Crypto Times 編集部
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2019/01/14LineのdAppsで稼いだ金額を公開
2019年はゾゾタウンの前澤社長100万円のお年玉企画で始まった。昨年のPayPayといい最近はバラマキが大ブームに感じられる。きっと宣伝費として、投資対効果が高いのであろう。 ブロックチェーンゲームやブロックチェーンアプリでも、同様にエアドロを続けています。今日はLINEのdAppsはウオッチしておこうという話。 LINEのブロックチェーンアプリ戦略 LINEは自前のブロックチェーンでブロックチェーン事業を展開している。LINE自身で、シンガポールに取引所を所有するくらいに、ブロックチェーンに力を入れている。(参考ブログ)日本人はあまりニュースにならなかったのでもう忘れてしまっているのではないか？ LINEはすでに独自ブロックチェーンを用い、dApps サービスを複数展開している。まずは自社で複数のサービスを作り、将来はサードパーティにもLINEのブロックチェーン上にdApps開発を誘致する活動を進めている。 現在は、どんなdAppsがスタートしているのか？筆者はどれくらい稼いだのか見ていこう。スーパープレイヤーでは無く、日々のほほんと参加しても、これくらい稼げると思って見てもらうとよい。 未来予測アプリ 4CAST 世の中に起こることを予想し、正解者でLink Point(トークン)を山分けするという遊び。このゲームは毎日500番以内に入ると500円相当のトークンをもらえる。こちらからは一切お金を払わなくてもいいので当たれば丸儲け。 ユーザが増える前は、普通に答えていれば500位以内に入れたイージーゲーム。筆者も6,000円ほどのトークンを手に入れた。だだ、今はすでにユーザーが増えすぎてしまい、普通に予想していたので、ランク内に入ることができない。 大穴を当てた時のみ賞金を手にいれられるというムリゲーになってしまった。とても難しいので、現在は様子見をしている。つまり、あまりやっていない Q&Aサービス Wizball 質問を作って回答を募集するサービス。回答もユーザーが行う。 いい質問や回答には投票ができその結果が報酬になる。正直、大して稼げないのだが、頻繁にキャンペーンをやっているのでキャンペーンで稼ぐのがおいしい。 キャンペーンでは質問を設定したり、回答したりするだけで上乗せの報酬がもらえる。キャンペーンに二度参加したらなんと、合計1万円以上のトークンをもらえた。満足度は高い。これからもキャンペーンがあったらぜひ参加してみたいと思うサービス。 筆者は報酬という面以外でも楽しんでいる。結構、自分特化の質問にも回答が得られるのだ。今まで、他の質問サイトでみるような、自分で調べろという煽りは、無く好感度が持てる。 おすすめアニメの質問(https://wizball.io/questions/43776) 自分の好みに合わせた回答を期待した質問構成だ。こんな質問でも２１個も回答を得られるのだ。 恋愛関係の質問(https://wizball.io/questions/45773) 皆ユニークな方法で気をひく方法を考えてくれて読んでいるだけでも面白い。なかなか皆、考えているなと思う 商品評価のPasha 公式アプリで撮影するとAIが品物の名前を推定してくれる。新たな商品を登録すると報酬がもらえる。 ただ、その報酬は数円で正直あまり美味しくない。ただ、毎朝出される課題の製品をpashaでスキャンする。それだけで 100円から500円のトークンが先着◯◯名様にプレゼントとなる。まだ始まったばかりで参加回数は少ないが1000円ほどになった。 もし毎日コンビニに寄るような生活であれば結構参加率を高められるのではないだろうか？ LINEが手掛けるDAppsの第3弾「Pasha」とは？使い方から稼ぎ方まで徹底紹介！ - CRYPTO TIMES Lineの仮想通貨は使えるのか？ LINEのトークンはLINE Pointに換金できる。これは他の仮想通貨にはないことである。 LINE Pointは、現金に近い使い勝手があるのだ。LINE Payにチャージして使える。また、Amazonギフトカードに変換可能。この数ヶ月で、筆者はおよそ2万円の報酬をいただいた。ありがたく使わせてもらおうと思う。 ガチガチに頑張った友人は10万円を超えるトークンを手に入れたので夢はある。