機関投資家がリップル(XRP)を買い増す一方、先物ではショート優勢

リップル(XRP)が1.46ドル超で推移する中、現物市場と先物市場で異なる動きが見られています。米国の現物型XRP ETFは5月11日に2,580万ドルの純流入（1月初旬以来最大の日次流入額）を記録し、5月の累計流入額は6,000万ドルを超えています。

一方、デリバティブ市場では様相が異なっており、バイナンスの無期限先物における累積出来高デルタ（売買の不均衡を示す指標）はマイナス4億3,400万ドルに達し価格上昇にもかかわらず売り圧力が継続していることが分かります。

リップル社は機関投資家向けインフラの整備を加速させています。同社は5月11日、資産運用会社ニューバーガー傘下ファンドから2億ドルの資産担保融資枠を確保したと発表。これはRipple Primeの機関投資家向けプライムブローカレッジ事業の拡大を支えるもので、ブラッド・ガーリングハウスCEOは同プラットフォームの収益が3倍に成長したと明らかにしました。

XRPLの技術的な拡充も進んでいます。マルチパーパストークン（MPT）など規制準拠機能を組み込んだトークン化資産への対応、許可型ドメイン・許可型DEX（分散型取引所）の実装、そしてXRP以外の通貨にもエスクロー機能を拡張する「トークンエスクロー」といった新機能が相次いで追加されています。

今後のXRP価格の焦点は、ETF流入などの機関投資家需要がデリバティブ市場のベア（弱気）ポジションを押し返せるかにかかっています。現物の累積出来高デルタが改善しテイカー売買比率が買い優位を維持すれば、積み上がったショートポジションが踏み上げられ、1.50〜1.60ドルへの上昇シナリオが現実味を帯びてきます。一方、現物需要が失速すれば、高い建玉水準を背景に急反落するリスクもあります。

XRPはオフショア取引所のデリバティブ主導からETF・機関向け信用・台帳実用性・トークン化資産という新たな構造へと移行しつつあり、市場の体質変化が問われる局面となりそうです。