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2018/06/25ゴールドマン・サックスCEOは仮想通貨への肯定的な姿勢変わらず
仮想通貨に対して肯定的な発言 ゴールドマン・サックスのCEOであるロイド・ブランクファイン氏が、米メディアが行ったインタビューの中で仮想通貨に対して肯定的な発言をしたことが分かりました。 ブランクファイン氏は、紙幣と仮想通貨はどちらも本質的価値はそもそも無いことを触れ「紙幣がこれだけ普及したのだから仮想通貨も普及してもよいだろう」と自身の考えを述べました。 さらにブランクファイン氏はインタビューの中で今の世界の仮想通貨に対する否定的な見方は感情的で傲慢なものだと一蹴し、仮想通貨はじきに世界に受け入れられていく方向にいくことを示唆しました。 ブランクファイン氏は以前「私はビットコインをやらないし持たない」と発言し、自身の仮想通貨への関与を否定していましたが、仮想通貨の価値やその存在については認めていました。 今回のインタビューでの発言からその姿勢は変わっていないことが伺えます。 ゴールドマンサックスCEO「ビットコインは私には必要ない」 ゴールドマン・サックスは先日、仮想通貨のデリバディブ取引の開始を検討していることを発表しており、会社としても積極的に仮想通貨を取り扱っていくことが予想されます。 ゴールドマンサックスが仮想通貨のデリバティブ取引の開始を検討か 記事ソース：Bloomberg 今回のインタビュー（英語字幕）↑ ゆっし 仮想通貨の普及に対しては技術的な見解が多いけど、今回のように歴史からの見解も良いかもね。
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2018/06/25Ripple社がCoinbaseにXRPの上場を公式に依頼
この記事の３つのポイント！1.Ripple社がCoinbaseに対してXRPの上場を公式に依頼 2.CoinbaseはこれまでSECが証券と認める可能性のある通貨の上場を避けてきた 3.Ripple社のCEOはXRPのシステムは完全に独立しており上場に値すると主張 記事ソース:Bitsonline Bitsonlineが報じたところによるとRipple社は仮想通貨取引所大手のCoinbase(コインベース)に対してXRPの上場を公式に依頼しました。 Ripple社はXRPは上場に値すると主張 Ripple社の発行するXRPは仮想通貨全体で第3位の市場規模を誇ります。同社のCEOを務めるBrad Garlinghouse氏はカンファレンスの場において「私たちが大きな規模で問題を解決して行くのに連れて、Coinbaseが関心を示すのは当然なはず」と発言し、Coinbase社に接触を試みました。 Coinbaseはアメリカ証券委員会(SEC)が証券だと認めるもの、もしくは認められる可能性のある通貨を上場することを避けてきました。そしてそれがXRPが同取引所に上場されなかった主な理由です。 XRPは直近の訴訟で完全に分散化されていないことを理由に証券だと認められる可能性がありました。一方でXRPはかなりの規模のコミュニティを抱えており、Coinbaseにとって見過ごせない存在になりつつあります。 @coinbase I'm new to this world but you guys are getting hammered on You Tube and Twitters account for not listing XRP. Your company must be losing mega $$$$ and customers due to poor management decisions. Just saying from someone on the opposite side of the globe, lift your game — Australian (@MarkKeltie) 2018年6月23日 XRPは証券と見なされかねないという問題に関してGarlinghouse氏はRipple社はXRPの過半数を保有しているが、XRPの台帳システムは完全に独立している点をあげ、「Ripple社が明日倒産しても、XRP台帳システムは存続するだろう」と主張します。 今回の件に関しての決断はXRPの価格に大きな変化を与える可能性があるかもしれません。現在50円大で取引されているXRPは、今年の1月ににはCoinbaseに上場されるという噂を受けて400円ほどまで価格を上昇させています。 kaz Coinbase上場は是非とも期待したい!
