Crypto Times 編集部
ブロックチェーン専門メディアCRYPTO TIMES編集部です。CRYPTO TIMESのニュース、コラム、インタビューなどの編集を行っています。
最近書いた記事
ニュース
2020/07/23Ethereum2.0 Phase0のテストネットが2週間後に公開予定
ローンチ担当者のDanny Ryan氏が、Ethereum2.0 Phase0のテストネットが2週間後の8月4日にローンチを予定していることを発表しました。 開発者は以前、テストネットのローンチは最低でも3ヶ月はかかる予定で、ローンチは11月4日以降になる予定でしたが、この度8月4日に早まりました。 Danny氏はテストネットに関する報告を行うDiscordチャンネルにおいて「クライアントチームとの協議の結果、次回のクライアント参加型のテストネットの開始は最短で8月4日になる予定である」とコメントしています。 Prysmatic Labsは去年の5月にEthereum 2.0「フェーズ・ゼロ」のテストネットを発表しています。 記事ソース：Decrypt
ニュース
2020/07/22Coincheckにて $BAT (Basic Attention Token) の取扱い開始
国内大手暗号資産取引所Coincheckが7月21日より「Basic Attention Token（BAT）」の取扱いを開始しました。 加えて、最大で年率5%の暗号資産を受け取ることができる「Coincheck貸仮想通貨サービス」と、手数料無料で日本円の入金から暗号資産の購入までを行える「Coincheckつみたて」でもBATが利用可能になりました。 BATが上場したことで、Coincheckでは取扱い暗号資産が国内の暗号資産交換業者として現在最多の13種類になりました。 BATに関しての詳しい紹介はコチラの記事で確認できます。また、BATがもらえるWEBブラウザ、Braveに関してはコチラの記事で紹介しています。 記事ソース：Coincheck
ニュース
2020/07/22IOSTとGreencoreが提携しレイヤー2のスケーラビリティとユーザープライバシー保護の向上を目指す
IOSTとGreencoreは、Greencoreのブロックチェーンインフラストラクチャを最適化するためにIOSTの高度なパブリックブロックチェーン技術を適用することで、Greencoreのためのレイヤ2スケーリングソリューションの研究開発にリソースを集中させます。このパートナーシップを通じて、IOSTはGreencoreにその斬新で先進的なオフチェーン・スケーリング技術を提供するとともに、Greencoreの最も有望な新エネルギー取引・決済市場などのアプリケーション・シナリオの恩恵を受けます。 Greencoreは、炭素クレジット、新エネルギー資産の取引と決済システムを構築し、炭素排出枠と排出者証明書の検証ネットワークを構築する予定です。ユーザーの取引経験を改善し、プライバシー保護をさらに強化するために、Greencoreはレイヤー2のスケーリング技術をキーストーンとして採用するパブリックチェーン決済プロトコルを展開します。オフチェーン取引と決済層において、GreencoreはIOSTの成熟したオフチェーンスケーリング技術を取引プロセスに積極的に適用することで、スケーラビリティとユーザビリティを向上させていきます。 Greencoreについて シンガポールを拠点とするGreencoreは、Greencoreプロトコルのブロックチェーンフレームワークの下で構築された会社で、新エネルギー産業のためのより高い効率性、透明性、流動性を持つエコシステムを達成するために、炭素取引、新エネルギー資産取引、再生可能エネルギー証書、CCS（炭素回収・貯蔵）の分野を統合したGreencore取引・決済プラットフォームを導入することにより、新エネルギー産業の再構築に特化し、献身的に取り組んでいます。 グリーンコアエコシステムは4つのカテゴリーで構成されています。 ブロックチェーンフレームワーク（Greencoreプロトコル） エネルギープレーヤー（エネルギー会社とエネルギートレーダー） DeFiサービス（グリーンコア取引・決済層のファシリテーター） 暗号取引所（GCTトークンの流動性をサポート） 記事ソース：IOST
ニュース
2020/07/22Mastercardが暗号資産カードパートナープログラムを促進、ユーザビリティの向上を狙う
大手決済プロバイダーMastercardが、暗号資産カードパートナープログラム（Crypto Card Partner Program）を促進しより多くのユーザーがより簡単に暗号資産を扱えるためにユーザビリティの向上を目指します。 今回の促進により、ロンドンの暗号資産決済プロバイダーWirexがMastercard principal membershipに参加し、ユーザーにむけた直接的な決済用のカード発行が可能になりました。 ユーザーは保有する暗号資産を即座に法定通貨に交換し、Mastercardの利用が可能な店舗であればどこでも決済を行うことができます。 さらに、Wirexの提供するペイバックキャンペーンにより、購入額の1.5%がビットコインでユーザーのウォレットへ戻ります。 Wirexカードをはじめとした仮想通貨対応デビットカード/プリペイドカードについてはこちらの記事で詳しく説明しています。 記事ソース：Mastercard
ニュース
2020/07/19ブロックチェーンゲーム『VenusScramble』が半周年記念＆Twitterキャンペーンも
株式会社ブループリントが、ネイティブアプリのソーシャルゲームのブロックチェーンゲーム化第一弾『VenusScramble』にて、ハーフアニバーサリーを記念してゲーム内通貨のプレゼントキャンペーンを実施します。 キャンペーン期間の2020年7月16日から7月31日の間にVenusScrambleを新規で始めたユーザーを対象に、初回ダイヤを通常時の2倍となる6000個プレゼントします。受け取りにはゲームをダウンロードしてチュートリアル突破する必要があります。 また、同期間に行われるTwitterキャンペーンとして、VenusScramble公式アカウント（@venusrumble）をフォローし、ハーフアニバーサリー記念のツイートをコメントをつけてリツイートすることで全員に11連分のダイヤ3000個がプレゼントされます。 より必要事項の記入も忘れないようにしてください。 「VenusScramble」は、日本で初めてネイティブアプリのゲーム内でアセットをブロックチェーン化したゲームです。 記事ソース：PR Times
