです。 PoCの概要 PoCとはProof of Consensusの略で、事前に信用のできる承認者を決めており、その承認者の80％が有効と認めた取引のみを承認するコンセンサスアルゴリズムです。 ぼにふぁ 非中央集権の仮想通貨には珍しい仕組みですね！ PoCのメリットはやはり承認スピードが速いことです。 ブロックを承認するノードが決まっているため、不特定多数のノードが承認する権利を争う必要が無いからです。 また、いい加減なノードに承認を任せているわけではなく、承認は信用のおける組織が行っています。 PoCの問題点・デメリット 中央集権的である 承認者が事前に決まっていることで承認スピードが非常に早いのがメリットではありますが、その一方で中央集権的であるともいわれます。 しかしながら、信用のおける組織に承認をさせることで、安定したネットワークが構築できるとプラスに捉えることもできるのです。 PoCを採用している代表的な通貨XRP コンセンサスアルゴリズムまとめ 今回は、仮想通貨におけるコンセンサスアルゴリズムについて解説しました。 コンセンサスアルゴリズムは、ブロックチェーン技術において非常に重要な仕組みの一つになります。 ブロックチェーン技術についてもっと知りたいと思った方は、ぜひCRYPTO TIMESの他の記事も読んでみてください。 ぼにふぁ 以上、ぼにふぁ（@bonifasan）でした。ご覧いただきありがとうございました。
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