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2018/06/24米最大仮想通貨取引所であるコインベースに不満続出！？
アメリカ最大手の取引所coinbase（コインベース）に対して顧客から不満の声が多く上がっているとbusinessinsiderが報じました。 報道によると「自分の口座にアクセスできない」「出金に時間がかかりすぎる」などの声が上がっているようです。 coinbase（コインベース）は2017年10月時点で１１７０万人の登録者がいるとされており、これは2016年の470万人から約150%増という数字で取引所の成長スピードと顧客への対応のバランスが崩れているのではと囁かれているようです。 色々な不満も相まって「コインベースは顧客より成長を優先させているのではないか」という懸念が一部から上がっているようです。 米メディアのマッシャブルはコインベースに対して、FOIAを使って米国証券取引委員会などに対してコインベースの顧客に関するデータの開示を請求した模様です。 FOIAアメリカの情報公開制度。請求があった場合はすべての政府情報を開示する 記事ソース:businessinsider ゆっし 日本も今取引所は色々と大変な時だよね。通貨と同じように取引所も淘汰されていくんだろうね。
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2018/06/24仮想通貨取引アプリを提供のRobinhoodが、銀行ライセンス取得に向けて協議中
アメリカで株式や仮想通貨の取引アプリを提供するRobinhoodが、アメリカでの銀行ライセンス取得に向けて、協議中であることをBloombergが発表しました。 Robinhoodが提供している手数料無料の株式取引プラットフォームに登録された人数は400万人を超えており、16州のユーザーは株式投資とともにBTCとETHの取引をすることができます。 このことから、Robinhoodは、銀行として登録することでワンストップ・ファイナンシャル・プラットフォームになるために、より多くのサービスを顧客に提供することができるようになります。 銀行サービスの実施に関する規制がアメリカではあるため、これらの製品を提供しているほとんどの新興企業は、銀行ライセンスを取得するのではなく、既存の銀行とのパートナーシップまたは合併を実施しようとしています。 同様にRobinhood社もは、現在のルール上では銀行のように運営することはできないため、規制当局との議論を行っています。その中で、早い段階で異なるライセンスやパートナーシップで銀行商品を提供しようとしているようです。 しかし、この交渉は最終決定ではないので、今後はどうなるかはまだわからないようです。 記事ソース : Bloomberg
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2018/06/24【完全版】最近よく聞くビットコインETF(上場投資信託)って一体・・・何！？
こんにちは。五月雨まくら (@samidare_makura)です。 近頃、ビットコインETF(上場投資信託 / Exchange-Traded Fund)という言葉を耳にする機会が増えていませんか？ただ、それが何を意味しているのか正確に理解している人は少ないのではないかと思います。 例えば、2018年6月13日に発表されたCoinbace(コインベース)がサービス提供をアナウンスした仮想通貨「インデックスファンド」との違い・・・わかりますか？ おそらく混乱する人が多いのではないでしょうか？ この記事では、厳密な定義よりもわかりやすさを重視しました。ビットコインETFについて一緒に理解を深めていきましょう！ そもそもETF(上場投資信託)って何？ ETFとは、「投資信託」の多様性と「株式投資」の流動性を組み合わせて作られたような金融商品です。なお投資信託とはとてもシンプルに云えば、上場されている複数の株式などがパッケージ化された金融商品です。 例えば、Ａ株・Ｂ株・Ｃ株によって構成された投資信託Ｘは、３つの銘柄の動きに連動して、損益が発生します(本当はもっと複雑です)。 そしてETFとは、証券取引所に上場された投資信託です。つまり、株式投資と同じように証券取引所で何回にもわたり売り買いを行うことができ、複数の銘柄に投資を分散させることができる機能を持つ金融商品です。 ETF(上場投資信託)とインデックスファンドの違いとは？ ETFとインデックスファンドは、インデックス(市場全体の動きを表す指標や指数)への投資を伴い、両者ともパッシブ運用商品(Passive Investment Fund)であるという点で共通しています。 ここ、少し難しいですよね。 まず、インデックスとは具体的に云えば、日本では日経平均株価やＴＯＰＩＸ(東証株価指数)、米国ではＳ＆Ｐ５００やダウ平均株価などが代表的です。 次に、パッシブ運用商品の特徴は、売り買いがポートフォリオのアロケーション(資産配分)を維持するために行われることです。 これに対して、アクティブ運用商品(Actively Managed Fund)というモノもあり、こちらは売り買いの激しい、つまり回転率(Turnover Ratio)が高い、投機的なファンドです。 ここで重要なことは、パッシブ運用商品では、基本的に市場リスクのみを受け入れるということです。また、マネージャーリスクの排除と必要となる経費の削減も実現することができます。 ちなみに、仮想通貨の中ではインデックスに連動して価値が決まる通貨いわゆるインデックス通貨というモノもあります。代表的なのは次の２銘柄です。 