ニュース
2020/07/19TRON創設者Justin Sun氏がTwitterハッキング解決にむけて1億円相当の懸賞金を
TRON創設者のJustin Sun氏が先日おきた有名人のTwitterアカウントが一斉に乗っ取られる事件を受けて、解決に向けて100万ドル（約1億円）の懸賞金を公表しました。 https://twitter.com/BitTorrent/status/1283506236151889921?s=20 先日15日、大手暗号資産取引所BinanceやGeminiをはじめとした企業やMicrosoftのBill Gates氏の個人アカウントなど、影響力のあるTwitterのアカウントが次々と乗っ取られ、暗号資産関連のスキャムに使われました。 Tron FoundationやJustin氏の個人アカウントも乗っ取られたこのスキャムを受けて、「追跡に成功し、この事件の裏にいるハッカーに関する証拠を提示した人に個人的に100万ドル（約1億円）を支払う」というツイートを行いました。 この事件に関しTwitter公式は従業員を対象としたソーシャルエンジニアリング攻撃が原因であるという見方を示しています。 https://twitter.com/TwitterSupport/status/1283591846464233474?s=20 記事ソース：JustinSun Twitter
ニュース
2020/07/19Binanceが約60億円相当の第12回 $BNB バーンを実行
大手暗号資産取引所のBinanceが7月18日に60億円相当の約348万BNB（バイナンスコイン）を償却(バーン)したことを発表しました。 https://twitter.com/binance/status/1284327163869532166?s=20 Binanceは3ヶ月に1度、定期的にBNBの償却を行い流通量の管理をしていて、今回の償却は12回目となります。 償却額は、期間中の純利益の20％にあたるので、2020年のQ2の純利益は約300億円（3億ドル）と予想されます。 今回の償却は、過去12回の中でBNB換算と米ドル換算にてともに1番大きな償却となります。 過去の償却については以下の画像の通りです (Binance公式Twitterより) Binanceは先日、Binance Smart Chainの新しいテストネットのバージョンのリリースを8月に予定していることを発表しています。 記事ソース：Binance
ニュース
2020/07/16ヨーロッパのフィンテック企業RevolutがPaxosと協働しアメリカ進出を目指す
暗号資産と法定通過の両替ができるプラットフォームを提供するイギリスのRevolutが、米証券取引員会（SEC）から承認を受けているPaxosと協働しアメリカへの進出を目指しています。 Revolutは両替サービスをアメリカへ進出させるためニューヨークPaxosと提携し、規制面や技術面でのサポートを受ける予定です。 Revolutはヨーロッパ内で100万人を超えるとされるアクティブユーザーを擁しており、今後の活躍が期待されています。 Paxosは米ドル連動型ステーブルコイン「Paxos Standard (PAX)」で知られていて、米証券取引委員会(SEC)からブロックチェーン技術を活用したセトルメントサービスの展開に対するノーアクションレターを取得しています。 記事ソース：The Block
ニュース
2020/07/16第3世代ブラウザBraveが取引所Geminiのウィジェットに対応
稼げる第3世代のブラウザーBraveのNightly版が暗号資産取引所Geminiの取引用ウィジェットに対応しました。 https://twitter.com/brave/status/1283433320844386304?s=20 ブラウジングするだけでトークンが稼げるWeb3.0世代のブラウザBraveと大手取引所Geminiが提携し、暗号資産を直接購入できるウィジェットをローンチしました。 ウィジェットからは、暗号資産の売買や、アセットバランスの確認、そして出金アドレスの取得などがブラウザ上で行えます。 ユーザーはBraveの新しいタブからGemini Trading Widgetを開き、connect to Geminiからログインを行うことができます。新機能はテスト版のBrave Nightlyから使用することができます。 Braveはこれまでに大手暗号資産取引所Binanceのウィジェットにも対応し、ブラウザから直接トークンの売買を行うことができます。 Braveの使い方はこちらより確認が可能です。 記事ソース：Brave
ニュース
2020/07/16大手企業／個人のTwitterアカウントが乗っ取られ、スキャムの宣伝に使われる
大手暗号資産取引所BinanceやGeminiをはじめとした企業やMicrosoftのBill Gates氏の個人アカウントなど、影響力のあるTwitterのアカウントが次々と乗っ取られ、暗号資産関連のスキャムに使われています。 https://twitter.com/TheBlock__/status/1283501730508963841?s=20 現在確認できただけで MicrosoftのBill Gates SquareのCash App 起業家のElon Musk、Jeff Bezos BinanceのCEOであるChangpeng Zhao、LitecoinのCharlie Lee、TronのJustin Sun 取引所Binance、Coinbase、Gemini、Kucoin、Bitfinex CoinDesk. Tron Foundation. Apple Uber がハッキングの被害に遭っています。 これらのアカウントの多くは「We have partnered with CryptoForHealth and are giving back 5000 BTC to the community」というビットコインを配布するという趣旨のコメントと共にリンクが投稿しています。 危険ですので、投稿に付けられたリンクは絶対にクリックしないようにしてください。 記事ソース：The Block
有料記事