正直、バカ稼ぎではないが遊びながらこの金額を得られたのはとても投資対効果は高かったと感じている。 今後のLINE dAppsの開始予定 LINEは、今後もグルメレビューやロケーションSNSのサービス開始を予定。TapasとSTEPという名前を予定している。 LINEがLINKエコシステムに参加する5つのDAppsサービスなど「LINE Token Economy」の詳細を発表 - CRYPTO TIMES 最後に 顧客集めのタイミングのキャンペーンがバラマキ気味で絶対美味しい。早めに参加して美味しいタイミングで効率よく遊ぼう。 ただ、LINEのメインアプリに目立つように掲載されることがなく、さりげなくサービス開始をしてしまうこともある。Pashaはまさにそうだった。プレスリリースさえなかった。気をつけておかないと見逃してしまう。 今後の新しいdAppsはクリプトタイムズでも記事があげられていくはずだ。ぜひ注目してほしい。クリプトタイムス(@cryptotimes_mag)や筆者のTwitter(@はるか先生)をフォローしておけば間違えない。
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2019/01/14麻薬王パブロ・エスコバルの兄がトランプ大統領弾劾のため仮想通貨を発行
世界最大の麻薬カルテルを築き上げた麻薬王パブロ・エスコバルの兄にあたるロベルト・エスコバルがトランプ大統領弾劾のための資金調達方法として仮想通貨発行を計画しているとTNWが報じました。 トークンはESCOBARと名付けられたERC20ベースのドルベグステーブルコインになるとされています。 同トークンの公式サイトとされているescobartrump.orgには以下のように記載されています。 「トークンはトランプ氏を弾劾するための資金を調達する手段として誕生しました。GoFundMeでの募金は検閲されており、閉鎖されました。しかし、仮想通貨であれば検閲の境界線はありません。」 現在同プロジェクトはICOのプレセール段階にあり、5月10日にかけて2億トークンの販売を行う計画です。また、累計では10億ESCOBARSの販売を目標としています。ウェブサイトによるとトークンは今年の6月までにベリーズの企業を通して償還可能になると説明されています。 このプロジェクトは当初GoFundMeプラットフォーム上で資金を募っており、開始10時間で1,000万ドルの調達を達成しました。しかし、直後にプロジェクトは閉鎖されました。 Escobar Inc,のCEOを務めるOlof Gustafsson氏は「元々のゴールはGoFundMeプラットフォームのみを使って5,000万ドルを調達する事だった」と説明します。 同社のCOOを務めるDaniel Reitberg氏は彼らがESCOBARをUSD Tetherに対抗する形でローンチする計画である事を明かしました。 「我々はUSDTを信用していません。そして人々は我々のコインを使うべきです。我々は他の多くの企業よりもビジネスに精通しており、ロベルト・エスコバルも自身のキャリアを通して大金を稼いでいます。」 Escobar Inc,は他のステーブルコインは名の知られていない企業によって発行されているのに対して同社は違うと主張します。 記事ソース: TNW kaz この会社前にもビットコインのフォークコインを作ろうとしてたみたいだし、名前が知られてるのはパブロ本人だけだしめちゃくちゃすぎないか？仮想通貨に対する知識も対してなさそう…
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2019/01/13Bitcoin SV(BSV)のブロックサイズがパブリックチェーンでは最大となる103MBを記録
Bitcoin CashからハードフォークしたBitcoin SV(BSV)のブロックサイズが103MBを記録しました。 Bitcoin SVはnChain社とCraig Wright氏が開発しているブロックチェーンで、ビットコインを生み出したサトシ・ナカモトの理念(ビジョン)の達成を目指しています。 Bitcoin Cashからのアップデートとして、ビットコインから削除されたコードの復活や最大ブロックサイズを128MBまで拡張しているのが特徴です。 中国のmempoolによってマイニングされた563638番目のブロックで、ブロックサイズが103,818,179バイト(約103MB)、トランザクション数は460,400に到達していることがBLOCKCHAIRにより確認できます。 2018年11月20日に実施されたストレステストでは、パブリックチェーンで最大となるブロックサイズ64MBを記録しました。自身の記録を2か月で大幅に更新したことになります。 ビットコインキャッシュ(BCH)分裂騒動まとめ 事の発端は内輪揉めから？ 記事ソース：BLOCKCHAIR