ここでは詳しく解説しませんが、興味がある方はリサーチしてみてくださいね。 ビットコインETFを巡るSECとの攻防 ビットコインETFとは、ビットコインをパッケージに含むETFのことです。 ２０１７年３月、SEC(米国証券取引委員会)は、ビットコイン取引の透明性と規制の欠如により、最初のビットコインETFである「Winklevoss Bitcoin Trust ETF（COIN）」の非承認を決めました。 ちなみに、Winklevoss兄弟は映画「ソーシャルネットワーク」で描かれていた通り、Facebookのマーク・ザッカーバーグから多額の賠償金を得たことで有名ですね。現在は、世界有数のビットコイン長者として知られています。 さて、２０１７年の４Qには、米国のＣＭＥ(シカゴ・マーカンタイル取引所)とＣＢＯＥ(シカゴ・オプション取引所)がビットコイン先物商品を導入して、従来の金融の枠組みの中でビットコインを資産として位置付け、ビットコインETFの実現に向けて試金石の役割を果たしました。 しかし、２０１８年１月初旬にはSECにビットコインETFの認可を求めた米国の４ファンド、 Direxion Shares ETF Trust Exchange Listed Funds Trust Proshares Trust Exchange Listed Funds は、次々と申請を取り下げることになりました。 その理由について、SECの投資管理ディレクターであるDalia Blass氏は、ビットコインETFには５つの懸念点があると書簡で述べました。それは以下の通りです。 Valuation(信頼価格が存在しない) Liquidity(流動性の確保が出来ていない) Custody(信頼に足る信託期間が無い) Arbitrage for ETFs(アービトラージが困難) Potential Manipulation and Other Risks(価格操作のリスク) これに対して、ＣＢＯＥの代表であるChris ConcanconからDalia Blass氏宛に回答書が送られました。 この中では、ビットコインETFに関する多くの懸念事項に論を唱え、ビットコイン市場が成熟するにつれて、SECが全体論的アプローチを行なっていく必要性があると述べています。 このように、SECのビットコインETFに対する姿勢は否定的でしたが、ビットコイン先物取引は数ヶ月間にわたり成功を収めており、このような成功もあってか３月２３日にSECによる規制変更の検討の発表を促しました。 この文書は、SECは、２つのビットコインETFをNYSE Arca取引所に上場するための規制変更を検討する手続きを開始した、と述べています。２つのETFとは、Proshares Bitcoin ETFとProshares Short Bitcoin ETFです。 ビットコインETFが実現するとどうなるか？ 現在、ビットコインベースのETFの店頭取引(OTC)市場はすでに行われており、目覚ましい運用益を記録しています。そのため投資家が、ビットコインETFの公開に大きな関心があることは明らかであり、ここ最近のSECの柔和な姿勢は一定の評価を得ています。 ビットコインETFの始動は、仮想通貨投資をより既存の金融の枠組みの中で提供するため、機関投資家を初めとする多くの個人投資家の参入が見込まれます。 これにより、ビットコイン市場の流動性が高まることは間違いありません。また、プレミアムと価格の乱高下が先行する店頭取引市場から投資家をより規律的な市場へ誘導することにより投資家保護にもつながります。 これにより、エコシステム全体に正当性と安定性をもたらすことができるはずです。実現が楽しみですね。 参考： cryptoren Coinjournal The Coinbase Blog
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2018/06/24アメリカのCircle社がPoloniexや自社製品に通貨を上場させる条件を発表！
アメリカのBlockchain Startup企業であるCircle社が、取引プラットフォームと投資プラットフォームのための仮想通貨をどのように選択するかについて「Circle Asset Platform」を発表しました。 Circle Asset Platformでは、取引所Poloniexや、Circle Investment、Circle Tradeのような自社取引所に新しく通貨が上場する際の評価側面に関しての概要を定めています。 これらの基準には下記の5つの指標をもとに、評価がなされます。 ファンダメンタルズ、 技術 プロジェクトチーム ビジネスモデル 市場規模 通貨の上場において、上記の指標をもとにCircle社がプラットフォームの原則と優先度とを参照して判断されます。 また、このフレームワークは、各プロジェクトが満たさなければならないチェックリストではなく、顧客に提供する新しい通貨の上場候補に、優先順位を付けるのに役立てるためであると述べています。 さらに、Circle社は「通貨を上場させるための支払いは一切受け付けない」と指摘をしました。 記事ソース : Introducing the Circle Asset Framework
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2018/06/24インド最大の仮想通貨取引所が規制を受け、ユーザーに出金を催促
