イーサリアム売り圧力強まる、人材流出が価値の信認を試す局面に

弱い現物需要、ETFからの資金流出、そしてイーサリアム財団からの相次ぐ幹部退任が重なり、価格下落はより広範な信認の試金石へと変わりつつあります。ETFの運用資産総額は約121億4000万ドルで、1月のピークから23%減少しています。

財団からの人材流出も深刻です。研究者のカール・ベーク氏やジュリアン・マー氏らが退任し、2月以降の幹部の退任・縮小は少なくとも9人、うち5人が5月に集中したとされています。

背景には3月に公表された「マンデート」文書があり、財団は自らを営利企業ではなくエコシステムの管理者と位置づけ、トークン価格の最大化ではなくネットワークの中立性を守ることを目的に掲げました。この中立優先の姿勢が、競合チェーンに投機資金を奪われる中で受け入れにくくなっているという指摘もあります。

一方、BitMineのトーマス・リー会長は現在の不安を周期的な投げ売りにすぎないと一蹴。今回の下落が役割を明確化するガバナンスの再編につながるのか、それともネットワークの強さが価値を守れないことの証拠と受け止められるのか、注目が集まりそうです。