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2019/01/13仮想通貨ATMは全世界で1日に3台のスピードで増加している
仮想通貨ATMの統計データを提供するCoin ATM Radarの今月12日時点のデータによると、世界における仮想通貨ATMの増加スピードは1日に3.4台(記事執筆時点)となっており、現時点では4171台が設置されている事が明らかになりました。 ビットコインATMの場所が検索できるウェブサービス「Coin ATM Radar」 - CRYPTO TIMES 全世界で設置されている仮想通貨ATMの内訳としては、北米が71.8%、欧州が23%、アジアが2.6%、オセアニア1.3%が、南米が1.1%、アフリカが0.2%となっています。ちなみに北米における内訳はアメリカが56%でカナダが15%となっており、圧倒的にアメリカに集中している事がわかります。 アメリカでは仮想通貨ATMの設置台数が急増しており、過去1年で2倍近くまで増加しています。欧州では特にオーストリアとイギリスでの設置台数が突出して多いという結果になっています。 一方のアジアでは香港が最も設置台数が多く、32台となっています。対する日本は10台に止まっている状況となっています。 ATMによって購入可能な通貨は異なっており、ビットコイン(BTC)はほぼ全てのATMで購入できますが、ライトコイン(LTC)が買えるATMは59.5%、イーサリアム(ETH)は49.3%、ビットコインキャッシュ(BCH)は33.9%となっています。 また、3%以下に止まってはいるものの、中にはモネロ(XMR)やドージコイン(DOGE)、Zキャッシュ(ZEC)などが購入できるATMも存在します。全体で購入のみをサポートしているのは60.5%で購入及び売却の両方をサポートしているのは39.5%という統計も公開されています。 記事ソース: Coin ATM Radar kaz アメリカではカリフォルニア州が設置台数一番多いらしいけどいまだに見かけた事ない…
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2019/01/13楽天グループの仮想通貨取引所みんなのビットコインが4月から新サービスへ移行
楽天グループの仮想通貨取引所みんなのビットコインが、4月から新サービスを開始すると発表しました。 みんなのビットコインは楽天が昨年8月に買収した仮想通貨取引所で、今月7日には資本金を1億3000万円から7億3000万円に増資しています。金融庁に仮想通貨交換事業者として登録申請中で、現在はみなし仮想通貨交換事業者として運営しています。 また、仮想通貨交換事業者で構成される規制団体の日本仮想通貨交換業協会(JVCEA)に第二種会員として入会しています。 1月11日のプレスリリース「電子帳票の提供再開および取引制限解除につきまして」において、2019年3月31日をもって現行サービスを終了し2019年4月より新サービスの開始を予定していることを発表しました。 これに伴いサービス終了後は、外貨残高は所定レートで日本円に換算され、円貨残高は登録銀行へ送金する対応が予定されており、ポジションの決済や出金先銀行の登録を済ませるよう呼びかけています。なお、仮想通貨残高はユーザー自身でウォレットなどに送金する必要があるため注意してください。 現行サービスの終了、および新サービスに関する詳細は後日発表される予定です。 記事ソース：電子帳票の提供再開および取引制限解除につきまして
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2019/01/12米ネバダ州にて婚姻証明書発行にブロックチェーンが使用されていたことが判明