この記事の３つのポイント！ 1.インド最大の取引所Zebpayがユーザーにルピーを出金するよう警告 2.インドでは新たな規制を受け、法定通貨ペアが禁止の流れへ 3.一方で仮想通貨同士のペアは通常通り取引可能 記事ソース:Chepicap インドで最大の規模を誇る仮想通貨取引所のZebpayは直近のインド中央銀行の規制を受け、自社のユーザーに対してインドルピーを口座から出金するように催促しました。 インド準備銀行は法定通貨ペアを規制する方針 インド準備銀行(RBI)は今年四月にインド国内の大手銀行に対して仮想通貨事業へのサポートを打ち切るように指示しました。これはインド国内の仮想通貨取引所は仮想通貨対法定通貨のペアを一切取り扱うことができなくなるということを意味します。 公式発表の中でZebpayは顧客が同取引所に預けている資産が失われる可能性があるということを警告しました。 「責任ある企業として当社は顧客保護と市場の完全性を第一に考えている。この点に置いて、当社の銀行口座が混乱すると、ルピーの預金と出金が不可能になることに気をつけてほしい。これはルピーに基づいた仮想通貨取引を中断しかねない他、価格に大きな影響を及ぼすだろう。もしあなたがZebpayの口座にルピーを保有する場合はこの点を覚えて置いてほしい。」 現在までで新たな規制に反応し、利用者に警告を促したのはZebpayが初の事例となっています。一方で仮想通貨対仮想通貨のペアによる取引は通常通り行われている模様です。 kaz インドも仮想通貨規制の方向か…
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2018/06/23新作DAppsゲーム「My Crypto Heroes」、今夏リリースへ向け開発中
ブロックチェーンゲーム開発を行うdouble jump.tokyo株式会社が、新作ブロックチェーンゲーム「My Crypto Heroes」を、2018年夏のリリースを目指して開発していることを発表しました。 My Crypto Heroesについて 今回開発中と発表されたMy Crypto Heroesは、ブロックチェーン技術を活用して開発された、スマートフォンとPCに対応したHTML5ゲームです。 ブロックチェーン上の“世界の歴史上の英雄達”を集めて、数々のアイテムを手に入れながら、仮想世界の制覇を目指します。 既存オンラインゲームとの違い 従来のオンラインゲームでは、ユーザーによって購入またはゲーム内で獲得されたキャラクターやアイテム等のゲームアセットは、運営会社のサーバー内に記録されており、規約上も運営会社からの貸与となっていました。 当ゲームではそれらのアセットは、ブロックチェーンに記録されており、ユーザーにその所有権があります。そのため、何らかの理由でゲームサーバが停止したとしてもそれらアセットはゲームサーバとは独立してユーザーが所有し続けることが可能です。 既存DAppsとの違い My Crypto Heroesは、今までのDAppsとは違い、仮想通貨や専用ウォレットを持っていない人でも、無料で気軽にゲームを開始することができるという特徴があります。 これまでEthereumブロックチェーンを活用したDAppsでは、 スケーラビリティ問題によるデータ送受信の遅延 Gasコスト（トランザクションの際の送金手数料のようなもの） 等、ゲームプレイにかかるユーザーの負担が課題とされてきました。 しかし当ゲームは、Loom Networkのサイドチェーン技術を活用し、オンチェーンとオフチェーンのハイブリッドアーキテクチャにより構築されていることで、仮想通貨や専用ウォレットをお持ちでない方でも、無料で気軽にゲームを開始することができるようです。 double jump.tokyo株式会社とは 2018年4月3日に設立された若い企業であり、ブロックチェーン技術を用いてゲームの未来をリビルドをコンセプトに、ブロックチェーン技術を用いたゲームおよびアセットの開発・運営・販売を行なっています。 会社URL: http://www.doublejump.tokyo/ sota 歴史上の偉人を集めるゲーム、普通に楽しそう。詳細なゲーム内容については順次発表されるようなので、乞うご期待です！！
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2018/06/23Tron(トロン) / TRX が10億枚のトークンをBURNバーン、Tron Foundation所有のTRXをロック
6月21日にTron FoundationはTRXのメインネットへのスワップに伴い、5,000万ドル相当の10億枚のTRXをBURNすると発表しました。 https://twitter.com/justinsuntron/status/1009833255871266817 BURNとは既に発行されている通貨の何割かを専用のアドレスに送ることで、永久に使えないようにすることです。 BURNを行うことで、その通貨の総発行数が減ることにより、流通する通貨が単純に少なくなります。 現在では、希少価値を上げることを目的として、BURNが行われることが多くなっています。 TRXが10億枚BURNされると、メインネットがローンチされる際のTRXの量は990億枚になります。また、TRON Foundationが保有する残りのTRXは、2020年の1月1日までロックされたままになります。 https://twitter.com/justinsuntron/status/1009832705461141505 Tronは6月25日にイーサリアムネットワークから、独自のネットワークへ移行することを発表しています。
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2018/06/23アルゴリズムで仮想通貨の売り時/買い時を予測するHODLometerを紹介!
