ビットコイン資金調達率がマイナス圏、83%高騰した24年の再来か？

仮想通貨ビットコイン（BTC）市場において、主要取引所の資金調達率が歴史的な大底を記録した2024年8月以来の極端なマイナス圏に突入しています。

🤯 BREAKING: According to aggregated funding rate data across crypto exchanges, this latest wave of short positioning is the most extreme seen since August 2024, a period that marked a major bottom for Bitcoin. At that time, funding rates also fell deep into negative territory as… pic.twitter.com/Runwl3CE4D

— Santiment (@santimentfeed) February 12, 2026

オンチェーン分析データによれば、現在の空売り（ショート）ポジションの過密状態は過去の強気反転直前と酷似したパターンを示しています。

資金調達率は無期限先物価格と現物価格を乖離させないための調整メカニズムです。現在のように率が大幅なマイナスになることは、弱気派のトレーダーが強気派に対して手数料を支払ってまで売りポジションを維持していることを意味し、市場が過度に「売られすぎ」であることを示唆します。

2024年8月に同様の数値が記録された際には、その後4ヶ月間でビットコイン価格が約83％上昇する劇的な回復を見せました。

この状況下で最も警戒されているのが「ショートスクイーズ」です。価格が予想に反して上昇し始めると、レバレッジをかけたショート勢は損失を抑えるためにビットコインを買い戻さざるを得なくなります。この強制的な買い戻しが連鎖することで価格をさらに押し上げ、短期間で爆発的な急騰を引き起こす「踏み上げ」の燃料となります。

直近では2025年10月10日のバイナンスにおける大規模清算イベント後にも、同様のポジションの偏りが見られました。市場センチメントは依然として慎重ですがショートポジションが限界まで積み上がっている現在の環境は、わずかな反発が大きな上昇ボラティリティに転換しやすい非対称なリスクを有しています。