米ネバダ州にて婚姻証明書がブロックチェーン上で発行されていたことが明らかになりました。 ７日のAP通信によると、米ネバダ州ワショー郡において、昨年４月の新プログラム導入から１２月の時点で、約９５０組のカップルがデジタル婚姻証明書を自宅PCやスマートフォンで受け取っていたことが明らかになっています。 さらに、同州エルコ郡では類似の技術をデジタル出生証明書の発行に利用しようと試みているといいます。 米サンフランシスコを拠点とするブロックチェーン企業Titan SealのPhil Dhingra氏によると、デジタル婚姻証明書発行プログラムには、その改ざん難易度の高さからイーサリアムブロックチェーンが利用されているそうです。 婚姻証明書の発行には通常７〜１０日かかるところを、ブロックチェーン上での発行プログラムを利用することで２４時間以内にデジタルで受け取りが可能になったとのことです。 ネバダ州ワショー郡では今後も証明書類のデジタル化を進めていくようで、災害時のデジタルコピー復元にブロックチェーン技術を応用することも考えているそうです。 記事ソース：AP通信 Daichi 災害の多い日本でもこのような技術が役に立つかもしれませんね
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2019/01/12米コロラド州、仮想通貨に対して証券法を一部免除する法案を提出
この記事の３つのポイント！ 米コロラド州が仮想通貨に対する証券法の一部免除を含む法案を提出 州のデジタルトークンに従事するビジネスは「規制の不透明性」に直面している 「規制の不透明」を取り除き、州のデジタルトークンビジネスが仮想通貨の経済システムの恩恵を受けられることを目指す 記事ソース：Bitcoin.com 米コロラド州が４日、仮想通貨に対して州の証券法の一部を免除することを含む法案「Colorado Digital Token Act（コロラド・デジタル・トークン・アクト）」を提出しました。 Bitcoin.comによると、提出された法案には次のようにあります。 "この法案は、デジタルトークンに従事する者に対し、有価証券届出や、証券ブローカー・ディーラーと証券販売業者の資格要件の一部免除を付与するものである。” 現在コロラド州では、モノやサービスの売り買いなどの消費目的でのデジタルトークンビジネスに従事する業者などは州の「規制の不透明性」という問題に直面しており、法案では「州の証券法のコストや複雑さは、デジタルトークンビジネスの利益を上回る」と懸念を示しています。 この法案では規制の不透明性を取り除き、州内のビジネスが仮想通貨の経済システムを活用して資本の獲得からビジネスの拡大を実現することを目指しています。 コロラド州ではこれまでも仮想通貨を巡る規制に関する動きがありました。 昨年６月、ブロックチェーン技術の発展のための協議会が設立され、ブロックチェーン技術の応用と消費者保護のための包括的な法的枠組みのための助言を行うとされ、メンバーにはShapeshiftのCEOであるErik Voorhees氏などが集められました。 また、州の証券部門は昨年１１月２０日、違法行為の疑いのある２０件のICOに対して取り締まりを行ったことを発表しています。 Daichi ビットコインやイーサリアム以外の仮想通貨でも、証券法適用外に向けた動きが強まってきているようです。
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2019/01/12英仮想通貨取引所コインフレックスがBTC, ETH, BCHなどの現物受け渡しの先物取引を計画
この記事の３つのポイント！ 英仮想通貨取引所CoinFLEX（コインフレックス）が香港でBTC、ETH、BCH、USDTの現物受け渡しの先物取引を計画 香港の先物取引では取引所大手BitMEXがプレゼンスを獲得しており、同じく現物受け渡しのBTC先物を計画しているBakkt（バックト）も注目されている コインフレックスは今年２月のローンチを予定している 記事ソース：ブルームバーグ、The Block 英仮想通貨取引所CoinFLEX（コインフレックス）が現物受け渡しの先物取引を計画していることが明らかになりました。 ブルームバーグによると、コインフレックスは香港にてビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ビットコインキャッシュ（BCH）の現物受け渡しの先物取引（最大レバレッジ２０倍）を計画しているとされています。 さらに、The Blockによると、コインフレックスは上記に加えて、「流動性が高く人気」であるとしてテザー（USDT）の現物受け渡し先物取引も計画しているとのことです。 