仮想通貨で売買取引をする人ならば一見の価値あり。 なんとアルゴリズムが仮想通貨の売り時と買い時を予測してくれるサイトが登場しました！ その名も「HODLometer」！！ 今回はこのサイトについて解説していきます。 HODLometerの概要 トップページを開くと仮想通貨の取引価格推移に加え、今「売る」べきなのか「買う」べきなのかが表示されています。 掲載されている仮想通貨の種類は以下の10種類です。 ビットコイン（Bitcoin） イーサリアム（Ethereum） リップル（Ripple） ビットコインキャッシュ（Bitcoin Cash） EOS ライトコイン（Litecoin） ステラ（Stellar） カルダノ（Cardano） アイオタ（IOTA） トロン（Tron） HODLometerの仕組みを解説！ アルゴリズムが仮想通貨の売り時と買い時を予測する、とは説明しましたが、果たしてどういう仕組みになっているのでしょうか？ 同サイトには以下のような説明があります。 過去数日間の平均変動率をもとに、アルゴリズムが価格の上昇と下降の期間を計算します。 （中略） チャート上では、アルゴリズムがホールドを推奨した期間は緑色で、逆に売却を推奨した期間は赤色で表示しています。 このサービスによって利益を上げつつ損失を軽減することができ、さらにはより良いリターンを期待できるでしょう。 このようにありますが、詳細なアルゴリズムの仕組みや技術的な説明には一切触れられていないので、その点は注意が必要でしょう。 HODLometerの使い方はとっても簡単！ ここからは例としてビットコインとイーサリアムのチャートを取り上げ、サイトの見方を説明していきます。 以下がトップページに表示されているビットコインとイーサリアムのチャート（執筆当時）です。 まずチャートの説明ですが、こちらは前に引用を用いて説明したとおり、緑色で表示されているのが「ホールド推奨期間」、逆に赤色で表示されているのが「売却推奨期間」になります。 そして各仮想通貨名の左横に表示されている緑色もしくは灰色の表示については、緑色の「HODL」は「ホールド」、灰色の「FODL」は売却を意味しています。 同サイトにおいては「HODL」と「FODL」の両表示について次のように説明されています。 「FODL」では、ビットコインをUSDT（Tether）やTUSDなどの安定した通貨に換金するか、もしくはビットコイン市場が下降気味の際にアルトコインをビットコインに換金します。 反対に、「HODL」は売却ではなく通貨を保持しておくことを意味します。 つまり簡単に言えば、チャートが緑色になったら通貨を買い付け、赤色になったら売ることで利益を期待できるわけですね。 自動取引ツール（β版）もリリース間近 また、同サイトのアルゴリズムの判断に基づき、バイナンスやその他取引所において自動で仮想通貨の取引を行う自動取引ツールなるものが準備段階のようで、現在ベータ版のリリース準備中ということです。 もし興味を持たれた方は、同サイト 最下部の「Save your crypto investment in bear market」と表示されているフォームからメールアドレスを入力してリリース通知受け取りの申込みができますので、以下のリンクからどうぞ。 HODLometerトップページ まとめ 今回はアルゴリズムが仮想通貨の売り時と買い時を予測してくれるサイト「HODLometer」を紹介しました。 相場推移の分析から売り時なのか買い時なのかを予測するだけではなく、それに基づいて自動で通貨取引をしてくれるツールまでリリース予定なので注目です！ しかし、アルゴリズムといえど要はプログラムされた法則等に基づいて判断をするだけで全知全能ではありません。 なのでHODLometerによる予測も所詮は「予測」、外れることももちろんありますので、参考程度にしておくことをおすすめします。 Daichi この先AIなどの技術も絡んで市場予想の分野も加速していきそうですね。。。
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