金融トップらが次々”白旗”。ビットコイン主流資産への道を振り返る

かつては懐疑的な見方が大勢を占めていた暗号資産ビットコイン（BTC）ですが、現在では金融や政治の最高レベルでその存在が広く受け入れられています。JPモルガン・チェースのCEOや米国の元大統領などかつての批判者たちが次々と姿勢を転換しており、ビットコインが主流資産へと移行する歴史的な変化が起きています。

Eventually everyone understands bitcoin.

(h/t @macromule) pic.twitter.com/OUtOiukfZ5

— Anthony Pompliano 🌪 (@APompliano) September 4, 2025

金融界ではこの変化が顕著です。JPモルガンのCEOであるジェイミー・ダイモン（Jamie Dimon）氏は2017年にビットコインを「詐欺だ」と断じましたが、現在では同行が顧客にビットコイン関連商品を提供しています。

同様に世界最大の資産運用会社ブラックロックのCEO、ラリー・フィンク氏も、かつてはビットコインを「マネーロンダリングの指標」と批判していましたが、今ではビットコインETFを発行し「デジタルゴールド」と公に評価するまでに至りました。米連邦準備制度理事会（FRB）のジェローム・パウエル議長も今やビットコインを「金の競争相手」と位置づけ、その動向を注視しています。

830億ドルの買いvs20億ドルの売り、BTC価格変動の謎

この流れは政治や実業界にも波及しています。トランプ米大統領はかつてビットコインを「実体がない」と批判していましたが、最近ではその重要性を認め暗号資産関連の支持層に接近する動きを見せています。また、今ではビットコインの熱心な支持者として知られるストラテジー社のマイケル・セイラー氏もかつてはビットコインの将来性に疑問を呈していました。

ビットコインが持つ発行上限のある希少性や耐久性といった特性が、経済的な必要性や技術的な好奇心と相まって多くの有力者の認識を改めてきました。当初の抵抗を乗り越えビットコインは今や無視できない資産としてその地位を確立しつつあります。