ビットコインに原油ショックの影、利下げ見送りで資金流出リスクも

中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰がビットコイン（BTC）市場に重大な下落リスクをもたらしています。米国・イスラエルとイランの紛争が長期化し原油価格の指標であるブレント原油が特定の水準を超え続けた場合、仮想通貨市場は最大45%の調整を余儀なくされる可能性があります。

ホルムズ海峡の封鎖などによる混乱が長期間にわたった場合、経済への影響が構造的なものへと変化します。原油高は消費者物価指数（CPI）を押し上げ、米連邦準備制度理事会（FRB）による利下げ計画を白紙に戻す要因となります。

ゴールドマン・サックスやアリアンツのモデルでは、原油が100ドルに達すれば利下げが延期されビットコインには5%から15%の下落圧力がかかると予測されています。

さらに深刻なシナリオでは原油価格が125ドルから150ドルに達した場合、世界経済はリセッション（景気後退）リスクに直面します。この段階ではビットコインはキャッシュフローを持たない高ベータのリスク資産として売られ、25%から45%の大幅な価格下落が懸念されます。

またエネルギー価格の上昇はマイニング業者の収益性も直撃します。電気代が高騰することで旧式のマイニング機器が採算割れとなり業者がコスト補填のためにビットコインを売却する二次的な売り圧力も想定されます。

仮想通貨市場の回復はトランプ大統領が予測するように紛争が4〜5週間以内に終結し、原油価格が沈静化するかにかかっているとみられます。