モルガンとシュワブが仮想通貨直接取引に本格参入

米大手証券会社のモルガン・スタンレーとチャールズ・シュワブが、一般の証券口座内で仮想通貨を直接売買できるサービスの導入を進めています。両社の動きはすでに自社顧客が外部プラットフォームで仮想通貨取引を行っているという実態を踏まえたものとされています。

モルガン・スタンレーは傘下のE*Tradeを通じた仮想通貨取引計画を2025年9月に始動させており、Zerohashを経由した2026年上半期のサービス開始を目標としていました。シュワブはチャールズ・シュワブ・プレミアー・バンクでの保管、Paxosを通じた執行、教育コンテンツ提供という完全な体制を整え、まずビットコインとイーサリアムを対象に段階的なサービス展開を開始しています。

今回の参入タイミングについては、純粋な仮想通貨専業モデルが逆風に直面している局面を狙ったとも指摘されています。ロビンフッドの2026年第1四半期における仮想通貨の名目取引量は前年比48%減の240億ドルに落ち込んでいます。一方、FDICが2025年3月に仮想通貨活動への事前承認要件を撤廃し、OCCも同年5月に国法銀行による顧客管理の仮想通貨売買を認める見解を示したことで大手金融機関の参入障壁が大きく下がりました。

この動きは両社にとどまらず、スタンダード・チャータードが2025年7月に機関投資家向けビットコイン・イーサリアムの現物取引を開始しています。仮想通貨取引をあらゆる資産クラスと同一インフラで扱う時代が本格的に幕を開けようとしています。