香港ではすでに取引所大手BitMEXが最大レバレッジ１００倍での先物取引でプレゼンスを獲得していますが、コインフレックスCEOのマーク・ラム氏によれば、コインフレックスは現物受け渡しという点で差別化を図れるとしています。 現物受け渡しの先物取引という点では、ニューヨーク証券取引所（NYSE）の親会社であるインターコンチネンタル・エクスチェンジ（ICE）が立ち上げたBakkt（バックト）が現物受け渡しのビットコイン先物取引を計画していることで注目されています。 Bakkt(バックト)が1億8千万ドルの資本を調達｜CRYPTO TIMES コインフレックスは英仮想通貨取引所coinfloor（コインフロア）の一部門のスピンアウトとして始まり、今年２月のローンチを予定しています。 ラムCEOはブルームバーグのインタビューに対し「トレーダーに重点を置いた大規模でグローバルな取引所となるために市場に従事する最善の方法は、事業の海外移転だ」としたうえで、次のように述べています。 ”仮想通貨市場は世界規模であり、制限のある国で事業を展開することはつまり一部のユーザーにサービスを提供できないことになるので、ユーザーのアクセシビリティと信頼を最大化するために我々は事業を海外移転することに決めたのです。” CoinFLEX｜Coin Futures & Lending EXchange Daichi Bakktとコインフレックス、現物受け渡しの先物取引の二大大手として競争が激化しそうですね
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2019/01/12韓国大手取引所７つが政府のセキュリティ監査を通過
韓国の大手仮想通貨取引所７つが政府のセキュリティに関する監査を通過したことが明らかになりました。 現地の報道機関ZDNet Koreaが10日に報じました。 昨年9月〜12月にかけて韓国国内の21の仮想通貨取引所を対象として政府によるセキュリティに関する監査が行われました。 BithumbやCoinone、Korbitなどを含む７つの取引所が監査を通過しましたが、残りの14の取引所は定められた適当なセキュリティ基準を満たすことができなかったということです。 最新の監査では85項目におよぶセキュリティ面の監査が行われましたが、監査を通過できなかった取引所では、平均して51の項目を満たすことができていませんでした。 先月、Bithumbはプラットフォームへのハッキングによって355,000ドル相当の資産を失ったとして起訴されていましたが、結果的に無罪を言い渡されています。 記事ソース：ZDNet Korea
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2019/01/12仮想通貨取引所Bitrue、XRP基軸の通貨ペア４つを新たに追加
シンガポールを拠点とする仮想通貨取引所Bitrueが、リップル（XRP）を基軸とする４つの通貨ペアを新たに追加したことを発表しました。 Hello there! Are you ready for this? ✨4 NEW $XRP-Base Pairs Just Went Live @BitrueOfficial ❣️❣️❣️$HOT/ $XRP, $NPXS/ $XRP, $DNT/ $XRP, & $PRO/ $XRP Special thanks to @H_O_L_O_ @BenWest @artbrock @PropyInc @district0x @PundiXLabs @siamakmasnavi https://t.co/SKFDXZ2i0n pic.twitter.com/Lc72uxgnrL — Bitrue (@BitrueOfficial) January 11, 2019 今回Bitrueに新たに追加が発表されたのは以下の4つのペアです。 HOT / XRP NPXS / XRP DNT / XRP PRO / XRP Bitrue公式ツイッターによると、今回の追加によってBitrueで利用可能なXRP通貨ペアは計26個になり、さらに1月末までに5つのXRP通貨ペアを追加することを発表しています。 記事ソース：Bitrue公式ツイッター
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